NISAとiDeCoは、税制優遇があるからといって誰にでも無条件で向いている制度ではありません。「やめたほうがいい」と言われる主な理由は、運用商品によって元本割れの可能性があること、iDeCoは原則60歳まで資金を引き出せないこと、口座管理手数料や商品コストがかかることです。

NISAは運用益が非課税になる制度ですが、損失が出ても他の課税口座の利益と損益通算できません。

また、短期で使う予定の教育資金や住宅資金まで投資に回すと、相場下落時に必要額を確保できないリスクがあります。NISAは長期で使わない余裕資金を運用する前提で活用することが重要です。

iDeCoは掛金が所得控除の対象になる点が大きなメリットですが、所得が少ない人や所得税・住民税の負担が小さい人は節税効果も限定的です。さらに、受け取り時には退職所得控除や公的年金等控除の範囲を超えると課税される可能性があり、出口まで含めた設計が必要です。

したがって、NISAとiDeCoは「やめたほうがいい制度」ではなく、目的や資金計画に合わない使い方を避けるべき制度です。老後資金を長期で準備するならiDeCo、途中で取り崩す可能性も考えながら資産形成したいならNISAが適しています。