iFreeNEXT FANG+インデックスへの投資はやめとけと言われました。何か欠点がありますか？
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2025/09/02 08:27
男性
30代
最近、人気のあるテーマ型ファンドとしてiFreeNEXT FANG+インデックスを勧められる一方で、やめた方がいいという意見も耳にしました。実際に投資を避けるべき致命的なリスクや注意点はあるのでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
iFreeNEXT FANG+インデックスは、米国を中心とした10銘柄で構成される指数に連動する投資信託です。Apple、Amazon、Teslaなど世界的に成長を牽引してきた企業群に集中投資できる点が魅力ですが、その裏には注意すべき点もあります。
最大の特徴は、銘柄数が少なく偏りが大きいことです。通常のインデックスファンドは数百銘柄以上に分散するのに対し、FANG+はたった10社に集中しており、1社の値動きがファンド全体に直結します。もし特定企業が業績不振や規制強化に直面すれば、指数全体が大きく下落する可能性があります。
次に、値動きが非常に激しい点もリスクです。構成銘柄はいずれも高成長を期待される一方で、市場全体が調整局面に入ったり金利が上昇したりすると、株価指数以上に大きく下落する傾向があります。そのため、長期投資を考える際には、価格変動リスクに耐えられる投資方針が求められます。
さらに、為替リスクにも注意が必要です。ファンドは米ドル建ての資産に投資しているため、円高が進むと株価が上昇しても円ベースではリターンが削られてしまいます。為替ヘッジは基本的に行われていないため、投資成果は為替動向に強く影響されます。
また、テーマ型投資ならではの注意点として、ブームが過ぎた後のリターン低下も考えられます。過去のテーマファンドには長期的に市場平均を下回った例が少なくありません。FANG+の構成銘柄が今後も世界をリードし続ける保証はなく、新しい成長企業を取り込みにくい仕組みである点もデメリットです。
総合すると、致命的な欠点というより「銘柄集中によるリスク」と「値動きの激しさ」が最大の課題です。長期的な成長を期待するにしても、資産全体の一部にとどめたり、他のインデックスファンドと組み合わせて分散するなどの工夫が現実的でしょう。
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FANG+指数
FANG+指数とは、インターコンチネンタル取引所（ICE Data Indices）が算出・公表する株価指数で、米国を代表するハイテク・グロース企業10社で構成されます。Meta、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet、Microsoftの6社は常に固定され、残り4社は時価総額や流動性、売上成長率などの基準で年4回の見直し時に入れ替えが行われます。 指数は等ウェイト方式（各10％）で構成され、四半期ごとにリバランスされるため、特定の大型株に偏らず、各銘柄の値動きが指数全体に均等に反映される仕組みです。過去にはTeslaやSnowflake、Alibaba、Twitterが採用されていた時期もあり、常に成長力の高い企業群を反映するよう設計されています。 投資手段としては、日本では東証上場の「NEXT FUNDS NYSE FANG+（1546）」、米国では「MicroSectors FANG+ ETN（FNGS）」などが代表的です。また、国内の投資信託でも同指数に連動する商品が複数提供されています。 テクノロジー分野の成長企業をまとめて捉えられる一方で、値動きが大きい点には注意が必要で、ハイリスク・ハイリターンの投資対象と位置づけられています。
インデックスファンド
インデックスファンドとは、特定の株価指数（インデックス）と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。
iFree
iFreeとは、大和アセットマネジメントが運用する投資信託シリーズの名称です。低コストで幅広い資産に投資できることを特徴としており、株式や債券、リート（不動産投資信託）などさまざまな資産クラスを対象にした商品が揃っています。特に投資初心者でも利用しやすいように、長期の資産形成を意識した設計がされている点が魅力です。シリーズの中には先進国株式や新興国株式に連動するインデックス型の商品も多く、分散投資を簡単に実現できるようになっています。名前の「Free」には、自由に資産形成を行えるという意味が込められており、少額から積み立てが可能なため、コストを抑えて長期的に資産を増やしたい投資家に選ばれやすいシリーズです。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
為替リスク
為替リスクとは、異なる通貨間での為替レートの変動により、外貨建て資産の価値が変動し、損失が生じる可能性のあるリスクを指します。 たとえば、日本円で生活している投資家が米ドル建ての株式や債券に投資した場合、最終的なリターンは円とドルの為替レートに大きく左右されます。仮に投資先の価格が変わらなくても、円高が進むと、日本円に換算した際の資産価値が目減りしてしまうことがあります。反対に、円安が進めば、為替差益によって収益が増える場合もあります。 為替リスクは、外国株式、外貨建て債券、海外不動産、グローバルファンドなど、外貨に関わるすべての資産に存在する基本的なリスクです。 対策としては、為替ヘッジ付きの商品を選ぶ、複数の通貨や地域に分散して投資する、長期的な視点で資産を保有するなどの方法があります。海外資産に投資する際は、リターンだけでなく、為替リスクの存在も十分に理解しておくことが大切です。
為替ヘッジ
為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。
