ファングプラス（FANG+）への投資は投資信託とETFのどちらが良いですか？
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2025/06/18 11:59
男性
40代
FANG＋に興味がありますが、投資信託とETFのどちらで買えばいいのか迷っています。手数料や買い方の手間も気になります。初心者の場合、長期で積み立てたいときとタイミングを見て売買したいときで選び方は変わりますか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
長期で積み立てたい初心者の方には投資信託が向いており、価格を見ながら売買したい人にはETFが適しています。投資信託は自動積立がしやすく、手間が少ない点が魅力です。一方、ETFは取引の自由度が高く、指値を使ってタイミングを見ながら売買できるのが特徴です。
FANG＋に連動する代表的な投資信託は「iFreeNEXT FANG＋インデックス」です。信託報酬は年0.7755％で、ネット証券では購入手数料がかからず、少額から積立が可能です。毎営業日の基準価額で自動的に約定するため、細かい価格の変動を気にせずコツコツ積み立てるのに向いています。ただし即時売買はできず、ETFより信託報酬が高めな点がデメリットです。
ETFでは「iFreeETF FANG＋（316A）」が東証に上場しており、信託報酬は年0.605％と低めです。リアルタイムで売買でき、指値や逆指値注文が可能です。最近は国内株の売買手数料が無料化されている証券会社も多く、取引コストは抑えられます。ただし、スプレッド（買値と売値の差）が発生するため、取引のタイミングによっては実質コストが高くなることもあります。
NISAでの利用については注意が必要です。FANG＋投信は「つみたて投資枠」の対象外で、積立をする場合は「成長投資枠」または課税口座を使う必要があります。一方でETFの316Aは成長投資枠で購入可能です。証券会社によって取扱表示が異なる場合もあるため、実際の注文画面で確認することが大切です。
運用スタイル別に見ると、価格を気にせず自動積立を続けたい長期投資派には投資信託が最適です。分配金の再投資や端数買付も自動で行えるため、運用の手間を最小限にできます。反対に、値動きを見ながら売買したい短期〜中期派にはETFが向いており、市場の動きに応じて柔軟にポジションを取ることができます。ただし、頻繁に売買するとスプレッドの影響が大きくなる点には注意が必要です。
FANG＋は10銘柄に等分で投資する集中型指数のため、S&P500などに比べて値動きが大きく、個別企業の決算による影響を受けやすいことも理解しておくべきです。円建てで運用されていても、実際は米国株で構成されるため為替変動の影響もあります。したがって、FANG＋はあくまでポートフォリオの一部として組み入れ、全世界株やS&P500などの分散型指数を中心に据えるのが現実的です。
まとめると、長期でコツコツ積立をするなら投資信託、価格を見て売買したいならETFを選ぶのが基本です。初心者が無理なく続けるには、手数料よりも運用の仕組みをシンプルに保つことが最も重要です。
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FANG＋指数
FANG＋指数とは、インターコンチネンタル取引所（ICE Data Indices）が算出・公表する株価指数で、米国を代表するハイテク・グロース企業10社で構成されます。Meta、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet、Microsoftの6社は常に固定され、残り4社は時価総額や流動性、売上成長率などの基準で年4回の見直し時に入れ替えが行われます。 指数は等ウェイト方式（各10％）で構成され、四半期ごとにリバランスされるため、特定の大型株に偏らず、各銘柄の値動きが指数全体に均等に反映される仕組みです。過去にはTeslaやSnowflake、Alibaba、Twitterが採用されていた時期もあり、常に成長力の高い企業群を反映するよう設計されています。 投資手段としては、日本では東証上場の「NEXT FUNDS NYSE FANG+（1546）」、米国では「MicroSectors FANG+ ETN（FNGS）」などが代表的です。また、国内の投資信託でも同指数に連動する商品が複数提供されています。 テクノロジー分野の成長企業をまとめて捉えられる一方で、値動きが大きい点には注意が必要で、ハイリスク・ハイリターンの投資対象と位置づけられています。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
つみたて投資枠
つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
リアルタイム取引
リアルタイム取引とは、株式や為替、暗号資産などの売買注文が市場に到達した瞬間に約定し、その結果がほぼ即時に投資家の口座残高や価格チャートへ反映される取引方式を指します。従来の取引は情報更新に多少の遅延がありましたが、高速通信インフラや電子取引システムの進歩により、注文の受け付けから成立、決済までの一連の流れがリアルタイムで処理できるようになりました。これにより投資家は市場の値動きに瞬時に対応でき、細かな価格差を狙った短期売買やアルゴリズム取引が活発になっています。一方で、急激な価格変動やシステム障害が起こると損失が拡大しやすいリスクもあるため、通信環境の整備やリスク管理体制を整えることが重要です。
