為替ヘッジなしのETFを選ぶ最大のメリットは、長期的な資産運用において「通貨分散」と「コストの低さ」という2つの利点を享受できることです。為替ヘッジをかけないことで、投資対象の国の通貨の値動きがそのまま反映されるため、たとえば米ドルが円に対して上昇した場合、ETFの基準価額は為替差益を含めて上昇します。円安傾向が続く局面では、日本円で資産を持つよりも資産価値の目減りを防ぐ手段となります。

また、ヘッジを行うには通貨先物やスワップ取引を利用するため、一定のヘッジコストが発生します。為替ヘッジなしのETFはこの費用がかからないため、同じ指数に連動するETFで比べた場合、信託報酬や総経費率が抑えられる傾向にあります。このコスト差は長期運用では積み重なり、リターンを押し上げる要因となります。

さらに、為替ヘッジを行うファンドはヘッジ比率の調整やヘッジ取引のタイミングのずれによって、指数との乖離（トラッキングエラー）が起こることがあります。一方、ヘッジなしのETFはこうした構造上の誤差が生じにくく、対象指数に対してより素直な値動きを期待できます。

為替ヘッジをしない場合、為替変動によるリスクはありますが、長期分散投資においては、複数の国・地域・通貨に分散することで、通貨ごとの変動が相互に打ち消し合う効果も期待できます。こうした自然な通貨分散を活用することで、あえてコストをかけてリスクを抑えるよりも、結果的に合理的な選択となる場合があります。

NISA口座での投資においても、ETFの売却益や分配金が非課税になるため、為替差益も含めたリターンをそのまま享受できるという利点があります。特に、円安が進んだ場合には、非課税の恩恵がより大きくなりやすい点も見逃せません。

ただし、短期的に円高が進んだ場合には、評価額が大きく下がることもあるため、為替変動に耐えられるかどうか、自身のリスク許容度を事前に確認することが重要です。もし為替リスクが不安であれば、円高局面で積立額を増やすなど、長期的に平均取得単価を調整する工夫も有効です。

このように、為替ヘッジなしのETFは、コスト効率や通貨分散の観点から、長期的な資産形成に向いた選択肢です。今後、海外旅行や子どもの留学など外貨での支出を予定している人や、円の購買力低下に備えたいと考える投資家にとっては、特に相性の良い商品と言えるでしょう。