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iFreeとはどんなファンド?主要ラインナップや利回り・コストと活用法を徹底解説

iFreeとはどんなファンド?主要ラインナップや利回り・コストと活用法を徹底解説

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執筆者:

公開:

2025.09.25

更新:

2025.09.25

iFreeシリーズは大和アセットマネジメントが提供する投資信託シリーズです。低コストで幅広い投資対象を選べることから、長期の資産形成を考える個人投資家に人気です。2024年から始まった新NISAでは、つみたて投資枠に11本、成長投資枠に31本が対象となり、非課税期間も無期限化されました。

とはいえ、iFree/NEXT/レバレッジの違いや、信託報酬以外にかかる実質コストを見落とすと運用効率が下がる恐れもあります。本記事では、新NISAやiDeCoを活用した効果的な組み合わせ方やリスクへの向き合い方を整理し、読者が自分に合った投資判断をできるよう解説します。

サクッとわかる!簡単要約

この記事を読むと、iFreeシリーズの全体像を整理しながら、自分に合った投資スタイルを描けるようになります。単なる商品の羅列ではなく、新NISAのつみたて投資枠や成長投資枠の対象ファンドを踏まえ、どれを資産の中核(コア)に据え、どれを補完(サテライト)として活用するかをイメージできるようになるでしょう。

また、実質コストや純資産総額、指数との乖離を示すトラッキングエラー、為替ヘッジの有無、レバレッジ型特有の減価リスクといった投資判断の軸を体系的に整理しているため、商品ごとの違いを表面的に比べるのではなく、「自分にとって最適な資産形成の組み合わせ」を具体的に思い描けます。

目次

iFreeとは?:低コストで選べる大和アセットの投信シリーズ

なぜiFreeは低コストなのか?インデックス連動で費用を抑える仕組み

3つの違い:コア向けの「iFree」、テーマ型の「NEXT」、短期狙いの「レバレッジ」

iFreeがおすすめな人/おすすめしない人

iFreeシリーズの主要ファンド一覧|資産クラス別に人気商品を徹底解説

①米国株式

②日本株式

③先進国株式

④新興国株式・全世界株式

⑤債券

⑥バランス型

⑦テーマ型・レバレッジ型

新NISA・iDeCoでiFreeを活用する基本戦略

新NISA(つみたて投資枠):S&P500や外国株式でコツコツ積立が王道

新NISA(成長投資枠):NASDAQ100やFANG+でリターンを上乗せ

iDeCo:所得控除が魅力だが60歳まで引き出せない点に注意

iFreeはどこで買える?購入先の選び方と注意点

投資方針に迷ったらこの3択!iFreeの王道ポートフォリオ

シナリオA:米国集中型|S&P500で世界経済の成長を狙う

シナリオB:全世界分散型|先進国株式を軸にリスクを抑える

シナリオC:おまかせ安定型|8資産バランス1本で手間なく運用

リターンを左右するコストの話|信託報酬だけでなく「実質コスト」も要確認

実質コストとは?ファンド規模で変動する隠れた費用

純資産総額も重要!規模が大きいファンドほど運用は安定しやすい

iFreeとeMAXIS Slimはどっちがいい?他社人気ファンドとの比較

ファンド選びで見るべき5つの比較ポイント

コア・サテライト戦略で賢く活用する

iFreeとは?:低コストで選べる大和アセットの投信シリーズ

大和アセットマネジメントが提供するiFreeシリーズは、「投資をもっと自由に」をコンセプトに、低コストで多彩な商品を揃える投資信託です。安定的なインデックス型から先進的なテーマ型まで網羅し、新NISAの対象商品も豊富です。個人の資産形成の選択肢を広げるツールとして、多くの投資家に選ばれています。

なぜiFreeは低コストなのか?インデックス連動で費用を抑える仕組み

iFreeシリーズが低コストなのは、主に国内外の代表的な指数に連動するインデックスファンドだからです。特定の指数に沿って機械的に運用するため、銘柄調査などにかかる費用を抑えられます。その結果、長期的な資産形成の土台に適した低い信託報酬(運用管理費用)を実現しています。

