準富裕層（純金融資産5,000万円以上1億円未満）でも、老後が必ず安泰とは限りません。大切なのは資産額そのものではなく、年金収入、生活費、取り崩し額のバランスです。

たとえば年金で生活費の大半を賄え、不足分だけを資産から補えるなら、老後資金の安定性は高まります。逆に、年金が少なく毎年多額を取り崩す生活では、準富裕層でも安心とは言い切れません。

また、生活水準によって必要額は大きく変わります。住居費、旅行や趣味への支出、子や孫への援助が多ければ、想定以上に資産が減ることがあります。持ち家か賃貸かも重要な差になります。

さらに、医療費や介護費は老後の大きな不確実要素です。公的保険で自己負担は一定程度抑えられても、介護期間が長引いたり施設入所が必要になったりすると、まとまった支出が発生しやすくなります。

そのため、準富裕層は老後生活の土台としては有利ですが、資産額だけで安心と判断するのは早計です。年金額、毎年の支出、医療・介護への備え、資産の取り崩しペースまで含めて確認してはじめて、実際の安定性を判断できます。