インフレが進むと、物価上昇に対して預金金利が追いつかず、現金の購買力は実質的に低下します。そのため、長期間使う予定のない資金をすべて現金で持ち続けると、資産価値が目減りする可能性があります。

ただし、現金には「すぐ使える」「元本が大きく変動しない」という重要な役割があります。生活費、医療費、失業時の備え、数年以内に使う教育費や住宅資金などは、相場変動のある投資に回すより、現金や預金で確保しておく方が安全です。

目安としては、会社員であれば生活費の3〜6か月分、自営業や収入が不安定な方は6〜12か月分を生活防衛資金として現金で持つ考え方があります。近い将来使う予定のある資金も、同様に現金で分けて管理します。

一方、それを超える余裕資金については、インフレに備えて投資信託や株式などへの分散投資を検討する余地があります。判断の基本は、「いつ使うお金か」「生活を守るお金か、増やすためのお金か」で分けることです。必要な現金を確保したうえで、余剰資金を運用に回すバランスが重要です。