3つの違い:コア向けの「iFree」、テーマ型の「NEXT」、短期狙いの「レバレッジ」

iFreeシリーズは投資家の目的やリスク許容度に合わせて選べる3つのブランドで構成されます。安定運用の「iFree」、成長テーマを狙う「NEXT」、短期的な利益を目指す「レバレッジ」の役割と特徴を解説します。

iFree(無印):安定した資産形成の土台となる基本シリーズ

国内外の株価指数や債券指数などに連動するシンプルなインデックスファンドです。長期的な資産形成の中核(コア)を担う商品として設計されています。

インデックスファンドの投資に関しての基礎解説はこちらの記事をご参照ください。

iFreeNEXT:時代のテーマに投資する先進的シリーズ

「一歩進んだ次の投資」をコンセプトに、特徴的な成長分野やユニークな指数に連動します。NASDAQ100やFANG+指数、インド株指数など、将来性が期待されるテーマに投資できるのが魅力です。信託報酬は基本シリーズより高めですが、アクティブファンドに比べると低コストです。

テーマ型投資に関する基礎解説はこちらの記事をご参照ください。

iFreeレバレッジ:短期で高いリターンを狙うハイリスク・ハイリターンシリーズ

iFreeレバレッジシリーズは、対象指数の値動きをおおむね2倍に拡大して反映する投資信託です。上昇局面では短期で大きな利益を狙えますが、下落時には同じ倍率で損失も拡大するため、典型的なハイリスク・ハイリターン型の商品です。さらに、基準価額が毎日リセットされる仕組みのため、長期保有では値動きの振れ幅によって基準価額が目減りしやすい特徴があります。そのため、長期の資産形成には不向きで、短期的な相場変動を積極的に取りにいくトレード向けファンドといえます。なお、NISAの非課税投資枠では利用できません。

iFreeがおすすめな人/おすすめしない人

iFreeシリーズは幅広い商品群を持つため、投資家の経験や目的によって向き不向きがあります。どのような人がiFreeシリーズの活用に適しているか、また、利用を慎重に検討すべきケースを具体的に解説します。

iFreeがオススメな人:長期的な視点でコツコツ資産を育てたい

iFreeシリーズは、低コストで幅広いインデックスファンドを揃えており、NISAやiDeCoを活用して長期で資産形成を進めたい人に向いています。特に、手数料を抑えて国際分散投資を始めたい初心者や、中核となるインデックスファンドを探している投資家に適しています。

iFreeをおすすめできない人:短期的な売買で大きな利益を狙いたい

シリーズの多くは低コストのインデックス型で構成されており、短期で大きな利益を狙いたい人には物足りない可能性があります。短期トレード志向ならレバレッジ型が選択肢になりますが、長期積立には不向きです。また、アクティブファンドはテーマ型が中心で、幅広いアクティブ戦略を求める投資家には適していません。さらに、信託報酬の最安値だけを重視する場合は、他社インデックスシリーズが選択肢になることもあります。

iFreeシリーズの主要ファンド一覧|資産クラス別に人気商品を徹底解説

iFreeシリーズは、株式、債券、バランス型など多様な資産クラスの商品を揃えています。ここでは、主要なファンドを資産クラス別に分類し、信託報酬や純資産総額などの基本情報と共にそれぞれの特徴を解説します。(各数値は記事執筆時点の公開データに基づきます)

①米国株式

米国株式はiFreeシリーズの中でも最も人気が高く、長期投資のコアとなる商品群です。S&P500は王道の分散投資、NYダウは伝統的企業中心、NASDAQ100は成長株集中、さらに短期向けのレバレッジ型まで揃っています。

