FANG＋投資の注意点やデメリットは何ですか？
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2025/06/18 11:53
男性
30代
FANG＋は、成長性が高い反面、下落時の振れ幅やコスト負担も気になります。FANG＋を選ぶ際、どのようなリスク管理を行えば損失を抑えつつ魅力を活かせるのでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
FANG＋最大の弱点は銘柄集中による値動きの大きさです。構成10社の業績や米国テック業界への規制が逆風に転じると、指数全体が一斉に下振れし、2022年にはひと月で20％超下落した局面もありました。資産全体の1〜2割程度に抑え、残りを債券やディフェンシブ株など値動きの異なる資産へ振り分けるコア・サテライト戦略で影響を限定しましょう。
次に為替変動リスクです。円高局面ではドル建てでの上昇益が目減りするため、①円建てETFや為替ヘッジ付き商品を組み合わせる、②売却タイミングを複数回に分散する、といった対策で為替影響を平準化すると安心です。
三つ目はコスト負担です。投資信託型は信託報酬が年0.8％前後とS&P500連動商品の数倍かかり、長期では複利効果を削る要因になります。ETF（経費率0.5％弱）への乗り換えや定期的なコスト比較で「つい高コストのまま持ち続ける」失敗を防ぎましょう。
最後に新NISA活用時の枠配分です。成長投資枠をFANG＋で使い切ると他の国際分散商品の投資余地が狭まります。家計全体の資産配分と税制メリットを照合し、年間投資計画を立てたうえで購入・売却を段階的に行うことが、下落局面での取り崩し余力を保つ鍵になります。
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FANG＋指数
FANG＋指数とは、米国を代表する大型ハイテク・グロース企業10社で構成される株価指数で、Meta（旧Facebook）、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet（Google）に加えて、Microsoft、Tesla、NVIDIA、Snowflake、Advanced Micro Devices（AMD）が含まれます。これらの銘柄は、AIやクラウド、Eコマースなどの分野で世界経済のデジタル化をけん引しており、高い成長性と注目度を誇ります。 本指数は時価総額ではなく**等ウェイト（各社同比率）**で構成されており、個別銘柄の値動きが指数全体にダイレクトに反映されやすいのが特徴です。そのため、NVIDIAやTeslaといったボラティリティの高い銘柄が市場全体に与える影響をリアルタイムで捉える指標としても活用されています。 また、FANG＋指数は定期的に構成銘柄の見直しが行われており、時代の変化や産業構造の進化に応じて、成長力の高い新興企業が組み入れられる可能性があります。たとえば、過去にはTwitterやAlibabaなども構成銘柄に含まれていた時期がありました。こうした見直しは、指数の成長性や先進性を保つための重要な仕組みであり、投資家にとっても今後の組入れ銘柄の変化が注目ポイントとなります。 投資信託やETFを通じてFANG＋指数に連動する商品も複数存在しており、特定のセクターに集中投資しながらハイリスク・ハイリターンを狙う投資戦略の一環として活用されています。
円高
円高とは、ほかの国の通貨と比べて相対的に日本の円の価値が高くなること。海外から商品を購入すること（輸入）が有利で、海外に商品を販売すること（輸出）が不利になる。 （例） １ドル＝１００円が１ドル＝５０円になる →以前よりも少ない円で１ドルを得ることができるので、円の価値が高くなっており、円高である。
為替ヘッジ
為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
ディフェンシブ株（ディフェンシブ銘柄）
ディフェンシブ株とは、景気の良し悪しに左右されにくく、経済が低迷している時期でも比較的安定した業績を保ちやすい企業の株のことをいいます。たとえば、食品、医薬品、電力、ガス、水道など、人々の生活に欠かせない商品やサービスを提供する業種の企業が該当します。 これらの企業は景気が悪くなっても需要が大きく減ることが少ないため、株価も大きく下がりにくい傾向があります。そのため、リスクを抑えながら資産を守りたい投資初心者や、安定的な運用を目指す長期投資家にとって、ディフェンシブ株は有力な選択肢の一つとなります。ただし、景気が回復して市場全体が大きく上昇する局面では、値上がりの勢いが限定的になる場合もあるため、投資の目的に応じてバランスをとることが大切です。
コア・サテライト戦略
コア・サテライト戦略とは、資産運用において「コア資産」と「サテライト資産」を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化する投資手法のことを指す。ポートフォリオの大部分を安定したコア資産で構成し、長期的な市場の成長に連動するリターンを確保する一方で、残りの一部をサテライト資産として運用し、高いリターンの可能性を追求する。これにより、安定性を維持しながら市場環境の変化に柔軟に対応し、資産の成長を図ることができる。
