生命保険は何歳から何歳まで必要？年代別の選び方や必要性をわかりやすく解説

生命保険の年代別基礎知識

生命保険の加入を検討する際、まず押さえておきたいのが年代別の加入状況と保険料の相場です。日本では約9割の世帯が何らかの生命保険に加入していますが、年代によって加入率や保険料、必要な保障内容は大きく異なります。

年代別の加入率と傾向

生命保険文化センターの調査によると、年代別の生命保険・個人年金保険の世帯加入率は以下のとおりでした。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

この傾向は、結婚や出産、住宅購入といったライフイベントが30代から本格化することと密接に関連しています。また、年齢とともに健康リスクが高まることから、医療保障への関心も高まっていきます。

60代以降は子どもの独立により死亡保障の必要性が低下する一方、医療や介護への備えが重要視される傾向にあります。70代では加入率がやや低下しますが、それでも7割以上が保険を継続している状況です。

平均保険料の推移

世帯主の年代別における、年間払込保険料は以下のとおりです。

出典：公益財団法人生命保険文化センター「2024（令和６）年度生命保険に関する全国実態調査」

保険料が最も高くなるのは55〜59歳の世帯で、年間40.7万円に達します。ライフイベントや保障ニーズが重なる時期であるため、保険に加入する方は多いのが原因でしょう。

60代以降は保険料が減少傾向に転じますが、これは定期保険の満期や、終身保険の払込満了を迎える世帯が増えるためです。老後の収入減少に備えて、保険料負担を計画的に軽減していく必要性を感じている世帯も増えているのかもしれません。

生命保険は何歳から入るべき？

生命保険に加入すべき「決まった年齢」というものはありません。大切なのは、あなたに保障が必要になったタイミングで契約することです。

一般的に保障が必要になるのは、結婚して配偶者ができたとき、子どもが生まれたとき、住宅ローンを組んだときなど、守るべき家族や責任が生じたときです。これは20代で訪れる人もいれば、30代、40代の人もいます。独身で扶養家族がいない場合は、高額な死亡保障は不要かもしれません。

生命保険にはさまざまな種類があり、必要な保障を判断するのが難しいこともあるでしょう。こちらの記事で詳しく解説しているため、あわせてご覧ください。

生命保険は何歳まで必要？

生命保険が何歳まで必要かも、一律に決まっているわけではありません。保障の必要性がなくなったら、解約や減額を検討すればよいのです。

多くの場合、子どもが経済的に独立し、住宅ローンを完済し、老後資金の準備ができた段階で、高額な死亡保障は不要になります。これは60歳の人もいれば、70歳の人もいるでしょう。配偶者の生活を守る必要がある間は、一定の保障を残しておくことも考えられます。

一方で、相続対策として終身保険を活用する場合や、葬儀費用程度の保障を残しておきたい場合は、生涯にわたって継続することもあります。医療保険については、高齢になるほど病気のリスクが高まるため、公的医療保険だけでは不安な場合は継続を検討してもよいでしょう。

資産額や家族状況などの変化が起きたら保険の見直しを行い、不要になったら解約しましょう。詳しくは、こちらの記事で解説しています。

年代ごとに「保険で備えるべきリスク」を見極める

生命保険選びで最も大切なのは、「もし起こったら人生が破滅するリスク」にだけ備えるという考え方です。以下に年代ごとのポイントをまとめます。

保険は「安心を買う」ものではなく、「破滅的なリスクに備える」ためのものです。預貯金や公的制度でカバーできるリスクには、わざわざ保険で備える必要はありません。定期的に自分の状況を見直し、本当に必要な保険だけを残すことが、賢い保険との付き合い方です。

保険を選ぶ際には、年代ごとのライフイベントも加味する必要があります。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

保険選びや資産運用の方法で悩んでいる方は、ぜひ無料相談をご活用ください。専門家があなたの状況をヒアリングしたうえで、ライフプランを作成いたします。

20代におすすめの生命保険と選び方：基本的に不要、結婚後は最低限の死亡保障を

20代は基本的に生命保険は不要です。独身で扶養家族がいなければ、自分が亡くなっても経済的に困る人がいないからです。

終身保険や貯蓄型保険は20代では不要です。「若いうちに入ると保険料が安い」というセールストークがありますが、保険で貯蓄するより、その分を投資に回したほうが資産形成の効率は高いです。

30代におすすめの生命保険と選び方：子どもがいるなら死亡保障は必須

30代で子どもがいる場合、一家の大黒柱の死亡は、家計が立ち行かなくなる重大なリスクです。この場合のみ、死亡保障は必須です。

共働きで双方に十分な収入がある場合、死亡保障の必要額は下がります。「万一のときに家族が路頭に迷うか」を基準に、必要最低限の保障額を計算してください。

40代におすすめの生命保険と選び方：保障を維持しつつ、健康リスクにも備える

一般的に、40代は子どもの教育費がピークを迎える時期です。。死亡保障は引き続き必要ですが、「もし重い病気になったら」というリスクも現実味を帯びてきます。

一方で、医療保険の優先度は低いです。日本には高額療養費制度があり、月の医療費自己負担には上限があります（一般的な所得で約8万円）。300万円程度の預貯金があれば、短期入院のリスクには預貯金で対応できます。がん保険に関しても、同様の理由で不要の場合が多いでしょう。

50代におすすめの生命保険と選び方：死亡保障を減額し、本当に必要な保障だけを残す

50代は保険の「スリム化」を行う時期です。子どもが社会人になれば、高額な死亡保障は不要になります。

50代は老後資産を形成できるラストチャンスと言われることもあります。保険で備えるべきリスクがほとんどなく、ある程度資産が貯まっている状況であれば、NISAやiDeCoを活用して老後資産の形成に注力すべきでしょう。

