保険の見直しは、まず現状把握、次に必要保障額の算出、そして優先順位をつけた削減という3つのステップで進めることをお勧めします。結論から申し上げると、一般的に保険料は手取り収入の5〜7%程度が適正ですので、これを大きく超えている場合は見直しの余地が大きいと言えます。

最初に取り組むべきは、加入中のすべての保険証券を集めて一覧表を作ることです。保険の種類、月額保険料、保障内容、保障期間、解約返戻金の有無をまとめてください。これだけで重複している保障や不要な特約が見えてきます。

次に必要保障額を考えます。生命保険の適正額はご家族構成によって変わります。配偶者やお子様がいる場合、遺族の生活費、教育費、住居費から遺族年金や配偶者の収入を差し引いた額が目安で、一般的に3,000万円から5,000万円程度です。ただし住宅ローンに団体信用生命保険があれば、その分を差し引けます。独身の場合は葬儀費用として200万円から300万円程度あれば十分でしょう。

医療保険については、高額療養費制度により月額の自己負担上限は約9万円です。貯蓄が100万円以上あれば、最低限の医療保障で対応できることも多いです。

見直しの優先順位としては、まず貯蓄型保険で利回りが低いもの、更新型で保険料が急激に上がる予定のもの、保障内容が重複している保険、使う可能性が低い特約などから削減や解約を検討してください。

解約や減額を実行する際の注意点がいくつかあります。必ず新しい保険に加入してから古い保険を解約し、空白期間を作らないようにしてください。貯蓄型保険は加入期間によって元本割れする可能性があるため、解約返戻金の額を必ず確認しましょう。

また解約返戻金は一時所得として課税される場合があります。現在の健康状態で新規加入が難しい場合は、既存の保険を維持する選択肢も検討してください。

保険はライフステージの変化に応じて定期的に見直すものです。結婚、出産、住宅購入、お子様の独立など大きなイベントのたびに再検討することをお勧めします。