【2024年最新】苦情が少ない生命保険会社ランキング｜信頼できる生保トップ10を比較

保険会社ランキング：苦情発生率の低い順トップ10

生命保険会社のサービス品質を客観的に比較するため、本ランキングでは「苦情発生率」という指標を用いています。これは各社の苦情件数を契約件数で割った比率を基に、契約件数1万件あたりに標準化した数値です。

苦情件数は、生命保険協会が四半期ごとに公表している「会社別苦情受付状況」の最新データ（2024年度第3四半期＝2024年12月末時点）を使用しています。

個人保険および個人年金の保有契約件数に対する苦情件数を元に、会社規模によるばらつきを補正した公正な比較を可能にしています。なお、団体保険などは含めていません。

また、公平性の観点から、本ランキングの対象は個人契約件数10万件以上の企業に限定。契約数が極端に少ない会社では、苦情1件の影響が大きくなり発生率が不安定になるため、10万件未満の会社は参考情報扱いとしています。

それでは、上記の指標に基づき、苦情発生率の低い生命保険会社トップ10を発表します。 ランキングは契約1万件あたりの苦情件数が低い順で並べられており、読者の判断材料として各社の契約件数に加え、保険金支払能力に関する信用格付（R&Iによる2024年最新評価）も掲載しています。AAクラスの格付は、極めて高い財務健全性を示すものです。

上表から、トップ10には大手生保から中堅生保、新興生保まで幅広くランクインしていることが分かります。1位の三井住友海上あいおい生命は苦情発生率わずか0.04%（契約10万件あたり4件）と突出して低い水準でした。同社はMS&ADインシュアランスグループの生保会社であり、グループの信用力を反映した高い財務格付け（R&I「AA」）が付与されています。

2位の太陽生命もT&D保険グループの一角として堅実な業務運営に定評があり、苦情発生率約0.072%と極めて低く抑えています（契約件数約775万件に対し苦情5,610件）。

大手の第一生命（4位）と日本生命（6位）もそれぞれ契約数の多さに比して苦情率は0.08%前後と低水準で、さすが業界最大手の底力といえます。なお、日本生命は財務基盤の盤石さでも知られ、R&Iより国内生保で最高位タイのAA+格付けが与えられています。

一方、新興勢としてはなないろ生命（3位）やニッセイ・ウェルス生命（5位）がトップ5入りしました。なないろ生命は朝日生命グループのネットワーク型生保で契約件数は約63万件と中堅規模ながら、苦情件数490件・発生率0.078%と健闘しています。

ニッセイ・ウェルス生命は日本生命グループの富裕層マーケット向け子会社で、苦情発生率0.091%（契約約61万件に苦情557件）とこちらも低水準です。ただし両社とも格付け面では親会社に比べ低め（ニッセイ・ウェルス生命はR&I「A-」相当）であり、経営規模の小ささは否めません。そのほか、SOMPOひまわり生命（10位）やメディケア生命（9位）など損保系・外資系生保もトップ10に名を連ねており、グループのシナジーや専門領域でのサービス向上が奏功していると考えられます。

上位社に共通するガバナンス・顧客対応の特徴

苦情発生率の低さでトップクラスに位置づけられる保険会社には、いくつか共通点が見られます。まず第一に「お客さま本位の業務運営」を徹底し、苦情対応を経営改善に活かす仕組みを整備していることです。

例えば、住友生命では苦情を一元管理するデータベースを社内に設け、分析に基づく業務改善を推進しています。またみどり生命でも「社員・募集人はお客さまの声（ご意見・ご要望、苦情等）に対応し、業務改善に取り組むことが健全な経営の根幹」と明言しており、顧客の不満を真摯に受け止めてサービス向上に反映させる企業文化が根付いています。こうしたガバナンス体制が、苦情の未然防止や早期解決につながり、結果的に苦情発生率の低さにつながっていると考えられます。

第二に、上位社は顧客対応力やチャネル品質に強みを持つ点も共通しています。例えば1位の三井住友海上あいおい生命では代理店チャネルを中心に充実したフォロー体制を敷いており、契約後の各種手続きや照会対応がスムーズで苦情に発展しにくいようです（苦情件数1,618件のうち新契約関係は16.0%、保全関係18.7%と各カテゴリとも業界で最も低い水準でした）。

