年代別の生命保険選び完全ガイド｜加入率・保険料・必要な保障を徹底解説

生命保険の年代別基礎知識

生命保険の加入を検討する際、まず押さえておきたいのが年代別の加入状況と保険料の相場です。日本では約9割の世帯が何らかの生命保険に加入していますが、年代によって加入率や保険料、必要な保障内容は大きく異なります

年代別の加入率と傾向

生命保険文化センターの調査によると、年代別の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は以下のとおりでした。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

この傾向は、結婚や出産、住宅購入といったライフイベントが30代から本格化することと密接に関連しています。また、年齢とともに健康リスクが高まることから、医療保障への関心も高まっていきます。

60代以降は子どもの独立により死亡保障の必要性が低下する一方、医療や介護への備えが重要視される傾向にあります。70代では加入率がやや低下しますが、それでも7割以上が保険を継続している状況です。

平均保険料の推移

世帯主の年代別における、年間払込保険料は以下のとおりです。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

保険料が最も高くなるのは55〜59歳の世帯で、年間40.7万円に達します。これは子どもの大学進学時期と重なることが多く、教育資金と保険料の両立が家計の大きな課題となる時期です。

60代以降は保険料が減少傾向に転じますが、これは定期保険の満期や、終身保険の払込満了を迎える世帯が増えるためです。老後の収入減少に備えて、保険料負担を計画的に軽減していく必要があります。

20代におすすめの生命保険

20代は生命保険料を抑えられる年代であり、月額1万円前後の負担で充実した保障を確保できるタイミングです。

20代で生命保険を選ぶ際の基本

20代で生命保険を選ぶ際の基本は、「必要最小限の保障から始めて段階的に充実させる」という考え方です。独身の場合は医療保険を中心に、結婚後は死亡保障を追加するなど、状況に応じて保障を積み上げていくアプローチが効果的でしょう。

保険料の目安は手取り収入の3〜5％程度が適切とされています。20代の平均年収が約350万円であることを考慮すると、月額8,000〜15,000円程度が無理のない範囲といえます。

また、20代のうちから終身保険に加入することで、老後の資産形成にも活用できます。解約返戻金のある終身保険は、長期的な貯蓄機能も兼ね備えているため、将来の選択肢を広げる意味でも検討する価値があるでしょう。

終身保険に関連しては、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

20代におすすめの生命保険ランキング

1. 医療保険（入院・通院保障を中心に）
2. 終身保険（貯蓄・資産形成を兼ねて少額から）
3. がん保険（特に女性は早期加入が有利）

20代向けの保険商品は、シンプルな保障内容と手頃な保険料が特徴です。医療保険では入院日額5,000円程度、死亡保険では500〜1,000万円程度の保障額が主流となっています。

最近では、健康増進型の保険商品も20代に人気があります。運動習慣や健康診断結果に応じて保険料が割引される仕組みで、健康意識の高い若年層にとってメリットの大きい商品といえるでしょう。

また、三大疾病（がん・心筋梗塞・脳卒中）に特化した保険も検討に値します。20代でも乳がんや子宮頸がんのリスクがある女性にとって、がん保険への早期加入は合理的な選択となります。

三大疾病保険に関しては、こちらの記事でも解説しています。

30代におすすめの生命保険

30代は結婚・出産・住宅購入といった大きなライフイベントが集中し、人生において保険ニーズが高まりやすい年代です。守るべき家族と資産が増えることから、包括的な保障設計が不可欠となります。

30代で生命保険を選ぶ際の基本

30代での保険見直しは、独身時代に加入した保険の保障内容が現在のライフステージに適合しているかの確認から始めます。特に医療保険のみに加入している場合は、死亡保障の追加が急務となるでしょう。

見直しのタイミングとしては、結婚時、第一子誕生時、住宅購入時の3つが重要です。それぞれの段階で必要保障額が大きく変動するため、ライフイベントから3か月以内には保険の見直しを完了させることが理想的です。

子どもがいる場合は、学資保険での教育資金準備も開始する時期となります。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

30代におすすめの生命保険ランキング

1. 収入保障保険（家族の生活費確保に最適）
2. 医療保険（入院日額・先進医療までカバー）
3. がん保険・三大疾病保険（一時金タイプで備える）

30代に必要な保障は、死亡保障、医療保障、就業不能保障の3本柱で構成されます。死亡保障は家族の生活費と教育費をカバーする金額、医療保障は入院日額1万円程度、就業不能保障は月収の60％程度が目安となります。

