「がん保険は不要」という声を聞きますが、本当でしょうか？
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2025/08/08 15:35
男性
30代
がん保険は不要という声もありますが、治療費の高額化や収入減が不安で、加入すべきか判断に迷っています。どのような生活環境や経済状況の人にとってがん保険は必要で、逆にどのような場合には加入しなくても問題ないのでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
がん保険の役割は、治療費自己負担と収入減少という二つの経済リスクを肩代わりすることです。抗がん剤など外来治療の長期化により自己負担が月数十万円になる例もあり、公的保障だけでは賄いきれない現実があります。
自営業で傷病手当金がなく収入が途絶えやすい人、住宅ローンなど大きな固定支出を抱える人、貯蓄が少ない家庭、家族にがん既往がある人は経済的影響が大きく、保険による備えが有効です。
一方、十分な貯蓄で医療費や生活費を賄える人、がん特約付き医療保険で手厚い保障を確保している人、公的保障で十分と判断できる人は優先度が低く、保険料を他の資産形成に充てる選択も合理的です。
まずは「医療費＋生活費×治療期間−既存の備え」を試算し、保険料が家計を圧迫しない範囲で加入の是非を判断しましょう。
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がん保険
がんと診断されたときや治療を受けたときに給付金が支払われる民間保険です。公的医療保険ではカバーしきれない差額ベッド代や先進医療の自己負担分、就業不能による収入減少など、治療以外の家計リスクも幅広く備えられる点が特徴です。通常は「診断一時金」「入院給付金」「通院給付金」など複数の給付項目がセットされており、加入時の年齢・性別・保障内容によって保険料が決まります。 更新型と終身型があり、更新型は一定年齢で保険料が上がる一方、終身型は加入時の保険料が一生続くため、長期的な負担の見通しを立てることが大切です。がん治療は医療技術の進歩で入院期間が短くなり通院や薬物療法が中心になる傾向があるため、保障内容が現在の治療実態に合っているかを確認し、必要に応じて保険の見直しを行うと安心です。
がん診断給付金
がん診断給付金とは、がんと医師に診断された際に一時金として受け取れる給付金のことです。まとまった金額が早期に受け取れるため、治療費や入院費のほか、仕事を休むことで減少する収入の補填、家族の生活費など、治療開始前後に発生しやすい経済的な負担をカバーできます。 また、給付金の使い道に制限がない点が特徴で、治療方法の選択肢を広げたり生活環境を整えたりと、柔軟に活用できます。
がん治療給付金
がん治療給付金とは、がんと診断された後に実際の治療を開始した際、契約で定められた一定額を受け取れる保険の給付金です。手術や抗がん剤治療、放射線治療など、治療方法を問わず初回または所定の回数ごとに支払われるタイプが多く、治療計画に合わせて生活費や交通費、先進医療費など幅広い用途に充当できます。 公的医療保険の範囲を超える自己負担が想定されるため、資金繰りを早期に支援する仕組みとして設計されている点が特徴です。
がん団信
がん団信とは、住宅ローンを借りるときに加入する団体信用生命保険の一種で、契約者ががんと診断された場合に、住宅ローンの残高がゼロになる保険です。 通常の団体信用生命保険は死亡や高度障害になったときにローンを返済不要にしますが、がん団信は生存中でもがんと診断された時点で保障が適用されます。 そのため、もしがんにかかったとしても住宅ローンの返済負担がなくなり、生活の安心感を高められます。加入には金融機関や保険会社の審査があり、保障内容や条件は商品によって異なります。
悪性新生物（がん）
悪性新生物とは、体の細胞が異常に増殖してしまい、周囲の組織や臓器に悪影響を与える病気のことを指します。一般的には「がん」と呼ばれることが多いです。このような細胞は、増えるスピードが速く、他の場所に移動して（これを転移といいます）病気を広げる性質があります。 治療には手術、抗がん剤、放射線などが用いられますが、早期発見と早期治療がとても大切です。資産運用の観点では、がんにかかったときの治療費や収入減少に備えるために、がん保険や医療保険などを検討するきっかけになる重要なリスク要因でもあります。
