有効な自筆証書遺言を作成するには、遺言者本人が全文、日付、氏名を自書し、押印することが基本要件です。

本文をパソコンで作成したり、家族が代筆したりすると、原則として無効になるおそれがあります。日付は「令和○年○月○日」のように特定できる形で記載し、「吉日」など作成日が確定できない表現は避けましょう。

財産目録は例外的に、パソコン作成や通帳・登記事項証明書のコピー添付が認められます。ただし、その場合でも目録の各ページに署名・押印が必要です。本文と目録の対応関係が不明確だと、相続人間の争いにつながります。

また、誰にどの財産を相続させるのか、財産の特定情報や割合を明確に書くことも重要です。訂正や加筆の方法を誤ると効力が問題になるため、修正が多い場合は書き直す方が安全です。紛失や改ざんを防ぐには、法務局の保管制度や公正証書遺言の利用も検討しましょう。