特に注目すべきは収入保障保険の活用です。一時金ではなく毎月定額が支払われるため、遺族の生活費として使いやすく、保険料も定期保険より割安に設定されています。

また、三大疾病保障も30代から検討すべき重要な保障です。がんの罹患率は30代後半から上昇し始めるため、がん保険への加入も検討しましょう。

就業不能保険や収入保障保険について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

40代におすすめの生命保険

40代は収入が安定し、社会的責任が重くなる年代である一方、健康リスクが急激に高まり始める転換期でもあります。

この年代の特徴は、子どもの教育費がピークを迎えると同時に、自身の老後資金準備も本格化することです。限られた家計の中で、現在のリスクへの備えと将来への資産形成を両立させる戦略的な保険設計が求められます。

40代で生命保険を選ぶ際の基本

40代での保険最適化は、既存保険の棚卸しから始めることが重要です。複数の保険に加入している場合、保障内容の重複や不足を洗い出し、効率的な保障体系に再構築する必要があります。

特に注目すべきは、定期保険の更新による保険料上昇です。40歳で更新を迎える定期保険は、保険料が1.5〜2倍に跳ね上がることも珍しくないため、健康なうちに新規加入や転換を検討すべきでしょう。

また、40代は生活習慣病のリスクが顕在化する時期でもあります。健康診断で要経過観察や要治療の指摘を受ける前に、必要な保障を確保しておくことが賢明な選択となります。

老後の資産形成に向けて、変額保険の活用も選択肢の一つです。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

40代におすすめの生命保険ランキング

1. 終身保険（老後資金形成・相続対策を兼ねて）
2. 医療保険（生活習慣病リスクを重視）
3. 個人年金保険（老後資金形成）

40代は死亡保障を維持しながら、貯蓄機能のある保険へのシフトを検討する時期です。子どもが中高生になり、必要な死亡保障額は徐々に減少するため、その分を老後資金準備に振り向けることが可能となります。

具体的には、定期保険の一部を終身保険や個人年金保険に切り替える方法が考えられます。

また、40代はがん・心筋梗塞・脳卒中の三大疾病リスクが急上昇する年代です。がんの罹患率は40代以降から高まり、心疾患や脳血管疾患の発症も珍しくありません。

個人年金保険に関しては、こちらの記事も参考にしてみてください。

50代におすすめの生命保険

50代は人生の大きな転換期を迎え、生命保険の役割が「家族の生活保障」から「自身の医療・介護への備え」へとシフトする年代です。子どもの独立により必要な死亡保障額は減少しますが、一方で病気のリスクは格段に高まり、年間医療費は40代よりも増える傾向です。

この年代は定年後の収入減少を見据えて、60歳または65歳で保険料の払込を終了する設計にするなど、老後の家計を圧迫しない工夫が求められます。

50代で生命保険を選ぶ際の基本

50代での保険再構築は、まず現在加入している保険の保障内容と保険料を総点検することから始めます。複数の保険に加入している場合、保障の重複を整理し、本当に必要な保障だけを残すスリム化が基本方針となります。

特に見直すべきは、高額な死亡保障です。子どもが社会人になった時点で、数千万円の死亡保障は不要となるケースが多いため、必要最小限の金額まで減額することで保険料を大幅に削減できます。

終身保険と掛け捨て保険の違いに関して詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてください。

50代におすすめの生命保険ランキング

1. 医療保険（がん・心疾患・脳疾患リスクが急増するため保障強化）
2. 終身保険（相続税対策・葬儀費用の準備に有効）
3. がん保険（罹患率が大幅に上がるため）

50代はがんをはじめとする生活習慣病のリスクが急激に高まる年代であり、医療保障の強化が不可欠です。がんの罹患率は40代よりも高まり、心疾患や脳血管疾患の発症率も上昇します。

医療保険の見直しでは、入院日額の引き上げや、通院保障や退院後の在宅医療に対応した特約の付加も重要です。最近の医療は入院期間の短縮化が進んでいるため、通院治療への備えが欠かせません。

50代後半になると、相続対策としての生命保険活用も視野に入ってきます。生命保険の死亡保険金には「500万円×法定相続人数」の非課税枠があり、相続税の節税効果が期待できます。

終身保険を活用した相続対策は、特に効果的です。現金で相続するよりも、死亡保険金として受け取る方が、非課税枠の分だけ相続税を軽減できるためです。相続人が3人の場合、1,500万円まで非課税となります。

