年利5％で1,000万を運用すると、数年後にどうなりますか？
年利5％で1,000万を運用すると、数年後にどうなりますか？
回答受付中
0
2026/02/09 10:13
女性
40代
年利5％で1,000万円を運用した場合、数年後に資産はいくらになるのかを知りたいです。複利で運用した場合の増え方や、5年・10年といった期間ごとの目安額を教えて下さい。
回答
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
複利で年5％・1,000万円を運用した場合の目安（税金・手数料を考慮しない単純計算）は次のとおりです。
| 運用期間 | 将来額（目安） | 増加額（元本との差） |
|---|---|---|
| 1年 | 1,050万円 | +50万円 |
| 3年 | 約1,158万円 | 約+158万円 |
| 5年 | 約1,276万円 | 約+276万円 |
| 10年 | 約1,629万円 | 約+629万円 |
| 15年 | 約2,079万円 | 約+1,079万円 |
| 20年 | 約2,653万円 | 約+1,653万円 |
複利のポイントは「期間が長いほど増え方が加速する」点です。年5％は毎年同じ額が増えるのではなく、残高が大きくなるにつれて“増える金額”も大きくなります。
一方で、上の表はあくまで前提を置いた目安です。実際には 運用成績のブレ（価格変動）、手数料（信託報酬等）、税金（課税口座なら利益に課税） により手取りの将来額は変わります。
目的時期が近い資金はリスクを取らずに安全性を重視、長期資金は分散・長期でリスクを抑える、という前提で投資と向き合いましょう。
関連記事
関連質問
2026.02.09
女性30代
“NISAで1000万円を運用すると、10年後にどうなりますか？”
A. 新NISAで1,000万円を10年運用すると、年率2％で約1,219万円、4％で約1,480万円、6％で約1,791万円（いずれも一括投資の概算）になります。
2026.01.20
男性40代
“インデックス投資で1000万円の資産を築くことはできますか？”
A. インデックス投資で1,000万円は現実的です。積立額×期間×利回りで決まり、月3万なら約14〜20年が目安になります。
2025.10.30
男性30代
“1000万円を貯めるには、普段の生活でどのような心掛けをすればよいですか？”
A. 1000万円を貯めるには、先取り貯蓄と固定費の最適化を徹底し、自動化による「使わない仕組み」をつくることが最短の近道です。
2025.10.29
男性20代
“20代で1000万円の貯金を作る方法やコツを教えてください。”
A. 20代で1000万円を貯めるには、収入を自動で振り分ける仕組みを作り、固定費を徹底的に削減し、先取り貯蓄と積立投資を継続することが最も効果的です。
2025.10.30
男性60代
“手元に余裕資金が1000万円あります。どのように投資をすればよいでしょうか？”
A. 1000万円の余裕資金は、目的と使用時期を明確にし、生活防衛資金を確保したうえで、残りを低コストの長期分散投資に回すのが合理的です。
関連する専門用語
年利
年利とは、1年間で投資やローンに対してどれくらいの利息が発生するかを示す割合のことです。通常、パーセンテージで表され、「お金を預けた場合に増える額」や「お金を借りた場合に支払う利息の額」を計算するために使われます。 例えば、年利5%の貯金口座に10,000円を預けると、1年後には500円の利息がつきます。逆に、年利5%のローンで10,000円を借りた場合、1年後には500円の利息を支払う必要があります。このように、年利は投資では利益の目安、借入ではコストの目安となります。 年利を理解することで、お金を増やす方法や、借りる際の負担を知ることができます。また、インフレ率や他の金融商品の利率と比べることで、どの選択肢がより有利かを判断する材料にもなります。投資をする人も、お金を借りる人も、年利をしっかり確認することで、より賢いお金の使い方ができるようになります。
複利
複利とは、利息などの運用成果を元本に加え、その合計額を新たな元本として収益拡大を図る効果。利息が利息を生むメリットがあり、運用成果をその都度受け取る単利に比べ、高い収益を期待できるのが特徴。短期間では両者の差は小さいものの、期間が長くなるほどその差は大きくなる。
元本
元本とは、投資や預金を始めるときに最初に出すお金、つまり「もともとのお金」のことを指します。たとえば、投資信託に10万円を入れた場合、その10万円が元本になります。 運用によって利益が出れば、元本に運用益が加わって資産は増えますが、損失が出れば元本を下回る「元本割れ」の状態になることもあります。 元本が保証されている商品（例：定期預金、個人向け国債など）もありますが、多くの投資商品では元本保証がないため、どれくらいのリスクを取るかを理解しておくことが大切です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
課税口座
課税口座とは、投資によって得られた利益（配当金や売却益など）に対して通常どおり課税が行われる金融口座のことをいいます。たとえば、証券会社で開設する一般的な取引口座がこれにあたり、NISA（非課税口座）とは異なり、利益に対して約20％の税金（所得税および住民税）が自動的に差し引かれます。課税口座には、「特定口座（源泉徴収あり／なし）」や「一般口座」などがあり、取引の記録方法や納税方法に違いがあります。課税口座は税金がかかる一方で、損失が出た場合には「損益通算」や「繰越控除」といった制度を活用できるというメリットもあります。資産運用を行ううえでは、非課税口座と課税口座の特性を理解し、自分の投資目的に応じて使い分けることが大切です。
関連質問
2026.02.09
女性30代
“NISAで1000万円を運用すると、10年後にどうなりますか？”
A. 新NISAで1,000万円を10年運用すると、年率2％で約1,219万円、4％で約1,480万円、6％で約1,791万円（いずれも一括投資の概算）になります。
2026.01.20
男性40代
“インデックス投資で1000万円の資産を築くことはできますか？”
A. インデックス投資で1,000万円は現実的です。積立額×期間×利回りで決まり、月3万なら約14〜20年が目安になります。
2025.10.30
男性30代
“1000万円を貯めるには、普段の生活でどのような心掛けをすればよいですか？”
A. 1000万円を貯めるには、先取り貯蓄と固定費の最適化を徹底し、自動化による「使わない仕組み」をつくることが最短の近道です。