商品名信託報酬(目安)NISA対応位置づけ特徴
iFree S&P500インデックス0.198%○(つみたて枠)コア米国大型株500社に広く分散。シリーズ最大級の純資産。
iFree NYダウ・インデックス0.247%サブコア伝統的な大型株30銘柄。安定性重視でハイテク比率が低い。
iFreeNEXT NASDAQ100インデックス0.495%○(成長枠)サテライトハイテク・グロース株集中。高成長を狙えるが変動も大きい。
iFreeレバレッジ NASDAQ1000.99%×短期サテライトNASDAQ100の日次2倍。短期トレード専用。

②日本株式

円建てで投資できる日本株式ファンドは、為替リスクを避けつつ国内市場を取り込みたいときに有効です。シンプルな日経225から、市場全体をカバーするTOPIX、質にこだわるJPX日経400まで揃っています。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFree 日経225インデックス0.198%サブコア日本の代表225銘柄に投資。値がさ株の影響が大きい。
iFree TOPIXインデックス0.198%コア候補東証プライム全銘柄に分散。日本市場全体を反映。
iFree JPX日経400インデックス0.247%サテライト資本効率・ガバナンスに優れた400社で構成。

③先進国株式

米国を含む先進国株式に分散投資できるファンドは、国際分散投資の基本軸となります。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFree 外国株式インデックス(ヘッジなし)0.209%○(つみたて枠)コアMSCIコクサイに連動。米国比率が高く、為替リスクあり。

④新興国株式・全世界株式

新興国株式は高成長を取り込みつつリスクも大きいため、基本的にはサテライト活用が適しています。全世界株式は1本で完結できる点が魅力です。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFree 新興国株式インデックス0.343%○(成長枠)サテライト新興国株式に分散投資。成長性は高いが変動も大きい。
iFree オールカントリーESGインデックス0.248%○(つみたて枠)コア候補全世界のESG優良企業に投資。1本で国際分散が可能。

⑤債券

株式とは異なる値動きを持つ債券は、ポートフォリオ全体の安定化に役立ちます。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFree 日本債券インデックス0.154%補完国内債券に投資。低リスクで安定性重視。
iFree 外国債券インデックス0.209%サテライト先進国の国債に分散。為替リスクを受ける。
iFree 新興国債券インデックス0.495%サテライト新興国の現地通貨建て債券。高利回りだが変動大。

⑥バランス型

複数の資産に自動で分散できるバランス型は、「ほったらかし投資」に向いています。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFree 8資産バランス0.248%○(つみたて枠)コア候補国内外株式・債券・REITの8資産に均等分散。
iFree 年金バランス0.1749%○(iDeCo対応)コア信託報酬が極めて低い。長期積立向き。

⑦テーマ型・レバレッジ型

テーマ型やレバレッジ型は、少額をサテライトとして組み合わせることで、ポートフォリオのリターンを押し上げることができます。

商品名信託報酬NISA対応位置づけ特徴
iFreeNEXT FANG+インデックス0.495%○(成長枠)サテライト米国IT大手10社に集中。成長余地とリスクともに大きい。
iFreeNEXT インド株インデックス0.495%○(成長枠)サテライトインド主要株価指数に連動。人口増の成長を狙う。
iFreeレバレッジFANG+0.99%×短期サテライトFANG+指数の日次2倍。超攻撃的な短期向け。

iFreeNEXT FANG+インデックスについてはこちらのQ&Aもご参照ください。

新NISA・iDeCoでiFreeを活用する基本戦略

iFreeシリーズの低コストファンドは、新NISAやiDeCoといった税制優遇制度と好相性です。非課税の恩恵を最大限に活かすため、各制度の特性を理解し、目的に合わせたファンド選びと活用法を考えましょう。

新NISA(つみたて投資枠):S&P500や外国株式でコツコツ積立が王道

新NISAの「つみたて投資枠」は、長期積立に適した、金融庁が定める条件を満たすファンドが対象です。iFreeシリーズでは、S&P500インデックスや8資産バランスなど11本が該当します。これらは信託報酬が低く、国際分散投資に適したインデックスファンドです。この枠で毎月一定額を積み立てることで、非課税の恩恵を受けながら長期分散投資が可能です。