60代におすすめの生命保険と選び方：民間保険は最小限に

60代以降は、基本的に民間保険の必要性は大幅に低下します。年金生活に入り、子どもも独立していれば、「人生が破滅するリスク」の多くは解消されています。

ただし、医療保険やがん保険が「不要」と言い切れるのは、①生活費に対して十分な手元資金がある、②高額療養費の上限（所得区分）を把握している、③差額ベッド代や先進医療など“対象外費用”を自己負担できる、という条件を満たす場合です。いずれかに不安があるなら、保険を最低限で残す選択肢もあります。

70代以降におすすめの生命保険と選び方：公的制度を活用して保険は最小限に

70代以降は、後期高齢者医療制度により医療費の自己負担が原則1割になります。民間医療保険の必要性は極めて低くなります。

医療保険、がん保険、就業不能保険はほぼ不要です。公的制度と預貯金で十分カバーできるためです。高齢期においては、保険よりも預貯金のほうが重宝されます。

また、預貯金で十分な葬儀費用を用意できている場合、死亡保障は不要です。

そもそも生命保険に入るべき？必要な民間保険を判断するための判断軸

民間保険への加入を検討する際、感情的な不安だけで判断するのではなく、明確な判断基準を持つことが重要です。保険料は長期間にわたって支払い続けるものであり、総額1,000万円を超えることも珍しくないため、本当に必要な保障だけを選択する冷静な判断が求められます。

「もし起こったら自分や家族の人生が台無しになる」リスクに備える

保険で備えるべき最優先のリスクは、一家の大黒柱の死亡です。30代で年収600万円の会社員が亡くなった場合、定年までの逸失収入は約2億円に達し、遺族年金を考慮しても1億円近い経済的損失が発生します。

次に優先すべきは、長期の就業不能リスクです。がんや脳卒中などで1年以上働けなくなった場合、収入が途絶えるだけでなく、治療費負担も発生するため、家計への影響は死亡以上に深刻になる可能性があります。

一方で、短期入院や通院治療のリスクは、優先度が低いといえるでしょう。1週間程度の入院であれば自己負担は10万円程度であり、預貯金で対応可能な範囲だからです。保険はあくまで「破滅的な損失」への備えという原則を忘れてはいけません。

「生命保険はいらないかも？」と考えている方は、こちらの記事を参考にしてみてください。

同じ保障内容なら保険料が安い保険を選ぶ

保険商品の比較では、まず保障内容を統一して保険料を比較することが基本です。死亡保障1,000万円、保険期間10年という条件で複数社を比較すると、保険料に30％以上の差があることも珍しくありません。

ネット専業保険会社は、一般的に保険料が割安な傾向にあります。店舗や営業職員のコストがかからない分、保険料に還元されているためです。ただし、アフターフォローは自己責任となる部分が多いことも理解しておくべきでしょう。

団体保険の活用も保険料削減の有効な手段です。勤務先や所属団体の団体保険は、個人加入より20〜30％程度保険料が安いケースが多く、まずはこちらを検討してから個人保険を考えるという順序が合理的です。

ネット型保険と対面型保険の違いに関しては、こちらのQ&Aも参考にしてみてください。

公的保障や保有している資産でリスクに備えられるなら民間保険は不要

高額療養費制度により医療費の自己負担に上限がある日本では、300万円程度の預貯金があれば、ほとんどの医療リスクに対応可能です。

会社員の場合、傷病手当金や企業の福利厚生制度も考慮すべきです。大企業では独自の付加給付により、医療費の自己負担が月額2万円程度に抑えられるケースもある（企業ごとに差あり）ため、民間医療保険の必要性はさらに低下します。

ただし、自営業者やフリーランスは公的保障が薄いため、民間保険の必要性が高くなります。傷病手当金がなく、国民年金の遺族年金も少ないため、会社員の2倍程度の保障を民間保険で準備する必要があるでしょう。

資産運用の観点からも検討が必要です。保険料として支払う資金を投資に回した場合の期待リターンと、保険から得られる保障を比較し、どちらが有利かを判断することも重要な視点となります。

たとえば、貯蓄型保険は将来の資産形成の一環で進められることが多いです。本当に必要かどうかは、こちらの記事を参考にしてみてください。

生命保険を比較検討する5つのステップ：失敗しない選び方の手順

生命保険を選ぶ際、やみくもに商品を探すのではなく、体系的な手順で進めることが失敗を防ぐ鍵となります。ここでは実際にどう行動すればよいか、5つのステップで解説します。

ステップ1：必要保障額を計算する

まず「自分が亡くなったら家族はいくら必要か」を計算しましょう。遺族年金や配偶者の収入、現在の貯蓄を差し引いて、不足額を算出します。これが保険で準備すべき金額です。

ステップ2：保険の種類を絞り込む

必要保障額が決まったら、収入保障保険か定期保険か、終身保険かを選びます。基本的には保険料が安い収入保障保険か定期保険を優先すべきでしょう。

ステップ3：複数社で見積もりを取る

保険比較サイトやネット保険の公式サイトで、同じ保障内容で3〜5社の見積もりを取ります。保険料に30%以上の差が出ることもある

最安値だけで選ばず、保険金の支払い条件や保障期間、更新の有無なども確認しましょう。保険料が安くても、必要なときに保険金が下りなければ意味がありません。

ステップ5：加入方法を選ぶ

ネット保険なら自分で手続きを完結でき、保険料が割安です。一方、保険ショップやFPに相談すれば、複数社の商品を比較しながらアドバイスを受けられます。自分の知識レベルや時間的余裕に応じて選びましょう。

お金に関する相談相手は、内容に応じて変わります。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。