バンガード(Vanguard)ETFとは？VT・VTI・VOOなど代表銘柄の仕組みや特徴と世界分散投資への活用法を徹底解説

なぜバンガード(Vanguard)は世界中の投資家に選ばれるのか？

世界最大級の資産運用会社バンガードが、なぜ多くの投資家から支持されるのでしょうか。その理由は、創業者ジョン・C・ボーグルが掲げた「投資家第一主義」の理念と、利益を投資家に還元する独自の企業構造にあります。ここでは、バンガードの哲学と低コストを実現する仕組みを解説します。

利益を投資家に還元する「投資家所有モデル」が低コストの秘密

バンガードの低コストを実現する最大の秘訣は、その独特な企業構造にあります。一般的な運用会社と違い、バンガードはファンドの投資家自身が会社のオーナーとなる「投資家所有モデル」を採用しています。

これは、バンガードのファンドを保有する投資家が、間接的に運用会社であるバンガードの株主でもあることを意味します。そのため、会社の利益は外部の株主ではなく、投資家へ還元される仕組みです。具体的には、運用資産の規模が拡大して得られた利益を、信託報酬（運用コスト）の引き下げという形で投資家に還元します。この構造が、資産の拡大とコストの低下という好循環を生み出しているのです。

この「投資家がオーナー」というモデルにより、バンガードは常に投資家へのコスト還元を最優先でき、業界最低水準の手数料体系を維持しています。

長期・分散・積立を続けたい人に最適な運用会社

バンガードは、1975年の創業時から「すべての投資家に公平な成功の機会を提供する」という使命を掲げてきました。その投資哲学は、短期的な利益追求ではなく、長期的な視点での資産形成を重視します。

世界初の個人投資家向けインデックスファンドを発売して以来、市場全体に低コストで分散投資する機会を提供し続けてきました。そのため、市場の変動に惑わされず、規律ある積立投資をコツコツと続けたい投資家にとって、最適なパートナーと言えるでしょう。

バンガードETFの始め方｜2つの購入ルートを徹底比較

日本の投資家がバンガードの商品に投資するには、大きく2つの方法があります。一つはコストを最重視し、海外の証券取引所に上場するETFを直接購入する方法。もう一つは、手間なく円建てで始められる国内の投資信託を経由する方法です。それぞれの特徴とメリット・デメリットを比較します。

ルート1：海外ETFを直接購入する（コスト最重視の方向け）

この方法では、米国の証券取引所などに上場しているバンガードETFを直接買い付けます。株式と同様に市場価格でリアルタイムに取引できるため、機動的な売買が可能です。

最大の魅力は、信託報酬（経費率）が非常に低い点です。例えば、S&P500に連動するVOOの経費率は年0.03%、全世界株式に連動するVTでも年0.07%と、極めて低コストで運用できます。

ただし、注意点もいくつかあります。まず、購入時には円を米ドルに両替するための為替手数料がかかります。また、ETFから支払われる分配金は米ドルで受け取り、自動で再投資されないため、ご自身で再投資の手続きを行う必要があります。

ルート2：国内の投資信託を経由する（楽天・SBIなど手間なく始めたい方向け）

この方法では、「楽天・バンガード・ファンド」や「SBI・Vシリーズ」のように、バンガードETFに投資する国内の投資信託を購入します。円建てで100円といった少額から積立投資ができ、購入・管理が簡単なため、特に初心者の方に優しいルートです。

近年は信託報酬の引き下げが進み、海外ETFとのコスト差も縮小しています。例えば「SBI・V・S&P500インデックス・ファンド」の信託報酬は年0.0938%程度と、VOOの年0.03%と比較しても差はわずかです。為替の両替手続きが不要で、分配金もファンド内で自動的に再投資されるため、手間をかけずに運用を続けやすい点も大きなメリットです。

注意点として、投資信託の信託報酬に加えて、投資先である海外ETFの経費率も間接的に負担する「二重コスト」構造になっています。ただ、競争の激化により、総コストは年々低下する傾向にあります。

バンガードETFのおすすめ代表銘柄

バンガードには多様なETFがありますが、ここでは資産運用の目的別に「コア」「サブコア」「サテライト」という3つの役割に分けて代表的な銘柄をご紹介します。それぞれの特徴と具体的な活用の考え方を理解し、ご自身のポートフォリオ構築にお役立てください。

※信託報酬は2025年10月時点の目安です。新NISAでは成長投資枠での取扱いが基本となります。

コア株式（全世界・米国の王道）：「VT」「VTI」「VOO」

ポートフォリオの中心となるのが、低コストで広範な分散投資を実現するコア株式ETFです。長期保有の土台となり、資産運用の初心者の方はまずここから検討するのが王道です。

まず、VTは「これ一本で世界に投資したい」という方に最もシンプルな選択肢です。国別配分の調整などをバンガードに任せられるため、手間をかけずに長期積立を続けたい場合に適しています。

