リバランスとは資産配分を元に戻す調整のこと

リバランスとは、値動きによって崩れた資産配分を、当初決めた目標比率に戻す調整のことです。株式や債券などの値動きで比率がズレると、想定以上のリスクを抱えるため、その偏りを整えるために実行します。

資産配分を元に戻す仕組み

リバランスは、増えすぎた資産を減らし減った資産を買い足すことで、当初の比率へ調整する作業です。相場の変動によって資産ごとの価値が変わり、放置すると狙った配分から離れていくためです。

たとえば株式50万円・債券50万円の合計100万円（株式50%・債券50%）で始めたとします。その後の値動きで、株式60万円・債券40万円になると、比率は株式60%・債券40%へと変わります。

リバランス・スイッチング・リアロケーションの違い

リバランス・スイッチング・リアロケーションは、いずれも資産配分に関わる操作ですが、目的が異なります。混同されやすいため、まず違いを整理しておきましょう。

特に押さえたいのが、リバランスとリアロケーションの違いです。リバランスは元の配分に戻す作業であるのに対し、リアロケーションは配分方針そのものを見直します。

スイッチングはiDeCoの調整手段として、リアロケーションはライフイベント時の見直しとして実行するケースが一般的です。

なお、スイッチングに関してはこちらの記事で詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてください。

リバランスが必要なケース

リバランスが必要なのは、複数の資産を組み合わせ、目標比率を決めて運用している人です。値動きで配分がズレるため、定期的な確認と調整が欠かせません。特にリスク資産が膨らんだ人ほど、優先度が高まります。

複数のファンドを組み合わせている人

複数の資産クラス（株式・債券など性質の異なる資産の種類）を組み合わせて運用している人には、リバランスが必要です。資産ごとに値動きの幅が違うため、時間の経過とともに配分が必ずズレていくからです。

目標比率を自分で決めている人

「株式60%・債券40%」のように目標比率を自分で設定している人ほど、リバランスの必要性は高くなります。決めた比率を保つことに、リスク管理上の意味があるためです。

目標比率は、自分がどこまで価格変動に耐えられるかというリスク許容度をもとに組み立てるものです。その比率が崩れたまま放置されると、当初の運用方針と実際の中身が食い違っていきます。設定した比率へ戻す調整があってはじめて、狙い通りのリスク水準を維持できます。

リスク資産が膨らんでいる人

リスク資産の比率が当初の想定を大きく超えている人も、リバランスによる調整を検討しましょう。株式など値動きの大きい資産が膨らんだままだと、暴落時の損失が許容範囲を超えるおそれがあるからです。

リバランスの必要性が低いケース

投資をしているすべての人に、リバランスが必要なわけではありません。バランスファンド1本の人、全世界株式のみの人、配分のズレが小さい人は、売買による調整の必要性が低いといえます。

バランスファンド1本の人

バランスファンド1本で運用している人は、自分で売買してリバランスする必要性が低いといえます。バランスファンドとは、株式や債券など複数の資産があらかじめパッケージされ、ファンドの中で自動的に配分を調整してくれる投資信託だからです。

バランスファンドの仕組みやメリットについてくわしく知りたい方は、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

全世界株式のみを積み立てている人

全世界株式など単一のファンドだけを積み立てている人は、複数資産間の比率を戻す意味でのリバランスは基本的に発生しません。1本の中で日本・先進国・新興国の株式に分散されており、その内部比率は運用会社が調整するためです。

ただし、全世界株式1本は実質的に株式100%に近い運用です。

なお、リスク許容度の考え方はこちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

目標からのズレが小さい人

目標配分から大きくズレていない人は、当面の売買によるリバランスは不要です。各資産の比率が著しく変わっていなければ、慌てて調整しても手数料や税金の負担が上回りかねないためです。

ただし、比率がズレていなくても、目標配分そのものを見直すべき場合があります。年齢・収入・家族構成・住宅購入・退職・相続・運用目的などが変われば、以前に決めた配分が今の自分に合わなくなるからです。

資産運用でリバランスが必要な理由

リバランスが必要な最大の理由は、リスクの取りすぎを防ぐためです。配分を放置すると、知らないうちに許容範囲を超えたリスクを抱えてしまいます。あわせて、感情に流されない投資判断の土台にもなります。

リスクの取りすぎを防ぐため

リバランスの主目的は、リスクの取りすぎを防ぐことにあります。株式など値動きの大きい資産の比率が想定以上に膨らむと、暴落時の損失が許容できる範囲を超えてしまうためです。

