FANG＋投資は投資信託とETFのどちらが良いですか？
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2025/06/18 11:59
男性
40代
FANG＋に興味がありますが、投資信託とETFのどちらで買えばいいのか迷っています。手数料や買い方の手間も気になります。初心者の場合、長期で積み立てたいときとタイミングを見て売買したいときで選び方は変わりますか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
結論から言うと、ほぼ放置で毎月コツコツ積み立てたい初心者には投資信託、値動きを見ながら売買したい人にはETFが向きます。投資信託は販売会社経由で１日１回の基準価額で取引でき、100円から自動積立が可能です。
新NISAの「つみたて投資枠」に対応し、買付手数料は無料、信託報酬は年0.8％前後と明快ですが、リアルタイム取引はできません。一方ETFは株と同じく取引所でいつでも売買でき、信託報酬は年0.6％前後とやや低めで売買手数料もネット証券なら数十円程度です。
ただ最低購入額が数万円になり、つみたて投資枠は使えないため自分で買付タイミングを決める手間がかかります。したがって「時間・価格を気にせず積み立て→投資信託」、「値動きを見ながら柔軟に売買→ETF」という分け方をすると、コストと手間のバランスを取りやすいでしょう。
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FANG＋指数
FANG＋指数とは、米国を代表する大型ハイテク・グロース企業10社で構成される株価指数で、Meta（旧Facebook）、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet（Google）に加えて、Microsoft、Tesla、NVIDIA、Snowflake、Advanced Micro Devices（AMD）が含まれます。これらの銘柄は、AIやクラウド、Eコマースなどの分野で世界経済のデジタル化をけん引しており、高い成長性と注目度を誇ります。 本指数は時価総額ではなく**等ウェイト（各社同比率）**で構成されており、個別銘柄の値動きが指数全体にダイレクトに反映されやすいのが特徴です。そのため、NVIDIAやTeslaといったボラティリティの高い銘柄が市場全体に与える影響をリアルタイムで捉える指標としても活用されています。 また、FANG＋指数は定期的に構成銘柄の見直しが行われており、時代の変化や産業構造の進化に応じて、成長力の高い新興企業が組み入れられる可能性があります。たとえば、過去にはTwitterやAlibabaなども構成銘柄に含まれていた時期がありました。こうした見直しは、指数の成長性や先進性を保つための重要な仕組みであり、投資家にとっても今後の組入れ銘柄の変化が注目ポイントとなります。 投資信託やETFを通じてFANG＋指数に連動する商品も複数存在しており、特定のセクターに集中投資しながらハイリスク・ハイリターンを狙う投資戦略の一環として活用されています。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
つみたて投資枠
つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
リアルタイム取引
リアルタイム取引とは、株式や為替、暗号資産などの売買注文が市場に到達した瞬間に約定し、その結果がほぼ即時に投資家の口座残高や価格チャートへ反映される取引方式を指します。従来の取引は情報更新に多少の遅延がありましたが、高速通信インフラや電子取引システムの進歩により、注文の受け付けから成立、決済までの一連の流れがリアルタイムで処理できるようになりました。これにより投資家は市場の値動きに瞬時に対応でき、細かな価格差を狙った短期売買やアルゴリズム取引が活発になっています。一方で、急激な価格変動やシステム障害が起こると損失が拡大しやすいリスクもあるため、通信環境の整備やリスク管理体制を整えることが重要です。