医療保険に関しては、こちらも記事も参考にしてみてください。

60代におすすめの生命保険

60代は定年退職により収入が大幅に減少する一方で、医療費支出が急増する年代です。生命保険の加入率は85％を超え、多くの人が何らかの備えを継続しています。

この年代の保険戦略は、年金生活に入ることを前提に、保険料負担を最小限に抑えながら必要な保障を維持することが基本となります。同時に、相続対策や介護への備えなど、人生の最終章に向けた準備も重要な課題となってきます。

60代で生命保険を選ぶ際の基本

60代で保険を継続するかどうかの判断は、保険料負担と保障の必要性のバランスで決まります。年金収入に対して保険料が10％を超える場合は、保障内容の見直しや一部解約を検討すべきでしょう。

特に検討すべきは、更新型の定期保険です。60歳や65歳で更新を迎える場合、保険料が2〜3倍に跳ね上がることも珍しくないため、継続が困難になるケースが多く見られます。

一方で、終身保険や終身医療保険は継続する価値が高いといえます。すでに払込が完了している場合や、あと数年で満了する場合は、解約せずに保障を維持することが賢明な選択となるでしょう。

60代におすすめの生命保険ランキング

1. 医療保険（通院・一時金タイプを重視し、保険料負担を最小限に）
2. 介護保険（在宅・施設介護の実費負担をカバー）
3. 終身保険（相続対策や葬儀資金準備に継続利用）

60代は医療と介護の両方に備える必要がある年代です。

医療保険は、がん治療に対応できる内容であることが重要です。60代のがん治療は、手術だけでなく放射線治療や抗がん剤治療が長期化するケースが多いため、通院保障や一時金タイプの給付があると安心でしょう。

介護保険は、公的介護保険の不足分を補う設計が基本となります。要介護2以上で月額5万円程度の介護年金を受け取れる商品を選ぶことで、在宅介護の費用負担を軽減できます。

がん保険に関しては、こちらの記事で詳しく解説しています。

70代以降におすすめの生命保険

70代以降は生命保険の新規加入が困難になる年代ですが、実は70歳以上でも約7割の人が何らかの生命保険を継続しています。この年代の保険は、自分の治療費負担を軽減することよりも、残された家族への経済的負担を最小限に抑えることに主眼が置かれます。

70代で生命保険を選ぶ際の基本

70代以降の保険の役割は、主に相続対策です。年齢的に子どもはすでに独立しているため、死亡保障はほとんど不要です。

医療保障については、後期高齢者医療制度により自己負担が原則1割となるため、民間医療保険の必要性は相対的に低下します。ただし、差額ベッド代や先進医療は対象外のため、一定の備えは維持すべきでしょう。

また、認知症保険への関心も高まっています。85歳以上の認知症有病率は約40％に達するといわれており、認知症による資産凍結リスクへの対策として、家族信託と組み合わせた保険活用が注目されています。

生命保険を活用した相続対策は、こちらの記事でも詳しく解説しています。

70代以降におすすめの生命保険ランキング

1. 終身保険（相続や資産承継に活用。一時払いも要検討）
2. 認知症保険（資産凍結リスクや介護リスクに備える）
3. 介護保険（在宅・施設介護の実費負担をカバー）

相続対策や資産承継では、生命保険を活用した計画的な資産移転が考えられます。年間110万円の贈与税非課税枠を活用して、子や孫を契約者とする生命保険に加入させる方法も効果的です。

生命保険は受取人を指定できるため、遺産分割協議を経ずに確実に特定の相続人に資産を残せるメリットもあります。遺留分の問題を回避しながら、意図した相続を実現する手段として活用できるでしょう。

生命保険信託も注目される手法です。死亡保険金を信託財産として、受益者に段階的に支払う仕組みで、浪費や詐欺被害から資産を守りながら、確実に次世代に承継できます。

代償分割への活用も可能です。不動産など分割困難な資産を特定の相続人に相続させる代わりに、他の相続人には生命保険金で代償金を支払う方法で、円満な遺産分割を実現できるでしょう。

最後に重要なのは、家族との情報共有です。どんな保険に加入しているか、保険証券の保管場所、受取人の指定状況などを、エンディングノートなどに記録し、家族に伝えておくことが大切です。

円滑な相続を実現するためには、エンディングノートや遺言状の作成が効果的です。こちらの記事も、あわせて参考にしてみてください。

年代ごとに必要な保険の一覧表

これまでの内容を参考に、年代ごとに必要な保険を一覧表でまとめました。

この表は、年代ごとに優先的に検討すべき保険の種類を示したものです。◎は特に重要で優先的に検討すべき保険、○は状況に応じて検討すべき保険、△は必要性は低いが余裕があれば検討してもよい保険、×は基本的に不要な保険を表しています。

