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たわらノーロードシリーズの中で、どのファンドを選べばよいのでしょうか?選ぶポイントを教えてください

たわらノーロードシリーズの中で、どのファンドを選べばよいのでしょうか?選ぶポイントを教えてください

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2025/10/15 09:13


男性

30代

question

たわらノーロードシリーズには国内株式型や外国株式型、債券型、バランス型など多くの種類がありますが、初心者にとってはどれを選べばよいか迷いやすいです。自分の投資目的やリスク許容度に応じた選び方の基準を知りたいです。また、信託報酬や運用実績など、比較すべきポイントも具体的に教えてください。


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

たわらノーロードシリーズを選ぶ際は、まず「自分が何のために投資するのか」「どのくらいの期間で使うお金なのか」「どれほどの値動きに耐えられるか」をはっきりさせることが重要です。目的やリスク許容度がわからないまま選ぶと、相場変動に振り回されやすくなります。たとえば、老後資金のように20年以上先の長期運用なら値動きが大きくてもリターンを狙う戦略が合いますが、数年で使う予定の資金なら安定性を優先すべきです。

長期の資産形成を目的とするなら、全世界株式型や先進国株式型のように広く分散できる株式ファンドが基本です。株式は短期的には上下しますが、長期では企業の成長に伴ってリターンが得やすい資産です。日本株や新興国株は、全体の一部に加える補助的な役割で持つと、リスクを分散しながらリターンの可能性も広げられます。

為替ヘッジの有無は、資産の性質によって使い分けます。株式の場合は、長期的には企業成長がリターンの中心となるため、ヘッジなしでも問題ありません。一方で債券は、為替変動の影響が大きいため、円ベースで安定を求めるならヘッジありを選ぶのが基本です。国内支出が主か、将来外貨で支出する予定があるかも判断材料になります。

バランス型ファンドは、株式・債券などを自動で分散し、定期的な比率調整もしてくれるため、手間をかけずに「おまかせ運用」したい初心者に適しています。反対に、自分で比率を決めて運用したい人は、株式インデックスと債券インデックスを組み合わせて保有する方法が向いています。

コスト面では、信託報酬が低いことはもちろん、運用報告書に記載される実質コストも確認しましょう。同じ指数に連動するなら、コストが低く、かつ指数との乖離(トラッキングエラー)が小さいファンドが望ましいです。純資産が一定以上あり、資金の出入りが安定しているファンドは、長期保有でも安心感があります。

また、たわらノーロードシリーズの多くは新NISAのつみたて投資枠に対応しています。非課税で積立ができるため、長期の複利効果を最大化しやすい点も大きなメリットです。分配金を再投資する「無分配型」を選ぶと、課税を繰り延べながら効率よく資産を増やせます。

投資期間に応じて資産の配分を調整することも大切です。20年以上なら株式中心、10年前後なら株と債券を半々に、5年以内なら債券や現金を多めにするなど、期間に応じたリスク調整を行いましょう。年に1〜2回は、当初の比率に戻す「リバランス」を実施すると、リスクを一定に保てます。

初心者が一本で完結させたいなら、まずはバランス型から始めるのが無難です。成長を重視するなら、全世界株式型を軸にして、為替ヘッジありの先進国債券を2〜3割組み合わせるのが基本形です。反対に、価格変動が不安な場合や近いうちに使う予定がある資金には、国内債券やヘッジあり債券を中心にして、株式を少なめにするとよいでしょう。

最後に、短期的な成績で選ばないことが最大のポイントです。ファンドはその時々の市場環境で順位が変わります。大切なのは、自分の目的とリスク許容度に合った資産配分を決め、その配分を実現できる低コストで分散されたファンドを選ぶことです。これを守ることで、相場の波に流されない安定した長期運用が可能になります。

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信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