新NISA(成長投資枠):NASDAQ100やFANG+でリターンを上乗せ

一方、「成長投資枠」は投資対象の自由度が高く、一括投資も可能です。iFreeシリーズでは、つみたて投資枠対象ファンドに加え、テーマ型などを含む計31本が対象です。これにより、iFreeNEXT FANG+インデックスのようなテーマ型ファンドも非課税で投資できます。新NISAの非課税期間は無期限のため、低コストファンドの長期保有で複利効果を最大化する戦略が有効です。

iDeCo:所得控除が魅力だが60歳まで引き出せない点に注意

iDeCoは老後資金を作るための私的年金制度で、掛金、運用益、受取時に税金の優遇があります。運用が長期にわたるため、iFreeシリーズのような低コストファンドはiDeCoでの運用に適しています。例えば「iFree 年金バランス」はiDeCo採用商品の一例です。ただし、iDeCoで選べる商品は金融機関ごとに異なるため、希望のファンドがあるか事前の確認が必要です。

iFreeはどこで買える?購入先の選び方と注意点

iFreeシリーズの多くのファンドは、主要なネット証券などで販売手数料無料(ノーロード)で購入できます。ただし、レバレッジ型ファンドは新NISAの対象外であるなど、商品によって制度上の制約がある点には注意が必要です。また、iDeCoで利用する場合は、口座を開設する金融機関が希望の商品を取り扱っているか、事前に必ず確認しましょう。

投資方針に迷ったらこの3択!iFreeの王道ポートフォリオ

投資を始めたいけれど、どの商品を選べば良いか分からない初心者の方へ。ここでは、iFreeシリーズを活用した3つの王道的な投資シナリオを提案します。自分の目標やリスク許容度に合うスタイルを見つけることで、迷わず資産形成をスタートできます。

シナリオA:米国集中型|S&P500で世界経済の成長を狙う

過去の実績から今後も世界経済を牽引すると期待される米国株式市場へ集中投資する、成長性を重視した戦略です。

この戦略の基本は、iFree S&P500インデックスです。この1本を中核に積み立てることで、米国経済全体の成長を享受できます。より高いリターンを狙うなら、iFreeNEXT NASDAQ100インデックスなどを組み合わせる選択肢もあります。高い成長性が期待できる一方、米国市場が不調な場合は資産全体が影響を受ける地域集中のリスクがあります。

シナリオB:全世界分散型|先進国株式を軸にリスクを抑える

特定の国や地域の経済状況に左右されにくい、全世界の株式へ幅広く分散投資する戦略です。「長期投資の王道」とも呼ばれ、世界経済全体の成長を享受することを目指します。

この戦略を手軽に実践するには、iFree オールカントリー(全世界株式)ESGインデックスが適しています。また、iFree外国株式(先進国株)やiFree新興国株式などを組み合わせ、自分で配分を調整することも可能です。幅広い分散投資による安定感がこの戦略の最大のメリットです。

シナリオC:おまかせ安定型|8資産バランス1本で手間なく運用

価格の変動リスクを抑え、安定的に資産を増やしたい場合に適した戦略が、複数の資産に分散投資するバランス型ファンドの活用です。

この戦略では、iFree 8資産バランスが代表的な選択肢です。国内外の株式、債券、REITの8資産に均等投資するため、1本でリスクの分散が図れます。最大のメリットは、資産配分の調整(リバランス)を自動で行ってくれる手軽さです。値動きが比較的穏やかなため、市場の急落時にも慌てにくく、長期的な投資を続けやすい心理的なメリットもあります。

リターンを左右するコストの話|信託報酬だけでなく「実質コスト」も要確認

投資信託の運用成果は、手数料(コスト)によって大きく変わります。特に長期投資ではわずかな差が将来の資産額に影響します。目論見書に記載の信託報酬だけでなく、隠れた費用を含む「実質コスト」の確認が重要です。

