ゴールベースアプローチは、老後資金の準備に向いています。退職時期や必要生活費、年金収入などから「いつまでに、いくら必要か」を明確にし、その目標から逆算して運用計画を立てられるためです。

まず、退職予定年齢、老後の生活費、公的年金・企業年金の見込額、退職金、現在の資産を確認します。そのうえで、毎月の不足額に老後期間を掛け、医療費・介護費・住宅費・予備資金を加えて目標額を設定します。

資産配分は、退職までの期間とリスク許容度に応じて決めます。退職まで時間がある場合は、株式や投資信託など成長資産を一定割合組み入れ、退職が近づくほど債券や預金など安定資産の比率を高めるのが基本です。

積立計画では、目標額から現在の資産や退職金見込みを差し引き、不足額を毎月の積立額に落とし込みます。新NISAやiDeCoを活用すれば、税制メリットを得ながら効率的に準備できます。

老後資金は物価、生活費、市場環境で必要額が変わるため、年1回程度の見直しが重要です。ゴールベースアプローチは、老後の安心という目的に沿って、目標額・積立額・資産配分を一貫して管理しやすい方法です。