ただし、この表はあくまで一般的な目安であり、独身か既婚か、子どもの有無、会社員か自営業かなど、個人の状況によって必要な保障は大きく異なります。

定期的に保険の見直しを行い、そのときどきのライフステージに合った最適な保障を選択することが欠かせません。

保険を選ぶ際には、年代ごとのライフイベントも加味する必要があります。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

必要な民間保険を判断するための判断軸

民間保険への加入を検討する際、感情的な不安だけで判断するのではなく、明確な判断基準を持つことが重要です。保険料は長期間にわたって支払い続けるものであり、30年間で総額1,000万円を超えることも珍しくないため、本当に必要な保障だけを選択する冷静な判断が求められます。

「もし起こったら自分や家族の人生が台無しになる」リスクに備える

保険で備えるべき最優先のリスクは、一家の大黒柱の死亡です。30代で年収600万円の会社員が亡くなった場合、定年までの逸失収入は約2億円に達し、遺族年金を考慮しても1億円近い経済的損失が発生します。

次に優先すべきは、長期の就業不能リスクです。がんや脳卒中などで1年以上働けなくなった場合、収入が途絶えるだけでなく、治療費負担も発生するため、家計への影響は死亡以上に深刻になる可能性があります。

一方で、短期入院や通院治療のリスクは、優先度が低いといえるでしょう。1週間程度の入院であれば自己負担は10万円程度であり、預貯金で対応可能な範囲だからです。保険はあくまで「破滅的な損失」への備えという原則を忘れてはいけません。

「生命保険はいらないかも？」と考えている方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

同じ保障内容なら保険料が安い保険を選ぶ

保険商品の比較では、まず保障内容を統一して保険料を比較することが基本です。死亡保障1,000万円、保険期間10年という条件で複数社を比較すると、保険料に30％以上の差があることも珍しくありません。

ネット専業保険会社は、一般的に保険料が割安な傾向にあります。店舗や営業職員のコストがかからない分、保険料に還元されているためです。ただし、アフターフォローは自己責任となる部分が多いことも理解しておくべきでしょう。

団体保険の活用も保険料削減の有効な手段です。勤務先や所属団体の団体保険は、個人加入より20〜30％程度保険料が安いケースが多く、まずはこちらを検討してから個人保険を考えるという順序が合理的です。

ネット型保険と対面型保険の違いに関しては、こちらのQ&Aも参考にしてみてください。

公的保障や保有している資産でリスクに備えられるなら民間保険は不要

高額療養費制度により医療費の自己負担に上限がある日本では、300万円程度の預貯金があれば、ほとんどの医療リスクに対応可能です。

会社員の場合、傷病手当金や企業の福利厚生制度も考慮すべきです。大企業では独自の付加給付により、医療費の自己負担が月額2万円程度に抑えられるケースもある（企業ごとに差あり）ため、民間医療保険の必要性はさらに低下します。

ただし、自営業者やフリーランスは公的保障が薄いため、民間保険の必要性が高くなります。傷病手当金がなく、国民年金の遺族年金も少ないため、会社員の2倍程度の保障を民間保険で準備する必要があるでしょう。

資産運用の観点からも検討が必要です。保険料として支払う資金を投資に回した場合の期待リターンと、保険から得られる保障を比較し、どちらが有利かを判断することも重要な視点となります。

保険選びや資産運用の方法で悩んでいる方は、ぜひ無料相談をご活用ください。専門家があなたの状況をヒアリングしたうえで、ライフプランを作成いたします。

保険に加入するときに検討すべき要素

生命保険への加入を検討する際、保険商品の内容だけでなく、自身の置かれている状況を総合的に判断することが重要です。公的保障でカバーされる範囲、家族構成、保有資産など、複数の要素を組み合わせて考えることで、本当に必要な保障内容と適切な保険料が見えてきます。

特に重要なのは、民間保険はあくまで公的保障の補完という位置づけを理解することです。すでに充実した公的保障がある日本において、すべてのリスクを民間保険でカバーする必要はなく、不足する部分だけを効率的に補うという考え方が基本となります。

受けられる公的保障

日本の公的保障制度は世界的に見ても充実しており、医療費の自己負担は原則3割、高額療養費制度により月額の上限も設定されています。一般的な所得の場合、月額の医療費自己負担は約8万円が上限となるため、この金額を基準に民間医療保険の必要性を判断すべきでしょう（月額の医療費自己負担の上限額は所得によって異なる）。