信託報酬と総経費率については以下Q&Aでも説明しています。

実質コストとは?ファンド規模で変動する隠れた費用

実質コストとは、信託報酬に加えて、信託財産から支払われる監査費用や売買手数料などを含んだ、投資家が実質的に負担する費用の総額です。詳細は年に1度などの頻度で発行される運用報告書で確認できます。純資産総額が小さいファンドほど、実質コストは割高になる傾向があるため、投資前には必ずチェックしましょう。

純資産総額も重要!規模が大きいファンドほど運用は安定しやすい

純資産総額は、そのファンドの人気や運用の安定性を示す指標です。規模が大きいほど、運用が途中で終了してしまう繰上償還のリスクが低く、効率的な運用が期待できます。iFreeシリーズには純資産総額が数千億円を超える大型ファンドがある一方、規模が小さいものも存在します。純資産総額が極端に小さいファンドは、コスト面で不利になる可能性もあるため、選ぶ際は注意が必要です。

iFreeとeMAXIS Slimはどっちがいい?他社人気ファンドとの比較

同じ指数に連動するインデックスファンドでも、運用会社ごとにコストや規模、商品設計の方針には違いがあります。iFreeシリーズを検討するなら、eMAXIS Slimなどの人気シリーズとどう異なるのかを知っておくことが大切です。単純に「どちらが安いか」だけでなく、自分の投資スタイルに合った選び方がポイントになります。

ファンド選びで見るべき5つの比較ポイント

比較項目      内容投資判断への影響
実質コスト信託報酬に加え、売買委託手数料や有価証券取引税を含めたトータルコスト長期投資では複利効果を大きく左右するため最重要
純資産総額ファンドの規模。大きいほど繰上償還リスクが低く安定性が高い安心して長期保有できるかの判断基準
トラッキングエラーベンチマーク指数との乖離度。小さいほど指数に忠実想定どおりのリターンを得られるかどうかに直結
ベンチマークの違いMSCI ACWIかFTSE Global All Capかなど、同じ「全世界株式」でも構成に差地域比率や長期リターンに影響するため要注意
シリーズ全体の方針コスト引き下げの姿勢や商品ラインナップの幅eMAXIS Slimは「徹底コスト重視」、iFreeは「テーマ型・レバレッジ型も揃え戦略の幅がある」

コア・サテライト戦略で賢く活用する

ファンド選びは、単にコストや純資産を比較して安い方を選ぶだけでは十分ではありません。大切なのは、自分のポートフォリオ全体の中で「そのファンドにどんな役割を担わせるか」を意識することです。その考え方を整理した代表的な手法が「コア・サテライト戦略」です。

  • コア:資産の中核には、S&P500や全世界株式など、低コストかつ分散性の高いインデックスファンドを配置し、長期の安定的な資産形成を支える。
  • サテライト:その周囲に、FANG+やインド株など成長テーマに特化したファンドや、短期的な値動きを狙うレバレッジ型を少額加えることで、リターンの上振れを狙う。

この観点から見ると、iFreeシリーズは「コア」と「サテライト」の両方を同一ブランドでカバーしている点に強みがあります。eMAXIS Slimが「業界最低水準のコストを追求した王道インデックス」に徹しているのに対し、iFreeは低コストのインデックスをコアに据えつつ、テーマ型やレバレッジ型で積極的なサテライト運用も可能にしており、投資スタイルに応じた柔軟な組み合わせを実現しやすいシリーズといえます。

この記事のまとめ

iFreeシリーズは、低コストのインデックス型を基盤に、テーマ型やレバレッジ型を組み合わせて柔軟に戦略を設計できる商品群です。新NISAで非課税期間が無期限化され、長期分散投資の土台として活用しやすくなりました。ただし実質コストや純資産規模、為替リスク、レバレッジ型の減価など注意点もあります。自分に合った配分や商品選びに迷う方は、投資のコンシェルジュの無料相談で、中立的な視点から最適な戦略を検討してみてください。