また、第一生命や日本生命といった大手は全国に膨大な営業職員や支社網を持ち、対面でのきめ細かなアフターサービスが可能です。その結果、契約変更や給付金請求の際にも顧客が迷いや不満を抱きにくく、苦情件数を抑制できていると言えます。実際、日本生命の新契約に関する苦情割合はわずか10.7%、第一生命も10.2%と、営業職員が契約時に十分な説明・書類案内を行っていることがうかがえます。

第三の共通点は財務基盤の安定性と経営の信頼感です。トップ10社はいずれも信用格付でA以上を取得しており、中でも半数近くがAA格付けを付与されています。保険会社への信頼感が高いことは、それだけ顧客とのコミュニケーションも円滑でクレームになりにくい土壌と言えます。

例えばプルデンシャル生命は格付こそAA-ですが、J.D.パワーの顧客満足度調査において保全手続きおよび保険金請求対応の両分野で業界1位に選ばれており、アフターフォロー力が顧客から高い評価を受けています。こうした高品質な顧客対応を支えるのが強固な経営基盤と人材育成であり、トップランク企業に共通する特徴と言えるでしょう。

ランク外ながら改善傾向が見られる注目企業

今回のトップ10には入らなかったものの、顕著な改善傾向を示している企業も存在します。例えば、かんぽ生命は直近の苦情発生率は約0.20%（契約1,338万件に対し苦情26,258件）と平均並みですが、過去に不適切契約問題が発覚した2019年前後には膨大な苦情を受け付けました。

同社は顧客の声を積極的に収集する施策を講じて問題把握に努めたため、一時的に苦情件数が急増した経緯があります。しかしその後は契約者へのフォロー体制を見直し、2020年以降苦情件数は大幅減少傾向にあります。生命保険協会の統計でも、かんぽ生命の新契約関係苦情割合は直近51.3%と依然高めですが、これは過去の契約見直し申し出が含まれているためであり、今後は更なる低下が期待されます。

また、住友生命や明治安田生命といった大手生保も、近年は顧客満足度向上への取り組みを強化しています。住友生命は社長直轄の顧客本位推進委員会を設置し、苦情分析から全社横断的な改善策を実施する体制を整備。明治安田生命は「お客さまの声活動」と称して契約者からの意見・苦情を経営にフィードバックする仕組みを構築しています。その成果もあってか、住友生命の苦情発生率はここ数年で徐々に低下傾向にあります（2024年度第3四半期は0.36%で前年同期比減少）。

オリックス生命も一部では顧客対応が迅速になったとの評価があり、苦情発生率は依然0.49%と高めながら今後改善が注目されています。

このように、ランキング上位に入っていなくてもPDCAサイクルによる苦情削減に取り組む企業は多く存在します。過去にトラブルのあった会社ほど改善意識が高く、むしろ今後のサービス向上に期待できるケースもあるでしょう。本記事では評価軸として苦情発生率を用いましたが、 「苦情が多かった会社が改善している」点にも注目し、単年の順位だけでなく推移も追っていくことが重要です。

苦情カテゴリ別ランキング

苦情にもいくつかの種類があります。生命保険協会の分類では、「新契約に関する苦情」「収納（保険料領収）に関する苦情」「保全（契約内容変更等）に関する苦情」「保険金・給付金支払いに関する苦情」「営業活動その他に関する苦情」に大別されています。

そこで本章では、苦情の内容カテゴリ別に発生率の低い優良企業をピックアップします。それぞれ新契約手続き、契約管理・保全業務、保険金・給付金支払いの3カテゴリについて、苦情発生率トップ5社を紹介します（契約件数10万件以上の会社が対象）。

新契約手続きの苦情率トップ5

契約時の説明や申込手続きに関する苦情率（新契約関係苦情発生率）が最も低かったのは、前述の総合1位でもある三井住友海上あいおい生命でした。

同社の新契約関連の苦情は契約10万件あたり約0.64件程度（発生率0.0064%）と群を抜いて少なく、営業職員チャネルの丁寧な説明ぶりが伺えます。次いで第一生命（約0.82件）、日本生命（約1.07件）、朝日生命（約1.09件）、ジブラルタ生命（約1.29件）の順となりました。

