ゴールベースアプローチで期待リターンを設定する際は、まず目標金額、現在の資産額、毎月の積立額、運用期間から逆算し、目標達成に必要な利回りを確認します。最初から高いリターンを狙うのではなく、「この目標にはどの程度の利回りが必要か」を把握することが出発点です。

教育資金のように使う時期が決まっている資金は、運用期間が短くなるほど元本割れを避ける必要が高まります。そのため、期待リターンを高く設定しすぎず、預金や債券、安定型の商品を中心に考えるのが基本です。

一方、老後資金のように10年、20年単位で準備できる目標は、価格変動を受け入れながら株式や投資信託を組み入れ、一定の期待リターンを目指しやすくなります。

ただし、必要利回りが高すぎる場合は、リスク許容度を超えた運用になりがちです。その際は、積立額を増やす、目標金額を見直す、運用期間を延ばすなど、運用以外の条件も調整することが大切です。期待リターンは、目標達成に必要な利回りと、家計や心理面で耐えられるリスクの両方から設定しましょう。