たとえば株式60%・債券40%で始めた配分が、株高によって株式75%・債券25%まで偏ったとします。この状態では、株式が2割下がったときの資産全体の目減りが、当初の想定より大きくなります。つまり自分では同じリスクのつもりでも、実際に負っているリスクは静かに拡大しています。

GPIFのポートフォリオについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてください。

出典：GPIF「分散投資の意義② 投資のリスクとは」

「高く売り安く買う」規律になる

リバランスは、リターンを高めるための必勝法ではありません。あくまで取りすぎたリスクを元の水準に戻す作業であり、その副産物として「値上がりした資産を一部売り、値下がりした資産を買う」動きが生まれます。

結果として、高くなった資産を売って安くなった資産を買うという規律が働きます。ただし、これは常に有利とは限りません。上昇相場が続く局面では、あえてリバランスをしない方がリターンは高くなる場合もあります。リターン向上を目的に据えるのではなく、リスク管理の結果として理解しておくのが適切です。

感情に左右されず判断できる

リバランスは、感情に流されない投資判断の助けになります。「もっと上がりそうだから売りたくない」「下がっている資産は買いたくない」という心理は、長期投資の失敗要因になりやすいためです。

こうした心理は、高値づかみや狼狽売りにつながります。事前に決めたルールに従って機械的に配分を戻せば、相場の熱狂や恐怖から距離を置けます。

リバランスを行うデメリット

リバランスには、相応のデメリットもあります。課税口座では売却益に税金がかかり、頻繁に行えばコストがかさみます。また、上昇相場が続く局面では、あえて行わない方がリターンは高くなる場合もあります。

売買コストと税金がかかる

課税口座でのリバランスには、売買コストと税金の負担がついて回ります。売却して利益が出れば、その譲渡益に税金がかかるためです。

具体的には、課税口座（NISA以外の口座）で投資信託や株式を売却して得た利益には、20.315%（所得税15.315%・住民税5%）の税金がかかります。100万円で買った投資信託を150万円で売れば、利益50万円に対して約10万円が差し引かれる計算です。

加えて、投資信託によっては解約時に信託財産留保額という手数料が引かれる場合もあります。頻繁な売買は、こうした税金とコストで複利効果を削ってしまいます。

出典：国税庁「株式・配当・利子と税」

上昇相場では不利な場合もある

上昇相場が長く続く局面では、リバランスをしない方がリターンは高くなる場合があります。値上がりを続ける資産を途中で売ると、その後の上昇分を取り逃すためです。

リバランスを実践する2つのやり方

リバランスには、増えた資産を売って買い増す方法と、売らずに買い増しだけで整える方法の2つがあります。前者は素早く戻せますが税金がかかり、後者はコストを抑えられます。

売却して買い増す方法

売却して買い増す方法は、比率が増えた資産を売り、その資金で比率が減った資産を買い足すやり方です。手元に追加資金がなくても、保有資産の中だけで配分を整えられます。

たとえば株式が増えすぎた場合、株式の一部を売って、その資金で債券を買い足します。すぐに目標比率へ戻せる反面、課税口座では売却益に税金がかかり、NISAでは非課税枠を消費してしまう点に注意が必要です。

売却せずに買い増しで調整する方法

売却せずに買い増しだけで比率を戻す方法もあります。増えた資産はそのままに、減った資産を新たな資金で買い足すやり方で、税金や非課税枠を温存できるのが利点です。積立期の投資家に最も適しています。

このように、保有資産を売却せず、追加資金や積立配分の変更によって目標配分に近づける方法を「ノーセルリバランス」と呼びます。具体的な2つの手段を見ていきましょう。

積立配分を変更する

毎月の積立額の配分を変えて、比率が下がった資産への積立を増やす方法です。時間をかけて少しずつ目標比率へ近づけます。証券会社の積立設定画面から数分で変更でき、その後は自動で買い付けられるため手間がかかりません。

追加資金で買い増す

ボーナスなどの追加資金で、比率が下がった資産をスポット購入して整える方法です。若い世代は、資産全体を大きく育てながら配分も整える発想が有効といえます。相場が下がった局面での買い増しは、結果的に安く仕込むことにもつながります。