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投資のコンシェルジュ編集部は、投資銀行やアセットマネジメント会社の出身者、税理士など「金融のプロフェッショナル」が執筆・監修しています。 販売会社とは利害関係がないため、主に個人の資産運用に必要な情報を、正確にわかりやすく、中立性をもってコンテンツを作成しています。

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iFree

iFreeとは、大和アセットマネジメントが運用する投資信託シリーズの名称です。低コストで幅広い資産に投資できることを特徴としており、株式や債券、リート(不動産投資信託)などさまざまな資産クラスを対象にした商品が揃っています。特に投資初心者でも利用しやすいように、長期の資産形成を意識した設計がされている点が魅力です。シリーズの中には先進国株式や新興国株式に連動するインデックス型の商品も多く、分散投資を簡単に実現できるようになっています。名前の「Free」には、自由に資産形成を行えるという意味が込められており、少額から積み立てが可能なため、コストを抑えて長期的に資産を増やしたい投資家に選ばれやすいシリーズです。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

実質コスト

実質コストとは、投資信託を1年間保有した場合に投資家が実際に負担する全ての費用を合計し、期中の平均純資産総額で割って割合として示したものです。信託報酬のほかに売買委託手数料や監査費用、保管費用など運用に付随する細かな経費も含まれるため、名目の信託報酬より高くなるのが一般的です。多くの場合、決算後に運用報告書で公表されるため事前に完全な数値を知ることはできませんが、同じカテゴリのファンド同士を費用面で比較する際に最も実態に近い指標として役立ちます。

純資産総額(Net Asset Value, NAV)

純資産総額とは、投資信託(ファンド)が保有しているすべての資産から、負債を差し引いた実質的な価値の合計を指します。これは、そのファンド全体の規模や健全性、人気度を測る指標としてよく使われます。一般的に、投資家がファンドに多くのお金を預ければ預けるほど、この純資産総額は大きくなります。また、運用成績が良くて利益が出ているファンドほど、純資産総額が増加する傾向にあります。資産運用の観点では、ファンド選びの際にこの数字を確認することで、流動性の高さや安定した運用体制があるかどうかの目安になります。ただし、金額が大きいからといって必ずしも運用成績が良いとは限らないため、他の指標と合わせて判断することが大切です。

トラッキングエラー

トラッキングエラーとは、主にインデックスファンドなどの運用成績が、目標とする指数(たとえば日経平均株価やS&P500など)とどれくらいズレているかを示す指標です。ファンドは基本的に指数に連動するように運用されますが、運用コストや売買のタイミングの違いなどにより、実際の成績が指数と完全に一致することはまれです。 この差が大きいほど、運用が指数とずれていると評価されます。トラッキングエラーが小さいほど、より正確に指数に連動しているとされ、インデックス投資においては重要な確認ポイントとなります。

為替ヘッジ

為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。

レバレッジ

レバレッジとは、借入金や証拠金取引など外部資金を活用して自己資本以上の投資規模を実現する手法です。利益の拡大が期待できる一方、市場の下落や金利の変動で損失が膨らみやすく、追加証拠金(追証)が必要になる場合やロスカットが発生するリスクも高まります。 また、借入金利や手数料などのコストが利益を圧迫する可能性があるため、ポジション管理やヘッジ手法を含めたリスク管理が不可欠です。レバレッジによる損益変動幅が大きくなることで精神的な負担も増えやすい点にも注意が必要です。最終的には、投資目的やリスク許容度を考慮し、適切なレバレッジ水準を設定することで、資産運用の効率を高めつつリスクを抑えることが重要となります。

