糖尿病は病名だけで障害年金の対象が決まるわけではなく、治療状況や日常生活への支障の程度が審査の中心になります。特に、インスリン治療の有無だけで判断されるのではなく、血糖コントロールの困難さ、低血糖・高血糖発作の頻度や危険性、自立した自己管理がどこまで可能かが重要な判断材料となります。さらに、網膜症・腎症・神経障害などの合併症の有無や程度も等級認定に大きく影響します。

申請の可否を判断するうえでは、まず初診日が公的年金の加入期間中であるか、保険料納付要件を満たしているかを確認する必要があります。

その上で、主治医に作成してもらう診断書が極めて重要です。検査数値だけでなく、日常生活のどの場面で支障が生じているのか、就労がどの程度制限されているのかが具体的に記載されていることが求められます。生活実態や治療経過を事前に医師と共有しておくことが、実態に沿った診断書につながります。

準備としては、治療内容や通院歴の整理、血糖値の変動や日常生活での困りごとの記録、職場で必要な配慮内容の確認が有効です。これらを基に年金事務所や専門家へ相談することで、申請の可能性や想定される等級、必要書類や進め方が明確になります。糖尿病による障害年金は自己判断が難しく、対象となる可能性があっても申請されていないケースが少なくありません。