これら上位社はいずれも募集時の説明義務を徹底していることが推測されます。例えば日本生命では「保障内容が説明と異なる」といった新契約時の苦情が極めて少なく、第一生命も長年にわたり全国の消費生活センターを定期訪問して契約時の顧客要望を収集する取り組みを続けています。新規契約時のトラブルが少ない会社は、契約後の信頼関係構築にもプラスに働くでしょう。

一方、新契約苦情率が高くなりがちなのは通信販売やネット系の保険会社です。実際、苦情発生率ワーストランキングではライフネット生命が上位に挙がっており（苦情発生率約1.14%）、その要因として「お客様自身で手続きを行うネット完結型ゆえに内容を十分理解しないまま契約してしまうケース」が指摘されています。

ネット生保各社も分かりやすい契約画面やサポート体制整備に努めていますが、契約時に対面フォローがない分だけ苦情が発生しやすい傾向は否めません。ただしライフネット生命は申込手続きの利便性や資料の分かりやすさで評価が高く、J.D.パワー「生命保険契約満足度調査（ダイレクト生保部門）」では5年連続1位に選ばれています。ネット生保を利用する際は、自身でも商品内容をよく理解する努力が必要ですが、スムーズな手続きというメリットもうまく享受すると良いでしょう。

契約管理・保全業務の苦情率トップ5

契約後の住所変更や保険料の収納、名義変更など保全・契約管理業務に関する苦情率が最も低かったのは、再び三井住友海上あいおい生命でした。

同社では契約内容の変更手続きや保険料請求に関する苦情が極めて少なく、契約10万件あたり約1.14件（発生率0.0114%）に留まっています。2位以下はマニュライフ生命（約1.30件）、なないろ生命（約1.33件）、三井住友海上プライマリー生命（約1.46件）、太陽生命（約1.73件）の順でした。

マニュライフ生命は外資系生保らしくオンラインサービスが充実しており、契約者が自分で保全手続きを行える環境が整っています。そのため事務上のミスや行き違いによる不満が少なく、苦情件数全体のうち収納関係2.6%、保全関係7.7%と管理系苦情が一割程度しかありません。

マニュライフ生命こだわり変額保険の特徴については、以下の記事で詳しく解説しています。

なないろ生命も保全関係苦情割合が6.7%と低く、若年層向け商品を扱う中でシンプルで分かりやすい手続きフローを心がけていることが伺えます。

保全・契約管理の苦情が少ない会社は、概して事務手続きの正確さと迅速さに定評があります。社内のバックオフィス体制が強化され、システム投資によってペーパーレスや自動処理が進んでいるほど、顧客からの不満発生も抑えられる傾向です。

また代理店経由の場合でも、代理店担当者がきめ細かに契約者フォローをしてくれる会社は苦情になりにくいようです。逆に契約管理面で苦情が多いのは、住所変更手続きの遅延や請求書の誤送付など事務処理ミスが散見されるケースです。

保全関連の苦情発生率ワーストでは一部中小生保が上位でしたが、例えばプルデンシャル・ジブラルタ財産生命（PGF生命）は苦情の約40%が保全関係に集中しており、商品の特殊性（外貨建年金の管理など）に起因する可能性があります。いずれにせよ、契約後の手続きがスムーズな会社は顧客満足度も高く長期契約に繋がりやすいため、各社とも近年は顧客ポータルサイトの拡充やAIチャットボット導入などでサービス向上を図っています。

保険金・給付金支払い関連の苦情率トップ5

万一の保険金や入院給付金の支払い時に関する苦情率（保険金関係苦情発生率）の低さでトップとなったのは、三井住友海上プライマリー生命でした。

同社は主に一時払い終身保険や年金保険を扱う会社ですが、契約10万件あたり約0.74件（発生率0.0074%）と、保険金支払いに関する不満が非常に少ない結果です。これは、支払事由が発生する商品が限られることもありますが、支払査定の丁寧さや迅速さが評価されているとも言えます。次いでマニュライフ生命（約0.94件）、なないろ生命（約1.07件）、T&Dフィナンシャル生命（約1.07件）、三井住友海上あいおい生命（約1.10件）が続きました。

上位社の傾向として、支払件数そのものが少ない商品構成（例えば貯蓄性商品が多く入院給付金請求等が少ない）や、高度に専門化した支払査定チームによる丁寧な対応が挙げられます。