次に、VTIとVOOは米国経済の成長を主軸に据える場合に選びます。VTIは小型株まで含む米国市場全体に、VOOはS&P500に連動する主要大型株に投資します。市場全体の厚みを取るならVTI、代表性と安定感を重視するならVOOが良いでしょう。

S&P500とVTIの選び方は以下Q&Aでも説明しています。

米国外株式「VXUS」米国除く先進国「VEA」

米国株式を中心にポートフォリオを組む際に、地理的な偏りを緩和し、国際分散を高めるのがサブコア株式ETFの役割です。

米国株式のVTIと米国外株式のVXUSを組み合わせれば、VTと同じ全世界分散を自分好みの比率で構築できます。例えば「米国70%、米国外30%」といった具体的な目標を持つ方に最適です。一方、VEAは投資対象を米国外の「先進国」に絞りたい場合に用います。

債券で値動きを緩和：米国総合債「BND」・米国外投資適格債「BNDX」

株式の価格変動を和らげ、特に下落相場でのポートフォリオ全体の耐性を高めるのが債券ETFです。

BNDは、株式中心のポートフォリオに安定性をもたらすコア債券です。「株式60%：債券40%」のように目標配分を決め、定期的なリバランスを行う運用が基本となります。

一方、BNDXは米国外の債券に分散する際に活用します。為替ヘッジが行われるため、ドル金利の直接的な影響を抑えたい場合に有効です。

債券ETFのメリットについては以下Q&Aでも説明しています。

サテライト（インカム強化）：高配当株「VYM」連続増配「VIG」

ポートフォリオ全体の配当収入を増やしたい場合や、安定成長企業の配当に期待する場合に、味付けとして加えるのがインカム強化目的のサテライトETFです。

VYMは配当利回りの高い銘柄に幅広く投資し、安定したインカム収入を目指す方に向いています。VIGは「連続増配」の実績がある質の高い企業に投資するため、配当の成長を期待する場合に有効です。サテライト資産の合計は、ポートフォリオ全体の10〜20%程度に留めるのが基本です。

VYMの特徴については以下Q&Aでも説明しています。

サテライト（成長と分散の追加）：新興国株式「VWO」米国REIT「VNQ」

新興国の高い成長性や、株式・債券とは異なる値動きをする不動産セクターなど、特定のテーマへの投資でポートフォリオにアクセントを加えるのが、成長・分散目的のサテライトETFです。

新興国の成長性を取り込みたい場合はVWOを、不動産セクターを加えたい場合はVNQを、それぞれポートフォリオに少量組み入れます。これらの資産は価格変動も大きいため、時間分散を意識した段階的な買付と、ポートフォリオ全体のごく一部に留める規律ある運用が重要です。

新興国株式投資については以下Q&Aでも説明しています。

バンガードを新NISA・iDeCoで活用！非課税メリットを最大化する使い方

バンガードの低コスト商品は、日本の税制優遇制度である新NISAやiDeCoと非常に相性が良く、非課税メリットを最大限に活かせます。2024年から始まった新NISAの2つの枠とiDeCoをどう使い分ければ効率的なのか、それぞれの制度の特徴と具体的な活用戦略を解説します。

新NISAの基本：2つの非課税投資枠「つみたて投資枠」と「成長投資枠」

2024年に始まった新NISAは、非課税で投資できる金額が大幅に拡大された制度です。年間で最大360万円まで、生涯では合計1,800万円までの投資から得られた利益が非課税になります。

この制度には性格の異なる2つの投資枠があります。一つは「つみたて投資枠」で、年間120万円まで、長期積立に適した一定の基準を満たす投資信託が主な投資対象です。もう一つは「成長投資枠」で、年間240万円まで、投資信託に加えて個別株やETFなど、より幅広い商品に投資できます。

新NISAでバンガード商品をどう活用する？

バンガード商品を活用する場合、この2つの枠を戦略的に使い分けるのがおすすめです。「つみたて投資枠」では、海外ETFは直接購入できないため、「SBI・Vシリーズ」のようなバンガードETFに連動する国内の低コスト投資信託でコツコツと積立投資を行うのが王道です。

一方、「成長投資枠」ではVTやVOOといった海外ETFも非課税で購入できます。つみたて投資枠での積立をベースにしつつ、成長投資枠で海外ETFを機動的に買い増すといった併用も可能です。これにより、投資信託の手軽さとETFの低コスト・柔軟性の両方のメリットを享受できます。

iDeCoでは「実質バンガード」の投資信託を選ぶのが正解

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金形成に特化した制度で、掛金の全額が所得控除されるなど強力な節税メリットがあります。

iDeCoでは海外ETFを直接購入できませんが、金融機関によってはバンガードの指数に連動する低コストの投資信託がラインナップされています。iDeCoは非常に長期間の運用となるため、信託報酬のわずかな差が将来の受取額に大きく影響します。バンガードと同等の低コストな投資信託を選ぶことが、効率的な資産形成の鍵となります。

