生命保険の選び方は？何歳から入るべき？年代別のおすすめ、加入率・保険料を徹底解説

生命保険の年代別基礎知識

生命保険の加入を検討する際、まず押さえておきたいのが年代別の加入状況と保険料の相場です。日本では約9割の世帯が何らかの生命保険に加入していますが、年代によって加入率や保険料、必要な保障内容は大きく異なります。

年代別の加入率と傾向

生命保険文化センターの調査によると、年代別の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は以下のとおりでした。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

この傾向は、結婚や出産、住宅購入といったライフイベントが30代から本格化することと密接に関連しています。また、年齢とともに健康リスクが高まることから、医療保障への関心も高まっていきます。

60代以降は子どもの独立により死亡保障の必要性が低下する一方、医療や介護への備えが重要視される傾向にあります。70代では加入率がやや低下しますが、それでも7割以上が保険を継続している状況です。

平均保険料の推移

世帯主の年代別における、年間払込保険料は以下のとおりです。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

保険料が最も高くなるのは55〜59歳の世帯で、年間40.7万円に達します。これは子どもの大学進学時期と重なることが多く、教育資金と保険料の両立が家計の大きな課題となる時期です。

60代以降は保険料が減少傾向に転じますが、これは定期保険の満期や、終身保険の払込満了を迎える世帯が増えるためです。老後の収入減少に備えて、保険料負担を計画的に軽減していく必要があります。

20代におすすめの生命保険と選び方：結婚後に死亡保障を用意する

20代で生命保険を選ぶ際の基本は、「必要最小限の保障から始めて段階的に充実させる」という考え方です。独身の頃は、基本的に生命保険は不要です。結婚後は死亡保障を追加するなど、状況に応じて保障を積み上げていくアプローチが効果的でしょう。

また、20代のうちから終身保険に加入することで、老後の資産形成にも活用できます。解約返戻金のある終身保険は、長期的な貯蓄機能も兼ね備えているため、将来の選択肢を広げる意味でも検討する価値があるでしょう。

終身保険に関しては、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

30代におすすめの生命保険と選び方：家族の生活を守れるかを検討する

30代は結婚・出産・住宅購入といった大きなライフイベントが集中し、人生において保険ニーズが高まりやすい年代です。守るべき家族と資産が増えたら、包括的な保障設計が不可欠となります。

30代での保険見直しは、独身時代に加入した保険の保障内容が現在のライフステージに適合しているかの確認から始めます。特に医療保険のみに加入している場合は、死亡保障の追加が急務となるでしょう。

子どもがいる場合は、学資保険での教育資金準備も開始する時期となります。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

40代におすすめの生命保険と選び方：老後の資産形成も視野に入れる

40代は収入が安定し、社会的責任が重くなる年代である一方、健康リスクが急激に高まり始める転換期でもあります。

この年代の特徴は、子どもの教育費がピークを迎えると同時に、自身の老後資金準備も本格化することです。限られた家計の中で、現在のリスクへの備えと将来への資産形成を両立させる戦略的な保険設計が求められます。

老後の資産形成に向けて、変額保険や個人年金保険の活用も選択肢の一つです。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

50代におすすめの生命保険と選び方：高額な医療費へ備える

50代は人生の大きな転換期を迎え、生命保険の役割が「家族の生活保障」から「自身の医療・介護への備え」へとシフトする年代です。

複数の保険に加入している場合、保障の重複を整理し、本当に必要な保障だけを残すスリム化が基本方針となります。

子どもの独立により必要な死亡保障額は減少しますが、一方で病気のリスクは格段に高まり、年間医療費は40代よりも増える傾向です。

医療保険や三大疾病保険の仕組みについて知りたい方は、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

60代におすすめの生命保険と選び方：終身型の保険だけ残す

60代は定年退職により収入が大幅に減少する一方で、医療費支出が急増する年代です。生命保険の加入率は85％を超え、多くの人が何らかの備えを継続しています。

この年代の保険戦略は、年金生活に入ることを前提に、保険料負担を最小限に抑えながら必要な保障を維持することが基本となります。同時に、相続対策や介護への備えなど、人生の最終章に向けた準備も重要な課題となってきます。

一方で、終身保険や終身医療保険は継続する価値が高いといえます。すでに払込が完了している場合や、あと数年で満了する場合は、解約せずに保障を維持することが賢明な選択となるでしょう。

70代以降におすすめの生命保険と選び方：民間保険は最小限に

70代以降は生命保険の新規加入が困難になる年代ですが、実は70歳以上でも約7割の人が何らかの生命保険を継続しています。この年代の保険は、自分の治療費負担を軽減することよりも、残された家族への経済的負担を最小限に抑えることに主眼が置かれます。

70代以降の保険の役割は、主に相続対策です。年齢的に子どもはすでに独立しているため、死亡保障はほとんど不要です。

相続税対策を考えている方は、生命保険を活用した相続対策を検討しましょう。こちらの記事で、具体的な方法について詳しく解説しています。

円滑な相続を実現するためには、エンディングノートや遺言状の作成が効果的です。こちらの記事も、あわせて参考にしてみてください。

年代ごとに必要な保険の一覧表

これまでの内容を参考に、年代ごとに必要な保険を一覧表でまとめました。

この表は、年代ごとに優先的に検討すべき保険の種類を示したものです。◎は特に重要で優先的に検討すべき保険、○は状況に応じて検討すべき保険、△は必要性は低いが余裕があれば検討してもよい保険、×は基本的に不要な保険を表しています。