特にプルデンシャル生命は支払関連の満足度で顧客評価が高い会社です。同社は全契約者に担当のライフプランナーが付き、請求時にも対面でサポートする仕組みを取っています。その成果もあり、2025年J.D.パワー「生命保険金請求対応満足度調査」では業界平均を大きく上回る評価で10年連続総合1位となりました。

迅速な支払いもさることながら、「請求に必要な案内漏れがない」「適切な支払がなされる」という安心感が苦情の発生を抑えていると言えます。一方、支払関連の苦情率が高めなのは医療保険やがん保険を多く扱う会社に見られます。

例えばアフラック生命（苦情発生率約0.18%）はがん保険のパイオニアゆえ請求件数が膨大で、一部に「給付金が支払われなかった」といった苦情も見受けられます。しかしアフラックは業界に先駆けてオンライン請求の即時支払いサービスを導入し、所定の条件下では請求完了後わずか5分で銀行口座に入金する体制を整えています。

こうしたDXの取り組みもあり、近年アフラックの支払い苦情件数はむしろ減少傾向です。総じて、「支払い時に頼れる会社か」は加入者にとって極めて重要であり、上位社はいずれも支払対応への信頼感が高い点が共通しています。

データの読み解き方と注意点

ここまで苦情発生率に着目して各社を比較してきましたが、データを活用する際にはいくつか留意すべきポイントがあります。苦情データはサービス品質の貴重な手がかりですが、単純な数値の大小だけで保険会社の良し悪しを断定することはできません。本章では、会社規模が苦情率に与える影響、苦情率が高い＝品質が低いとは限らない理由、そして苦情データと保険料・保障内容を総合評価する方法について解説します。

会社規模が苦情率に与える影響と補正の必要性

まず前提として、保有契約件数の規模が苦情件数に大きな影響を及ぼす点を理解しましょう。一般に契約数が多い大手ほど苦情件数の絶対数は多くなる傾向があります。実際、苦情件数ワーストランキングを見るとかんぽ生命（契約約1,338万件で苦情126,019件）やアフラック生命（契約約2,233万件で苦情61,198件）など大手が上位を占めています。しかし、これは「大手の方が問題が多い」という意味では必ずしもありません。先述のように、本記事では契約件数あたりの発生率で補正していますが、それでも規模の差は残ります。例えば日本生命と第一生命はいずれも苦情発生率0.10%前後で優秀ですが、両社の契約数（3千万～2千万件台）が中小社とは桁違いのため、同程度の率でも絶対数では数万件規模の苦情を抱えることになります。大手ほど顧客基盤が広く多様なため、苦情の「母数」も大きくなるのです。

この点を踏まえ、苦情率を見る際は会社規模に応じたレンジを考慮するとよいでしょう。大手では0.1%以下ならかなり優秀、中堅では0.1〜0.2%程度でも妥当、小規模ならば0.3%程度でも許容範囲かもしれません。もちろん理想を言えばどの規模でも低いに越したことはありませんが、規模別の業態（代理店型か直販型か、商品構成は大量平準的かニッチか）によって苦情率のハードルは異なるといえます。

したがってランキングでは一律に比較しましたが、読者の皆様が判断される際は「この会社規模でこの苦情率なら良い方だ」といった相対評価をすると実態に即した見方になるでしょう。

苦情率が高い＝品質が低いとは限らない理由（苦情受付姿勢・商品特性など）

苦情発生率の数字が他社より高い会社が、必ずしも「サービス品質が悪い会社」であるとは限りません。理由の一つは、苦情を積極的に受け付け記録している会社ほど苦情件数が増える可能性があるためです。

例えば先述のかんぽ生命は2019年問題発覚後、お客様からの契約に関する意見申出を積極的に受け付けた結果、苦情件数が一時的に急増しました。これは同社の真摯な姿勢の表れでもあり、苦情を隠さずオープンにする企業ほど数字上は不利になるという矛盾があります。

逆に言えば、苦情率が低い会社の中には「顧客が不満を表明しづらい雰囲気」の場合もあり得ます。重要なのは苦情をきちんと把握し、改善につなげているかであり、その点は定量データだけでは測りきれません。

もう一つの理由は、商品特性や顧客層の違いです。例えば前述のようにネット生保（ライフネット生命等）は苦情率がやや高めですが、これはサービスの質が低いというより「顧客自身が契約内容を十分理解しないまま加入してしまうリスク」が他より高いことが影響しています。