なお、個人投資家がリバランスをするときの方法は、こちらのFAQでも解説しています。

売買金額・買い増し金額の計算方法

必要な金額は、売却して戻すか、売らずに買い増して戻すかで変わります。売却型は「目標比率×資産総額−現在の評価額」で計算し、買い増し型は総額が増えるぶん必要額が大きくなります。

売却して戻す場合の計算

売却して戻す場合は、次の式で売買すべき金額を求めます。「目標比率 × 資産総額 − 現在の評価額 = 売買すべき金額」です。プラスなら買い増し、マイナスなら売却を意味します。

具体例として、株式60万円・債券40万円、合計100万円を、目標「株式50%・債券50%」に戻すケースを考えます。資産総額は100万円のまま変わりません。

株式を10万円売り、その資金で債券を10万円買えば、株式50万円・債券50万円に戻ります。資産総額は100万円のままで、比率だけが目標どおりに整う点が特徴です。

売却せずに買い増しで戻す場合の計算

売却せずに買い増しで戻す場合は、必要な金額の考え方が変わります。売らないぶん資産総額そのものが増えるため、比率が高い資産の評価額を基準に、目標比率から総額を逆算します。

同じく株式60万円・債券40万円、目標50：50のケースで考えます。株式は売らずに残すので、株式60万円を「50%」とみなし、総額が120万円になるよう債券を増やします。債券も60万円にすればよいため、20万円の買い増しが必要です。

売却型では10万円の売買で済んだのに対し、買い増し型では20万円の追加資金が必要です。同じ50：50でも、必要な金額は方式によって変わります。

リバランスのタイミングと頻度の目安

初心者は年1回程度の定期確認で十分です。頻繁な売買は税金やコストでかえって逆効果になります。大切なのは、確認と実行を分けて考えることです。確認して問題がなければ、何もしないという判断もリバランスの一部です。

年1回など定期的に行う

取り組みやすいのは、年1回の決まった時期に確認する定期型です。あらかじめタイミングを固定しておけば、市場の動きに惑わされず習慣として続けられるためです。

リバランスの頻度については、こちらFAQも参考にしてみてください。

乖離率5〜10%を目安に行う

もう1つのルールが、目標比率から一定以上ズレたら実施する乖離率型です。たとえば「目標から5〜10%ズレたら戻す」と決めておき、その水準に達したときだけ調整します。

市場の変化に素早く対応できる反面、日常的に比率をチェックする手間がかかります。そのため、ある程度慣れた中級者向けの方法といえます。定期型と組み合わせ、「年1回確認し、5%以上ズレていたら戻す」といった併用も有効です。

世代別の考え方

リバランスの重み付けは、年代によって変えるのが合理的です。一般に、若いほど株式などのリスク資産を長く保有でき、年齢が上がるほど値動きを抑えたい傾向があるためです。

若い年代は運用期間を長く取りやすいため、短期的な値動きに振り回されにくい点が強みです。一方で、年齢が上がるにつれて取り崩し時期が近づくため、守りを意識した配分へ移していく発想も大切になります。

出典：金融庁「教えて虫とり先生（第8回）」

出典：金融庁「国民の安定的な資産形成の支援に関する施策の基本的な方針」

ライフイベントでの見直し

結婚・出産・転職・退職などの節目では、リバランスにとどまらず目標比率そのものの見直しが必要になります。収入や家族構成が変われば、取れるリスクの大きさも変わるためです。

こちらの記事では、年代別のライフイベントを一覧でまとめています。あわせて参考にしてみてください。

暴落時の対応

相場が急落したときこそ、慌てて売らず、事前に決めたルールどおりに配分を戻すことが規律として働きます。恐怖にかられた狼狽売りは、長期投資で最も避けたい行動だからです。

暴落時は、冷静さを失ってしまうことが少なくありません。こちらの記事も参考にしつつ、どのように対処すべきかを知っておきましょう。

新NISA・iDeCoでリバランスをするときの注意点

非課税制度の中でのリバランスには、固有の落とし穴があります。新NISAは売却しても枠がすぐに戻らず、損益通算もできません。一方、iDeCoはスイッチングで柔軟に調整でき、リバランスと相性のよい制度です。

新NISAは枠がすぐ戻らない

新NISAでは、売却してもその年の年間投資枠がすぐに再利用できるわけではありません。売却した分の枠が使えるようになるのは、翌年以降だからです。

復活する金額は売却時の時価ではなく、購入時の取得価額（簿価）が基準になります。商品を売却した場合はその商品の簿価の分だけ非課税保有限度額が復活し、翌年以降に再利用できる仕組みです。