ただし、この表はあくまで一般的な目安であり、独身か既婚か、子どもの有無、会社員か自営業かなど、個人の状況によって必要な保障は大きく異なります。

定期的に保険の見直しを行い、そのときどきのライフステージに合った最適な保障を選択することが欠かせません。

保険を選ぶ際には、年代ごとのライフイベントも加味する必要があります。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

生命保険は何歳から入るべき？

生命保険に加入すべき「決まった年齢」というものはありません。大切なのは、あなたに保障が必要になったタイミングで契約することです。

一般的に保障が必要になるのは、結婚して配偶者ができたとき、子どもが生まれたとき、住宅ローンを組んだときなど、守るべき家族や責任が生じたときです。これは20代で訪れる人もいれば、30代、40代の人もいます。独身で扶養家族がいない場合は、高額な死亡保障は不要かもしれません。

ただし、若いうちに加入すると保険料が安くなるメリットもあります。また、健康なうちに加入しておけば、将来病気になっても保障を継続できます。医療保険やがん保険など、自分自身のための保障は、経済的に自立したタイミングで検討してもよいでしょう。

生命保険にはさまざまな種類があり、必要な保障を判断するのが難しいかもしれません。こちらの記事で詳しく解説しているため、あわせてご覧ください。

生命保険は何歳まで必要？

生命保険が何歳まで必要かも、一律に決まっているわけではありません。保障の必要性がなくなったら、解約や減額を検討すればよいのです。

多くの場合、子どもが経済的に独立し、住宅ローンを完済し、老後資金の準備ができた段階で、高額な死亡保障は不要になります。これは60歳の人もいれば、70歳の人もいるでしょう。配偶者の生活を守る必要がある間は、一定の保障を残しておくことも考えられます。

一方で、相続対策として終身保険を活用する場合や、葬儀費用程度の保障を残しておきたい場合は、生涯にわたって継続することもあります。医療保険については、高齢になるほど病気のリスクが高まるため、公的医療保険だけでは不安な場合は継続を検討してもよいでしょう。

資産額や家族状況などの変化が起きたら保険の見直しを行い、不要になったら解約しましょう。詳しくは、こちらの記事で解説しています。

生命保険に入るべき？必要な民間保険を判断するための判断軸

民間保険への加入を検討する際、感情的な不安だけで判断するのではなく、明確な判断基準を持つことが重要です。保険料は長期間にわたって支払い続けるものであり、総額1,000万円を超えることも珍しくないため、本当に必要な保障だけを選択する冷静な判断が求められます。

「もし起こったら自分や家族の人生が台無しになる」リスクに備える

保険で備えるべき最優先のリスクは、一家の大黒柱の死亡です。30代で年収600万円の会社員が亡くなった場合、定年までの逸失収入は約2億円に達し、遺族年金を考慮しても1億円近い経済的損失が発生します。

次に優先すべきは、長期の就業不能リスクです。がんや脳卒中などで1年以上働けなくなった場合、収入が途絶えるだけでなく、治療費負担も発生するため、家計への影響は死亡以上に深刻になる可能性があります。

一方で、短期入院や通院治療のリスクは、優先度が低いといえるでしょう。1週間程度の入院であれば自己負担は10万円程度であり、預貯金で対応可能な範囲だからです。保険はあくまで「破滅的な損失」への備えという原則を忘れてはいけません。

「生命保険はいらないかも？」と考えている方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

同じ保障内容なら保険料が安い保険を選ぶ

保険商品の比較では、まず保障内容を統一して保険料を比較することが基本です。死亡保障1,000万円、保険期間10年という条件で複数社を比較すると、保険料に30％以上の差があることも珍しくありません。

ネット専業保険会社は、一般的に保険料が割安な傾向にあります。店舗や営業職員のコストがかからない分、保険料に還元されているためです。ただし、アフターフォローは自己責任となる部分が多いことも理解しておくべきでしょう。

団体保険の活用も保険料削減の有効な手段です。勤務先や所属団体の団体保険は、個人加入より20〜30％程度保険料が安いケースが多く、まずはこちらを検討してから個人保険を考えるという順序が合理的です。

ネット型保険と対面型保険の違いに関しては、こちらのQ&Aも参考にしてみてください。

公的保障や保有している資産でリスクに備えられるなら民間保険は不要

高額療養費制度により医療費の自己負担に上限がある日本では、300万円程度の預貯金があれば、ほとんどの医療リスクに対応可能です。

会社員の場合、傷病手当金や企業の福利厚生制度も考慮すべきです。大企業では独自の付加給付により、医療費の自己負担が月額2万円程度に抑えられるケースもある（企業ごとに差あり）ため、民間医療保険の必要性はさらに低下します。