また、外貨建や変額保険を扱う会社は市況変動等で顧客不安が高まり苦情件数が増える傾向がありますし、がん保険のように給付条件が複雑な商品では「思ったより給付金が出なかった」という苦情が起こりやすい事情もあります。このように、その会社固有のビジネス領域によって苦情率には構造的な偏りが生じます。

従って、苦情率の高低だけで簡単に良し悪しを判断せず、「なぜその数字になっているのか」という背景に目を向けることが重要です。場合によっては、高い苦情率の会社でも誠実に対応しているケース（前述のかんぽ生命のように）がありますし、逆に低い苦情率でも改善余地が隠れているケースもあります。

苦情データと保険料・保障内容をどう総合評価するか

最後に、苦情データを実際の保険会社選びに活かす際のポイントです。保険はあくまで保障内容や保険料とのバランスで選ぶものです。いくら苦情発生率が低い会社でも、自分に合った保障商品がなければ本末転倒ですし、逆に少々苦情率が平均並みでも商品内容・保険料に大きなメリットがある会社を選ぶ価値はあります。したがって、苦情データは「サービスの品質保証度」を示す指標として参考にしつつ、他の判断軸も組み合わせて総合評価することが大切です。

例えば、ランキング上位の会社は総じて顧客対応に安心感がありますが、商品ラインアップが絞られていたり保険料がやや割高な場合もあります。

しかし「多少保険料が割高でも最新の保障内容を備えている方が安心」という考え方もあるでしょう。重要なのは、自分の優先順位です。価格重視であれば多少サービス面に不安があっても割安な会社を選ぶ手もありますし、アフターサービス重視なら多少割高でも苦情の少ない会社を選ぶ価値があります。

また、会社の信用力（ソルベンシー・マージン比率や信用格付け）も確認しておくと安心です。保険は長期の契約となるため、経営が安定していて将来にわたり約束通り保険金を支払えるかという視点も忘れないでください。

総合的には、苦情発生率という客観指標を「サービス品質の通信簿」として活用しつつ、商品の内容・価格や会社の信頼性といった他の情報も組み合わせて判断することが望ましいでしょう。本記事のデータが皆様の保険会社比較・選定の一助になれば幸いです。

タイプ別おすすめ保険会社の選び方

保険会社選びの基準は人それぞれです。ここでは、読者の重視ポイント別にどのような保険会社が向いているかをアドバイスします。「アフターサービス重視派」「手続きスムーズさ重視派」「保険金支払いスピード重視派」の3タイプを例に、それぞれに合った保険会社の選び方・おすすめポイントを紹介します。ご自身の優先事項に照らして参考にしてください。

アフターサービス重視派への推奨リスト

「契約後のフォローや相談対応をしっかりしてくれる会社が良い」という方には、苦情発生率が低く顧客サポート体制に定評のある保険会社がおすすめです。具体的には、総合ランキング上位の日本生命や第一生命といった大手老舗は全国規模のサービス網と充実したコールセンターを持ち、契約後も担当者や窓口で丁寧に対応してくれます。

実際、日本生命・第一生命は苦情率が業界最低水準であり（約0.10%）、大きな不満を抱えにくい運営をしています。また、プルデンシャル生命やソニー生命のような担当者制を敷く会社もアフターフォローに強みがあります。プルデンシャル生命は契約後の保全手続き満足度で10年連続No.1との調査結果があり、担当ライフプランナーが生涯にわたり相談に乗ってくれる安心感があります。ソニー生命も各契約者に「ライフプランナー」が付き、定期的な見直し提案や給付請求時のサポートを行っています。

ソニー生命バリアブルライフについては以下の記事で詳しく解説しています。

さらに、明治安田生命や住友生命などは顧客サービスの独自施策（例えば健康増進アプリの提供や地域密着のサービス拠点）を展開しており、「人の手」によるきめ細かな対応を重視する方には向いているでしょう。これらの会社は総じて財務格付けも高く信頼性があります（明治安田生命AA-、住友生命AA- 等）。苦情発生率が低い＝顧客対応が良質な傾向は強いため、アフターサービス重視派の方は本記事のランキング上位社を候補に入れつつ、自分が加入している（または検討している）保険商品の取扱会社の評判も確認すると安心です。「保障内容に対する納得感」と「契約後の安心感」を両立できる会社を選びましょう。