たとえば時価120万円まで値上がりした商品を売っても、その取得価額が100万円なら、翌年に復活する枠は100万円分にとどまります。値上がりぶんの20万円は枠として戻りません。

出典：金融庁「NISAを利用する皆さまへ」

NISAの損失は損益通算できない

NISA口座で損失が出ても、他の口座の利益と相殺することはできません。NISA口座内の損益は、税制上ないものとして扱われるためです。

具体的には、NISA口座で確定した損失は、課税口座（特定口座や一般口座）の利益との損益通算ができず、損失を翌年以降に繰り越す繰越控除も使えません。値下がりした資産を売る形のリバランスは、課税口座なら節税につながる場面でも、NISAではその効果が得られません。値下がり資産の売却は、特に慎重に判断しましょう。

NISA内は売らない調整が基本

NISA内では、安易に売却してリバランスするよりも、まずは売却しない形の調整を検討するのが基本です。NISA口座の売却益は非課税ですが、売却した分の非課税保有限度額を再利用できるのは翌年以降であり、損失が出ても課税口座との損益通算や繰越控除はできないためです。

具体的には、追加資金で比率が下がった資産を買い増す、毎月の積立配分を変更する、といった方法が向いています。非課税で保有できるメリットを活かすためにも、まずは「売らずに整える」発想を持つとよいでしょう。

なお、NISA制度についてはこちらの記事でも解説しています。あわせて参考にしてみてください。

iDeCoはリバランスしやすい

iDeCoは、制度内でリバランスをしやすい仕組みを備えています。主な手段は、掛金の配分変更と、スイッチング（保有商品の預け替え）の2つです。

配分変更は、毎月の掛金で買う商品の割合を変える方法で、これまで積み立てた資産には影響しません。スイッチングは、保有中の商品を売って別の商品に買い替える方法で、資産全体の比率を一度に調整できます。

iDeCoではスイッチングによる利益に税金がかからず、NISAのような非課税枠の消費もないため、制度内での商品入れ替えがしやすく、リバランスと相性のよい制度といえます。

iDeCoで、運用している資産をリバランスする方法は、こちらのFAQでも解説しています。

リバランスの手間を省く3つの方法

自分でリバランスをするのが大変だと感じる人には、手間を減らす選択肢が3つあります。バランスファンド、ロボアドバイザー、ファンドラップです。いずれもコストと自由度のトレードオフがあるため、自分に合うものを選びましょう。

バランスファンドを買う

バランスファンドは、複数資産がパッケージされ、ファンド内で自動的に配分が維持される投資信託です。1本買うだけで分散とリバランスが完結するため、手間がかかりません。

固定型なら信託報酬は年0.1〜0.5%程度と低めです。ただし配分を自分で選べず、信託報酬はインデックスファンド単体よりやや高い傾向があります。

ロボアドバイザーを使う

ロボアドバイザーは、質問への回答をもとにアルゴリズムなどが資産配分を提案し、運用や自動リバランスまで任せられるサービスです。手間をかけずに、リスク許容度に応じた運用を続けられます。

手数料は年1%程度が一般的です。低コストのインデックスファンドを自分で管理する場合（信託報酬0.2%程度）と比べると割高になります。手間を買うサービスと理解し、コストと納得感を天秤にかけて判断しましょう。

ロボアドバイザーの仕組みやメリットについては、こちらの記事も参考にしてみてください。

ファンドラップを使う

ファンドラップは、金融機関に運用を一任し、資産配分の設計からリバランスまで任せられるサービスです。対面での相談やオーダーメイドの提案を受けられる点が特徴です。

手数料は年1〜2%程度と、3つの中では相対的に高めで、最低投資金額が設定されている場合もあります。人が介在する点でロボアドバイザーと異なり、そのぶんコストも上がります。手厚いサポートを重視するか、コストを抑えるかで選び分けるとよいでしょう。

ファンドラップについては、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

リバランスで迷ったらプロに相談

リバランスに迷ったら、専門家と一緒に考えるのも1つの選択肢です。資産配分の設計から実行の判断まで、相談しながら進められます。

相談の現場では、「そもそも目標配分を決めていない」という段階でつまずく人が少なくありません。目標が定まっていなければ、どこへ戻すべきかも決まらず、リバランス自体が始められないためです。まずは自分に合った目標配分を整理するところから、プロの視点を借りるのも有効です。