VYMとはどのような特徴をもつ高配当ETFですか？
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2025/06/26 11:59
男性
米国高配当ETFのVYMという名前をよく聞きますが、どんな銘柄に投資し、配当やリスクはどう特徴づけられている商品なのでしょうか。手数料や分配頻度など、初心者が押さえるべきポイントも含めて教えていただけますか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
VYM（Vanguard High Dividend Yield ETF）は、米バンガード社が2006年に設定した高配当株ETFで、米国の大型株・中型株のうち、高配当の銘柄を中心に時価総額比で分散投資しています。対象指数はFTSEハイディビデンド・イールド指数で、REITは除外されており、金融、ヘルスケア、生活必需品などディフェンシブ性の高いセクターが中心です。一方で、情報技術の比率は抑えめで、上昇相場ではS&P500などに比べてやや出遅れる傾向があります。
配当面では、直近の実績利回りが2.6〜3.0％程度で、分配は年4回（3月・6月・9月・12月）行われています。過去10年以上にわたり年率6〜7％の増配傾向を維持しており、安定的なインカム収入を求める投資家にとっては魅力的な商品です。
経費率は年0.06％と非常に低く、総資産残高も6,000億ドルを超えるなど、流動性にも優れています。初心者にとっても、低コストかつ安心感のあるETFといえるでしょう。
ただし投資にあたっては、いくつか注意点もあります。まず、VYMはドル建て商品であるため、為替変動の影響を受けます。円高になると、円ベースでの評価額や分配金が目減りする可能性があります。また、米国の分配金には通常10〜15％の源泉税がかかり、日本国内での確定申告によって外国税額控除の手続きをすることで、二重課税を一定程度回避できます。さらに、株式ETFである以上、元本の価格変動リスクも避けられません。
これらを踏まえると、VYMは市場全体に広く分散するS&P500連動型ETFなどを土台にしたうえで、インカム強化の目的でコアに据えたり、ディフェンシブなサテライトとして一部組み入れたりする活用が適しています。特に安定した配当収入を中長期で重視したい方にとっては、資産形成の一助となるETFです。
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ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
経費率
経費率（Expense Ratio）は、投資信託やETF（上場投資信託）などの運用にかかる年間コストを、運用資産総額に対する割合で示した指標です。投資家はこの経費率を負担するため、経費率が低いほど投資のコストが抑えられ、リターンが高まりやすくなります。 例えば、あるETFの経費率が0.2%の場合、年間で運用資産の0.2%が管理費用などに充てられます。経費率には、ファンドの管理費用、売買手数料、監査費用などが含まれます。 一般的に、インデックス型ETFは経費率が低く（0.1%～0.5%程度）、アクティブ運用のファンドは高くなる（1%～2%程度）傾向があります。経費率が高すぎると、長期的に資産が目減りする可能性があるため、投資先を選ぶ際は経費率の低い商品を選ぶことが重要です。
分配利回り
分配利回りとは、投資信託などが過去に支払った分配金を基に、現在の基準価額に対してどのくらいの割合で分配が行われているかを示す指標です。具体的には、「年間の分配金合計 ÷ 基準価額 × 100」で計算され、投資家がそのファンドからどれくらいの収益を現金として受け取れる可能性があるかを表します。 ただし、これは過去の実績に基づく参考値であり、将来の分配が保証されているわけではありません。投資家にとっては、分配金を受け取る目的でファンドを選ぶ際の目安の一つとなります。
ベンチマーク指数
ベンチマーク指数とは、ファンドやポートフォリオの運用成績を評価するときの基準となる市場指標です。たとえば日本株ならTOPIXや日経平均、米国株ならS&P500といった代表的な指数が用いられます。 運用担当者はこの指数を目標ラインとして設定し、同じ期間のリターンを比較することで「市場より良かったか、悪かったか」を判断します。投資家にとっては、自分の資産運用が適切かどうかを客観的に検証できる物差しとなり、インデックスファンドでは指数との乖離が小さいほど連動性が高いと評価されます。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。
外国税額控除
外国税額控除とは、日本に住んでいる個人や法人が、海外で所得を得てその国で税金を支払った場合に、同じ所得に対して日本でも課税される「二重課税」を避けるために、日本で支払う税金からその分を差し引くことができる制度のことをいいます。たとえば、外国株式の配当金を受け取った際に、外国で源泉徴収された税金がある場合、その金額を一定の計算に基づいて日本の所得税や法人税から控除することができます。この制度を利用することで、国際的な投資やビジネスを行う際の税負担を適正に調整できるようになります。ただし、控除できる金額には上限があり、正確な申告と証明書類の提出が必要です。資産運用や海外取引を行ううえで、知っておきたい重要な税務上の仕組みです。