為替ヘッジ

為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。

トラッキングエラー

トラッキングエラーとは、主にインデックスファンドなどの運用成績が、目標とする指数(たとえば日経平均株価やS&P500など)とどれくらいズレているかを示す指標です。ファンドは基本的に指数に連動するように運用されますが、運用コストや売買のタイミングの違いなどにより、実際の成績が指数と完全に一致することはまれです。 この差が大きいほど、運用が指数とずれていると評価されます。トラッキングエラーが小さいほど、より正確に指数に連動しているとされ、インデックス投資においては重要な確認ポイントとなります。

純資産

純資産とは、総資産から総負債を差し引いた残余価値を指し、企業や個人が保有する「正味の持ち分」を示します。たとえば総資産が1億円、総負債が4,000万円なら純資産は6,000万円となり、この値がプラスであれば財政基盤は概ね健全、マイナスであれば将来の資金繰りに注意が必要だと判断できます。 企業では貸借対照表の「純資産の部」に計上され、株主資本(資本金・資本剰余金・利益剰余金など)とその他包括利益累計額が主要項目です。純資産は自己資本比率やROEの分母となり、財務健全性や資本効率を測定する起点になる指標です。利益の内部留保や株式発行が増加要因となる一方、赤字計上や配当、自己株式取得は減少要因となります。また時価評価差額や為替換算差額も変動要因となるため、採用している会計基準によって数値の見え方が異なる点に留意が必要です。 個人の場合、純資産は現預金、株式・投資信託、年金積立、不動産、車などの資産総額から、住宅ローン、教育ローン、クレジットカード残高などの負債を差し引いて算定します。この数値はFIREや教育・住宅資金計画の進捗を測る物差しとなり、住宅ローン審査など各種与信判断でも重視されるため、家計の健康診断に欠かせません。 純資産を活用する際は、まず株式や不動産など含み損益の大きい資産を時価で再評価し、値動きによる変動幅を把握することが大切です。企業なら自己資本比率、個人なら負債比率(負債÷総資産)など関連指標と併用すれば、リスク耐性や資本効率を立体的に分析できます。四半期ごとに財務諸表や家計簿を更新し、純資産が目標ペースで増えているかを確認しながら、「資産価格」「収支」「レバレッジ」という三つの要因に分解して要改善点を探ると、実践的な資産運用や財務戦略の見直しがしやすくなります。 純資産は単なる期末の残りではなく、将来の投資余力やリスク許容度を測る羅針盤です。数値を継続的に点検し、関連指標と照らし合わせながら経営判断やライフプランをアップデートしていくことが、長期的な資産形成と財務健全性の鍵となります。

複利効果

複利効果とは、投資で得られた利益を元本に組み入れて再び運用することにより、利益が利益を生むという仕組みのことを指します。たとえば、最初に100万円を年利5%で運用した場合、1年後には105万円になりますが、その翌年は105万円に対して5%の利息がつくため、さらに増えた金額に利息が上乗せされていきます。このように、運用期間が長くなるほど利益が加速度的に増えていくのが複利効果の特徴です。特に配当再投資や自動積立投資との組み合わせによって、この効果はより強く現れます。短期間では実感しにくいかもしれませんが、10年、20年といった長期で見ると、元本だけで運用する単利に比べて、はるかに大きな資産形成が可能になります。複利効果は「時間を味方につける」資産運用の基本的な考え方として、投資初心者にとっても非常に重要です。

リバランス

リバランスとは、ポートフォリオを構築した後、市場の変動によって変化した資産配分比率を当初設定した目標比率に戻す投資手法です。 具体的には、値上がりした資産や銘柄を売却し、値下がりした資産や銘柄を買い増すことで、ポートフォリオ全体の資産構成比率を維持します。これは過剰なリスクを回避し、ポートフォリオの安定性を保つためのリスク管理手法として、定期的に実施されます。 例えば、株式が上昇して目標比率を超えた場合、その一部を売却して債券や現金に再配分するといった調整を行います。なお、近年では自動リバランス機能を提供する投資サービスも登場しています。

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