住宅ローンは年収の5〜7倍が目安で、無理のない範囲は4〜6倍程度です。これは金融機関が審査で用いる総返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）25〜35％を基準にした現実的な範囲です。

たとえば年収500万円なら、35年返済・審査金利4％で約2,800万円（約5.6倍）が上限の目安です。審査金利が上がると借入可能額は減り、6％なら約2,200万円（約4.4倍）に下がります。

ただし、金融機関が貸してくれる金額と、実際に返していける金額は異なります。家計の安全ラインは「可処分所得の25％以内」で、生活費や教育費を考慮したうえで無理のない返済計画を立てることが重要です。自動車ローンやリボ払いなどの他の借入は返済負担率に合算されるため、できるだけ完済してから申し込むのが理想です。

頭金を多く入れるほど借入額を抑えられ、金利や総返済額の負担も軽くなります。諸費用や予備資金を除いても、物件価格の1〜2割程度は自己資金を用意しておくと安心です。ボーナス返済に頼らず、金利上昇時にも家計を圧迫しない返済額に設定することが長期的な安定につながります。

つまり、「借りられる額」ではなく「返せる額」を基準に考えることが住宅ローン成功の鍵です。年収倍率で6倍前後を目安に、金利変動やライフイベントにも対応できる余裕を残すことが大切です。