投資の知恵袋
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「ひふみ投信」と「ひふみプラス」はどっちを選ぶべきでしょうか？選ぶ際のポイントを教えてください。
回答済み
1
2025/10/28 09:11
男性
30代
ひふみ投信とひふみプラスのどっちを選ぶべきか迷っています。手数料や運用実績、購入方法などの違いや、長期投資に向いているのはどちらかを知りたいです。
回答をひとことでまとめると...
長期保有で割安な信託報酬を重視するなら「ひふみ投信」、利便性やポイント投資を重視するなら「ひふみプラス」がおすすめです。
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
どちらもレオス・キャピタルワークスが運用し、日本株を中心に同じマザーファンドで運用されています。違いは「購入ルート」と「コスト構造」です。
ひふみ投信は直販型で、購入手数料無料。長期保有で信託報酬が1.078％から5年以上で0.878％、10年以上で0.678％まで下がる「資産形成応援団」があり、長期保有ではこちらが有利です。運用会社との直接取引のため、セミナーや長期投資家向けサポートも受けられます。
一方、ひふみプラスはネット証券や銀行経由で購入でき、信託報酬は同じ1.078％ですが、純資産が増えるほど逓減する仕組みです。短中期的には利便性が高く、購入手数料も実質無料。ポイント投資やカード積立にも対応しています。
NISAではどちらも利用可能ですが、ひふみプラスの方が自由度が高いです。主要ネット証券でつみたて投資枠・成長投資枠の両方に対応し、自動積立やポイント還元が使えます。ひふみ投信も新NISA対象ですが、直販専用口座のため他ファンドとまとめて管理できず、カード積立なども利用できません。
長期保有による信託報酬の割引を重視するなら「ひふみ投信」、利便性とNISA活用を優先するなら「ひふみプラス」が適しています。
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2025.10.27
“ひふみプラスの特徴が知りたいです。メリット・デメリットや手数料について教えてください”
A. ひふみプラスは、相場状況に応じて株式と現金の比率を柔軟に変え、安定性と成長性の両立を目指すアクティブ型投信です。
2025.06.20
“投資信託の信託報酬と総経費率は、費用比較する際にどのように解釈すると良いですか？”
A. 信託報酬は管理料、総経費率は売買手数料等も含む実質コストです。ファンド比較は総経費率で行い、長期パフォーマンスへの影響を見極めるべきです。
2025.09.16
“こどもNISAとはどのようなものですか？ジュニアNISAとどう違いますか？”
A. こどもNISAは未成年が非課税で積立投資できる新構想で、終了したジュニアNISAとは仕組みや制限が異なります。
2025.10.23
“iFreeのS&P500インデックスで、NISAのつみたて投資枠を使う場合のポイントを教えて下さい。”
A. iFree S&P500インデックスでNISAつみたてを行う際は、低コスト・運用実績・為替リスクを総合的に確認し、長期で安定運用できるかを見極めることが重要です。
2025.07.24
“ジュニアNISA廃止の代わりに使えるこども向けのNISAはありますか？”
A. 現状は子ども名義の新たなNISA制度がないため、親の新NISAを活用し、将来子どもへ贈与する方法が最も有効です。
関連する専門用語
直販型ファンド
直販型ファンドとは、運用会社が銀行や証券会社などの販売会社を通さずに、投資家に直接販売する投資信託のことを指します。通常の投資信託は、販売会社を経由して購入されるため、その分の手数料がかかることが一般的です。しかし直販型ファンドでは、販売会社を介さない分、販売手数料が無料であったり、運用にかかるコストが抑えられていたりすることがあります。加えて、運用会社から直接情報提供を受けられるため、運用方針や市場見通しなどについて、透明性の高いコミュニケーションが期待できます。 長期投資を前提とした堅実な運用方針を掲げていることが多く、資産形成を重視する個人投資家に人気があります。ただし、インターネットや郵送での取引が中心となるため、自分で調べて判断する力も求められます。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
NISA
NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。
つみたて投資枠
つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。
成長投資枠
新NISAにおける成長投資枠とは、個別株や投資信託などの成長性の高い投資商品を購入できる非課税枠のことです。2024年に始まった新NISA制度では、年間最大240万円、累計1,200万円まで投資が可能で、売却しても枠が復活しない「一生涯の上限額」が設定されています。 成長投資枠では、主に上場株式やETF、アクティブ型の投資信託などが対象となり、比較的リスクを取りながら資産を増やしたい投資家向けの仕組みになっています。一方で、レバレッジ型や一部の毎月分配型投資信託など、一部のリスクが高い商品は対象外となるため注意が必要です。 つみたて投資枠と併用でき、両方を活用すれば年間最大360万円の投資が可能です。成長投資枠を活用することで、中長期的な資産形成を非課税で行うことができ、売却益や配当金に税金がかからないため、資産を効率的に増やす手段となります。
逓減（ていげん）制
逓減制とは、時間の経過とともに支払額や残高などが徐々に減っていく仕組みのことをいいます。資産運用の分野では、特にローン返済や保険の給付金、年金の受け取り方などで使われることがあります。 たとえば、住宅ローンにおける「元金均等返済」は逓減制の一種で、毎月返済する元金が一定であるため、利息分が徐々に減少し、結果として毎月の返済額も次第に少なくなっていきます。また、定年退職後の年金の受け取り方として、初めは多く、後になるほど少なくなるような設計も逓減制の考え方に基づいています。逓減制は、初期の負担はやや大きくなるものの、将来的には支出が軽くなるため、計画的にお金を使いたい人にとってはメリットのある仕組みです。
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“ひふみプラスの特徴が知りたいです。メリット・デメリットや手数料について教えてください”
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“投資信託の信託報酬と総経費率は、費用比較する際にどのように解釈すると良いですか？”
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A. こどもNISAは未成年が非課税で積立投資できる新構想で、終了したジュニアNISAとは仕組みや制限が異なります。