手続きスムーズさ重視派への推奨リスト

「申し込みや各種手続きをとにかく簡単に済ませたい」「対面のやりとりは煩わしいのでオンライン完結が良い」といった方には、手続きの利便性に優れた保険会社が適しています。その代表格がネット系生保や通販型生保です。例えばライフネット生命は公式サイト上で見積もりから申し込みまで完結でき、加入手続きのスピードと分かりやすさで定評があります。

実際、ライフネット生命はJ.D.パワーの調査でダイレクト生保顧客満足度5年連続No.1を獲得しており、手続きの簡便さや書類の分かりやすさが高く評価されています。同様に楽天生命やオリックス生命のネット申し込みも比較的シンプルで、スマホから短時間で契約まで完了できます。

一方、対面型でも手続きが迅速な会社としては、東京海上日動あんしん生命などが挙げられます。代理店を通じた申し込みでもペーパーレスを推進しており、タブレットで署名するだけで完了するスキームを導入しています。手続きスムーズ派の方は、各社の「申込方法」「請求方法」に注目してください。

最近は大手生保でもインターネット請求サービスを導入するなど利便性向上に力を入れています。例えばアフラックは給付金デジタル請求サービスを展開し、書類郵送なしで給付請求が完結します。契約内容の確認・変更もWeb上でできるマイページを提供している会社が増えていますので、こうしたITサービスが整った会社は煩雑な手間が省けておすすめです。

ただし注意点として、手続き簡便な反面で生じやすいリスクも頭に入れておきましょう。自分で完結できるが故に重要事項の見落としや誤入力が発生すると、後々トラブル（苦情）の元になることがあります。スムーズさを重視する方こそ、加入前によくQ&Aを読んだりサポートデスクに確認するなどして、不明点をクリアにしておくことをおすすめします。それでも不安な場合、「ほけんの窓口」的な保険ショップで一度相談してからネット生保に加入するといったハイブリッドな方法も検討すると良いでしょう。

保険金支払いスピード重視派への推奨リスト

「万一の際には一刻も早く保険金を受け取りたい」「給付金の支払遅れで困るのは避けたい」という方には、保険金支払い対応に定評があり迅速な会社を選ぶことが重要です。まず候補に挙がるのが、プルデンシャル生命やプルデンシャルジブラルタ（PGF）生命です。これらの会社は担当者（ライフプランナー）が請求手続きを手取り足取りサポートし、書類不備などで支払いが滞らないよう万全を期してくれます。

その結果、J.D.パワーの請求対応満足度調査でトップクラスの評価を得ており、保険金支払いの安心感は群を抜いています。支払スピードという点でも、請求に必要な書類を迅速に整えて代行提出してくれるため、他社より早く受け取れたとの声もあります。

また、アフラック生命は業界でも屈指の支払迅速企業として有名です。前述のとおり、オンライン請求なら最短5分で給付金を支払うサービスを提供しており、これは主要生保の中で最速レベルです。対象は特定の入院給付金等に限られますが、平日昼間にWeb請求すれば即日入金も可能という利便性は注目に値します。アフラックはがん保険等で支払事由が多い分、こうしたIT活用で強みを発揮しています。同様に、メットライフ生命も一部の医療保険で迅速支払サービスを導入しています。

メットライフ生命ライフインベストについては、以下の記事で詳しく解説しています。

保険金支払いスピード重視派の方は、各社の「平均支払所要日数」や「即日払いサービス」の有無を確認すると良いでしょう。多くの保険会社は支払まで5営業日以内を目標としていますが、実際には書類不備などで遅れるケースもあります。

その点、苦情発生率が低い会社（例えばソニー生命や第一生命など）は支払関連の苦情が少なく、比較的スムーズに支払われている傾向が見られます。また共済系（県民共済など）は少額簡易な給付が多いため支払いが早い場合もありますが、保障内容が限定的なので注意が必要です。

総じて、「いざという時の対応力」を重視する方は苦情データで支払関連苦情の少なさをチェックしつつ、上記のような迅速支払いの取り組みに着目してください。契約前に「請求時の連絡先」や「必要書類リスト」を確認しておくことも有効です。安心して任せられる会社を選び、万が一の際は速やかに連絡・請求することで、スピーディーな保険金受取に繋げましょう。