ただし、自営業者やフリーランスは公的保障が薄いため、民間保険の必要性が高くなります。傷病手当金がなく、国民年金の遺族年金も少ないため、会社員の2倍程度の保障を民間保険で準備する必要があるでしょう。

資産運用の観点からも検討が必要です。保険料として支払う資金を投資に回した場合の期待リターンと、保険から得られる保障を比較し、どちらが有利かを判断することも重要な視点となります。

たとえば、貯蓄型保険は将来の資産形成の一環で進められることが多いです。本当に必要かどうかは、こちらの記事を参考にしてみてください。

保険選びや資産運用の方法で悩んでいる方は、ぜひ無料相談をご活用ください。専門家があなたの状況をヒアリングしたうえで、ライフプランを作成いたします。

保険に加入するときに検討すべき要素

生命保険への加入を検討する際、保険商品の内容だけでなく、自身の置かれている状況を総合的に判断することが重要です。公的保障でカバーされる範囲、家族構成、保有資産など、複数の要素を組み合わせて考えることで、本当に必要な保障内容と適切な保険料が見えてきます。

特に重要なのは、民間保険はあくまで公的保障の補完という位置づけを理解することです。すでに充実した公的保障がある日本において、すべてのリスクを民間保険でカバーする必要はなく、不足する部分だけを効率的に補うという考え方が基本となります。

受けられる公的保障を把握する

日本の公的保障制度は世界的に見ても充実しており、医療費の自己負担は原則3割、高額療養費制度により月額の上限も設定されています。一般的な所得の場合、月額の医療費自己負担は約8万円が上限となるため、この金額を基準に民間医療保険の必要性を判断すべきでしょう（月額の医療費自己負担の上限額は所得によって異なる）。

遺族年金制度も重要な公的保障です。会社員の夫が亡くなった場合、妻は遺族厚生年金と遺族基礎年金を合わせて月額10〜15万円程度を受給できます（この人数によって差がある）。この金額を考慮せずに死亡保障額を設定すると、過剰な保険料負担となる可能性があります。

傷病手当金制度により、会社員は病気やケガで働けない期間も、最長1年6か月間、給与の約3分の2を受給できます。ただし、自営業者やフリーランスにはこの制度がないため、就業不能保険の必要性が高くなることを認識しておくべきでしょう。

障害年金や遺族厚生年金は、保険としての性質を持つ社会保障制度です。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

家族構成から必要な保障を決める

独身と既婚、子どもの有無により、必要な保障は大きく異なります。独身の場合は自分の医療費への備えが中心となりますが、配偶者や子どもがいる場合は、遺族の生活保障が最優先課題となります。

子どもの人数と年齢も重要な要素です。子ども1人あたりの教育費は、すべて公立でも約1,000万円必要とされており、子どもが増えるごとに必要保障額は1,000万円程度追加することが基本となります。

共働きか片働きかによっても、保障設計は変わってきます。共働き世帯では、それぞれが自身の収入に見合った保障を準備すればよいですが、片働き世帯では、収入を得ている側に手厚い保障が必要となるでしょう。

扶養家族が多い場合、少ない保険料で手厚い保障を用意するとよいでしょう。掛け捨て型保険のメリットについては、こちらの記事で解説しています。

保有している資産額を把握する

預貯金が300万円以上ある場合、医療保険の必要性は相対的に低下します。、この程度の預貯金があれば、保険に頼らずとも対応可能だからです。

不動産や有価証券などの資産がある場合も、保険の必要性は低くなります。ただし、流動性の低い資産が中心の場合は、緊急時にすぐに現金化できない可能性があるため、一定の保険は維持すべきでしょう。

退職金や企業年金の見込み額も考慮すべき要素です。大企業の退職金は平均2,000万円程度あるため、これを老後資金として活用できる場合、個人年金保険の必要性は低くなります。

親族から受けられる援助の有無を把握する

実家が経済的に安定している場合、緊急時に援助を受けられる可能性があります。ただし、親族からの援助をあてにした保険設計は避けるべきで、あくまで最後のセーフティネットとして考えることが重要です。

配偶者の実家からの援助可能性も考慮要素となります。特に住宅購入時の援助や、子どもの教育費援助が期待できる場合は、その分だけ保険による備えを調整できるでしょう。

逆に、親の介護が必要になる可能性がある場合は、追加の備えが必要です。介護費用は月額平均9万円かかるといわれており、この負担を考慮した保険設計が求められます。

必要な介護費用の目安に関しては、こちらのQ&Aも参考にしてみてください。

相続対策の必要性を考慮する

相続税の基礎控除額（3,000万円＋600万円×法定相続人数）を超える資産がある場合、生命保険を活用した相続税対策が有効です。死亡保険金の非課税枠（500万円×法定相続人数）を活用することで、大幅な節税が可能となります。

不動産など分割困難な資産が多い場合も、生命保険の活用が効果的です。代償分割の原資として死亡保険金を活用することで、円満な遺産分割を実現できるでしょう。

事業承継を考えている経営者の場合、自社株の相続税評価額が高額になることがあります。この場合、相続税の納税資金として死亡保険金を活用することで、事業の円滑な承継が可能となります。