結婚祝いとして親族から受け取った100万円は、必ず贈与税がかかるわけではありません。結婚祝い、香典、見舞金などの社会通念上相当と認められる金品は、原則として贈与税の課税対象外とされています。

判断のポイントは、その金額が「一般的な祝儀の範囲」といえるかどうかです。100万円は高額ではありますが、親や祖父母など近い親族から、結婚に伴う新生活準備や挙式費用への祝いとして受け取ったものであれば、直ちに課税対象になるとは限りません。

一方で、名目は結婚祝いでも、実質的に資産移転と見られるほど多額であったり、同じ年に他の贈与も受けて年間110万円の基礎控除を超えたりする場合は、贈与税の申告が必要になる可能性があります。

また、「結婚・子育て資金の一括贈与の非課税制度」は、金融機関の専用口座や使途証明が必要な別制度です。通常の結婚祝いとは区別して考えましょう。

したがって、100万円の結婚祝いは非課税となる可能性がありますが、贈与の趣旨、金額の妥当性、他の贈与との合算状況を確認することが重要です。