遺族年金制度も重要な公的保障です。会社員の夫が亡くなった場合、妻は遺族厚生年金と遺族基礎年金を合わせて月額10〜15万円程度を受給できます（この人数によって差がある）。この金額を考慮せずに死亡保障額を設定すると、過剰な保険料負担となる可能性があります。

傷病手当金制度により、会社員は病気やケガで働けない期間も、最長1年6か月間、給与の約3分の2を受給できます。ただし、自営業者やフリーランスにはこの制度がないため、就業不能保険の必要性が高くなることを認識しておくべきでしょう。

障害年金や遺族厚生年金は、保険としての性質を持つ社会保障制度です。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

家族構成

独身と既婚、子どもの有無により、必要な保障は大きく異なります。独身の場合は自分の医療費への備えが中心となりますが、配偶者や子どもがいる場合は、遺族の生活保障が最優先課題となります。

子どもの人数と年齢も重要な要素です。子ども1人あたりの教育費は、すべて公立でも約1,000万円必要とされており、子どもが増えるごとに必要保障額は1,000万円程度追加することが基本となります。

共働きか片働きかによっても、保障設計は変わってきます。共働き世帯では、それぞれが自身の収入に見合った保障を準備すればよいですが、片働き世帯では、収入を得ている側に手厚い保障が必要となるでしょう。

保有している資産額

預貯金が300万円以上ある場合、医療保険の必要性は相対的に低下します。、この程度の預貯金があれば、保険に頼らずとも対応可能だからです。

不動産や有価証券などの資産がある場合も、保険の必要性は低くなります。ただし、流動性の低い資産が中心の場合は、緊急時にすぐに現金化できない可能性があるため、一定の保険は維持すべきでしょう。

退職金や企業年金の見込み額も考慮すべき要素です。大企業の退職金は平均2,000万円程度あるため、これを老後資金として活用できる場合、個人年金保険の必要性は低くなります。

親族から受けられる援助の有無

実家が経済的に安定している場合、緊急時に援助を受けられる可能性があります。ただし、親族からの援助をあてにした保険設計は避けるべきで、あくまで最後のセーフティネットとして考えることが重要です。

配偶者の実家からの援助可能性も考慮要素となります。特に住宅購入時の援助や、子どもの教育費援助が期待できる場合は、その分だけ保険による備えを調整できるでしょう。

逆に、親の介護が必要になる可能性がある場合は、追加の備えが必要です。介護費用は月額平均9万円かかるといわれており、この負担を考慮した保険設計が求められます。

介護費用に関しては、こちらのQ&Aも参考にしてみてください。

相続対策の必要性

相続税の基礎控除額（3,000万円＋600万円×法定相続人数）を超える資産がある場合、生命保険を活用した相続税対策が有効です。死亡保険金の非課税枠（500万円×法定相続人数）を活用することで、大幅な節税が可能となります。

不動産など分割困難な資産が多い場合も、生命保険の活用が効果的です。代償分割の原資として死亡保険金を活用することで、円満な遺産分割を実現できるでしょう。

事業承継を考えている経営者の場合、自社株の相続税評価額が高額になることがあります。この場合、相続税の納税資金として死亡保険金を活用することで、事業の円滑な承継が可能となります。

ライフステージの変化に応じて見直しが必要

生命保険は一度加入したら終わりではなく、ライフステージの変化に応じて定期的な見直しが不可欠です。結婚時に加入した保険が、子どもの独立後もそのまま必要とは限らず、状況に応じた最適化を行うことで、保険料負担を大幅に軽減できる可能性があります。

見直しのタイミングは、大きなライフイベントが発生した時が基本です。結婚・出産・住宅購入・子どもの独立・定年退職など、家族構成や経済状況が変化するタイミングで、必要保障額を再計算し、過不足を調整することが重要となります。

特に注意すべきは、保険の更新時期です。10年更新の定期保険は、更新のたびに保険料が上昇するため、更新前に他社商品との比較や、保障内容の見直しを行うことで、保険料の急激な上昇を回避できるでしょう。

また、保険業界の商品開発は日進月歩であり、10年前の商品より現在の商品の方が、保障内容が充実していて保険料も安いケースが多くあります。少なくとも5年に一度は、最新の商品情報を確認し、乗り換えの可能性を検討すべきです。

生命保険の種類に関しては、こちらの記事でも解説しています。あわせてご覧ください。