減価

減価とは、時間の経過や使用、環境の変化などによって資産の価値が少しずつ下がっていくことを指します。主に建物や機械といった有形固定資産に用いられる概念で、物理的な摩耗・劣化だけでなく、技術革新や市場ニーズの変化による陳腐化、法規制による利用制限といった要因でも価値は減少します。 企業会計においては、この減価分を費用として計上するために「減価償却」という仕組みが使われます。減価はあくまで資産価値が下がる現象を示し、減価償却はその現象を会計上の数値に反映させる具体的な方法です。 投資や資産運用の場面でも減価という言葉は使われることがあります。不動産では建物部分が年々減価していきますが、土地は対象外です。金融商品においては、信託報酬による基準価額の逓減や、オプション取引における「時間的価値の減少(セータ)」などを便宜的に「減価」と表現することがあります。 投資家にとって減価は、長期的に資産を保有する際に避けられない性質であり、資産価値の動きを正しく理解するうえで欠かせない概念です。

新NISA

新NISAとは、2024年からスタートした日本の新しい少額投資非課税制度のことで、従来のNISA制度を見直して、より長期的で柔軟な資産形成を支援する目的で導入されました。この制度では、投資で得られた利益(配当や売却益)が一定の条件のもとで非課税になるため、税負担を気にせずに投資ができます。新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠が用意されており、年間の投資可能額や総額の上限も大幅に引き上げられました。 また、非課税期間が無期限となったことで、より長期的な運用が可能となっています。投資初心者にも利用しやすい仕組みとなっており、老後資金や将来の資産形成の手段として注目されています。

つみたて投資枠

つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。

成長投資枠

新NISAにおける成長投資枠とは、個別株や投資信託などの成長性の高い投資商品を購入できる非課税枠のことです。2024年に始まった新NISA制度では、年間最大240万円、累計1,200万円まで投資が可能で、売却しても枠が復活しない「一生涯の上限額」が設定されています。 成長投資枠では、主に上場株式やETF、アクティブ型の投資信託などが対象となり、比較的リスクを取りながら資産を増やしたい投資家向けの仕組みになっています。一方で、レバレッジ型や一部の毎月分配型投資信託など、一部のリスクが高い商品は対象外となるため注意が必要です。 つみたて投資枠と併用でき、両方を活用すれば年間最大360万円の投資が可能です。成長投資枠を活用することで、中長期的な資産形成を非課税で行うことができ、売却益や配当金に税金がかからないため、資産を効率的に増やす手段となります。

iDeCo(イデコ/個人型確定拠出年金)

iDeCo(イデコ)とは、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。

コア・サテライト戦略

コア・サテライト戦略とは、資産運用において「コア資産」と「サテライト資産」を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化する投資手法のことを指す。ポートフォリオの大部分を安定したコア資産で構成し、長期的な市場の成長に連動するリターンを確保する一方で、残りの一部をサテライト資産として運用し、高いリターンの可能性を追求する。これにより、安定性を維持しながら市場環境の変化に柔軟に対応し、資産の成長を図ることができる。

ベンチマーク

ベンチマークとは、特定の目標や標準として用いる指標のことを指し、ビジネス、金融、技術など様々な分野で利用されます。この指標を用いて、パフォーマンスの測定や戦略の効果を評価し、改善点を見つけることができます。特に投資分野においては、ベンチマークはポートフォリオのパフォーマンスを評価するための基準点として活用され、特定の市場指数や同業他社の成績などが用いられます。 たとえば、投資ファンドの管理者は、自身のファンドのパフォーマンスをS&P 500やナスダックなどの市場指数と比較して評価することが多いです。この比較によって、ファンドの戦略が市場全体と比べてどの程度効果的であるか、またはリスクが適切に管理されているかを判断します。 ベンチマークは、透明性と目標設定を促進し、継続的な改善を目指すための重要なツールです。しかし、ベンチマークを選定する際には、その適切性や関連性を慎重に評価する必要があります。適切でないベンチマークを選ぶと、誤った方向性を示すことがあり、結果的にパフォーマンスの誤解を招くことになるためです。したがって、目標とする成果と密接に関連する、かつ実現可能なベンチマークを設定することが極めて重要です。

S&P500指数

S&P500指数とは、アメリカの代表的な株価指数の一つで、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出しています。米国を代表する主要企業500社の株価をもとに構成されており、テクノロジー、金融、ヘルスケアなど幅広い業種が含まれるのが特徴です。 この指数は、米国株式市場全体の動向を示す指標として世界中の投資家に注目されており、投資信託やETF(上場投資信託)のベンチマークとしても広く活用されています。「アメリカ経済の健康状態を測る体温計」とも言われる、非常に重要な指標です。

ナスダック100指数(NASDAQ100)

ナスダック100指数とは、アメリカの株式市場「NASDAQ(ナスダック)」に上場している企業のうち、金融業を除いた時価総額上位100社で構成される株価指数です。アップル、マイクロソフト、アマゾン、メタ(旧フェイスブック)、エヌビディアなど、世界を代表するテクノロジー企業や成長企業が多く含まれており、ハイテク分野を中心としたアメリカ経済の先端的な動きを示す指標として高い注目を集めています。 この指数は時価総額加重平均型で、企業の規模が大きいほど指数に与える影響も大きくなります。また、ナスダック総合指数よりも選定銘柄が絞られているため、より「成長株」にフォーカスした性格が強いのが特徴です。初心者の方には、「アメリカのハイテク大手を集めた“代表選手”のような指数」と捉えるとわかりやすいでしょう。ハイテク市場の動向をつかむうえで欠かせない指標のひとつです。

FANG+指数

FANG+指数とは、インターコンチネンタル取引所(ICE Data Indices)が算出・公表する株価指数で、米国を代表するハイテク・グロース企業10社で構成されます。Meta、Apple、Amazon、Netflix、Alphabet、Microsoftの6社は常に固定され、残り4社は時価総額や流動性、売上成長率などの基準で年4回の見直し時に入れ替えが行われます。 指数は等ウェイト方式(各10%)で構成され、四半期ごとにリバランスされるため、特定の大型株に偏らず、各銘柄の値動きが指数全体に均等に反映される仕組みです。過去にはTeslaやSnowflake、Alibaba、Twitterが採用されていた時期もあり、常に成長力の高い企業群を反映するよう設計されています。 投資手段としては、日本では東証上場の「NEXT FUNDS NYSE FANG+(1546)」、米国では「MicroSectors FANG+ ETN(FNGS)」などが代表的です。また、国内の投資信託でも同指数に連動する商品が複数提供されています。 テクノロジー分野の成長企業をまとめて捉えられる一方で、値動きが大きい点には注意が必要で、ハイリスク・ハイリターンの投資対象と位置づけられています。

繰上償還(投資信託)

繰上償還とは、投資信託や債権などにおいて、運用資産が少なくなり一定規模を下回った場合に運用会社が効率的な運用をすることが難しくなったと判断して、償還期日(あらかじめ設定されていた期限)を繰り上げて、償還期日よりも前に償還することをいう。投資目的を早期に達成した場合にも行われることがある。

リバランス

リバランスとは、ポートフォリオを構築した後、市場の変動によって変化した資産配分比率を当初設定した目標比率に戻す投資手法です。 具体的には、値上がりした資産や銘柄を売却し、値下がりした資産や銘柄を買い増すことで、ポートフォリオ全体の資産構成比率を維持します。これは過剰なリスクを回避し、ポートフォリオの安定性を保つためのリスク管理手法として、定期的に実施されます。 例えば、株式が上昇して目標比率を超えた場合、その一部を売却して債券や現金に再配分するといった調整を行います。なお、近年では自動リバランス機能を提供する投資サービスも登場しています。

ノーロード

ノーロードとは、投資信託などの金融商品を購入する際に「購入手数料がかからない」という特徴を表す言葉です。通常、投資信託を買うときには購入金額の一定割合が手数料として差し引かれることがありますが、ノーロード型の投資信託ではその手数料がゼロになっています。そのため、投資した金額のすべてを運用に回すことができ、コスト面で有利になります。特に長期投資を考える初心者にとっては、手数料の負担が少ないことは大きなメリットといえます。ただし、ノーロードでも信託報酬などの運用中にかかる費用はあるため、商品の内容をしっかり確認することが大切です。

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