迷ったらコレ！バンガードETFで組むポートフォリオ例3選

「どれを選べばいいか分からない」という初心者の方へ、バンガードETFで組める代表的なポートフォリオの基本形を3つご紹介します。いずれも長期・分散・低コストの理念に沿った王道スタイルなので、ご自身の考え方やリスク許容度に合うものから検討してみてください。

シナリオ1：とにかくシンプルに「VT」1本で全世界におまかせ投資

最もシンプルなのが、全世界の株式市場にまとめて投資する戦略です。具体的には、全世界株式ETFであるVT一本のみに投資します。世界経済全体の成長を捉えることを目指し、国や地域の配分も自動で調整されるため、手間がかかりません。

この戦略のメリットは、約9,000銘柄への圧倒的な分散効果と、資産配分の見直し（リバランス）が不要な手軽さです。ただし、資産は株式100%になるため価格変動リスクは高く、市場の暴落時には冷静に保有を続ける覚悟が必要です。

シナリオ2：米国中心で力強い成長を狙う「VOO/VTI＋VXUS」

次に、世界経済の牽引役である米国の成長をより重視する戦略です。具体的には、ポートフォリオの中核を米国株式ETFであるVOOまたはVTIが占めるように配分します。例えば、資産の7〜8割をVOOやVTIとし、残りを米国を除く全世界株式ETFのVXUSで補うといった形です。

この戦略の狙いは、米国市場の力強い成長を最大限に享受することです。同時にVXUSを組み合わせることで、米国一国への過度な集中を避け、国際的な分散効果も維持します。自分で配分比率を決めるためVT一本より少し手間はかかりますが、より米国経済の成長に期待する方に向いています。

シナリオ3：値動きをマイルドにする「株式＋債券(BND)」のバランス型

三つ目は、株式と債券を組み合わせて価格変動リスクを抑えるバランス型の戦略です。例えば、資産の6割をVOOなどの株式ETF、4割を米国総合債券ETFのBNDにするなど、自身のリスク許容度に合わせて比率を決めます。

この戦略は、株式の成長性を追求しつつ、値動きが異なる債券を組み合わせることでポートフォリオ全体の値動きを緩やかにするのが狙いです。株価下落時には債券がクッションの役割を果たします。ただし、債券を組み入れる分、期待リターンは株式100%のポートフォリオより控えめになり、比率を維持するための定期的なリバランスも必要になります。

本当のコストは経費率だけじゃない！「総コスト」で考えるのが成功の鍵

資産運用で確実にリターンを押し下げる要因が「コスト」です。そして投資家が負担するコストは、目につきやすい経費率だけではありません。売買手数料や税金など、あらゆる費用を合わせた「総コスト」で判断することが、長期的な成功の鍵を握ります。

継続的にかかる「経費率（信託報酬）」

投資家が負担するコストの中で最も重要なのが、ETFや投資信託を保有している間、継続的に発生する経費率（信託報酬）です。日々、ファンドの資産から自動的に差し引かれるため意識しにくいですが、長期間ではリターンに大きな差を生みます。

例えば、経費率が年0.1%違うだけで、1,000万円を運用すれば年間1万円の差となり、複利効果でその差は年々拡大していきます。バンガードの商品は経費率が極めて低いことで知られていますが、近年は国内の投資信託も非常に低い水準になっており、可能な限り低コストの商品を選ぶことが運用の基本です。

売買時にかかる「取引手数料」と「為替手数料」

次に、ETFなどを売買する際に一度だけ発生するコストです。国内の投資信託は購入時手数料が無料のものが主流ですが、海外ETFの場合は証券会社ごとに定められた取引手数料がかかることがあります。

また、円を米ドルに替える際には為替手数料も必要です。近年は手数料無料化の動きも進んでいますが、売値と買値の差である「スプレッド」も隠れたコストとして存在するため、短期的な売買を繰り返すと負担が大きくなる可能性があります。

利益確定時にかかる「税金」

そして、運用で得た利益にかかる税金も実質的なコストです。日本では通常、売却益や分配金に対して約20%の税金がかかります。

特に海外ETFの分配金には、まず米国で10%が源泉徴収され、その後に国内で課税されるため注意が必要です。一方で、分配金を出さずに内部で再投資する国内の投資信託は、売却するまで課税が繰り延べられる効果があります。NISAなどの非課税制度を最大限に活用することが、手元に残る利益を増やす上で極めて重要になります。

ETF選びで差がつく「指数との連動性」と「ベンチマーク」の違い

インデックス投資の要は、目標とする指数（ベンチマーク）にどれだけ正確に連動できるかです。低コストな商品を選んでも、指数から大きく乖離しては意味がありません。ここでは、ファンドの真の実力を測るための「トータルリターン」という見方と、そもそも連動対象の指数にどんな違いがあるのかを解説します。

「トータルリターン（配当込み）」で本当の実力をチェックする方法

インデックスファンドの実力を評価する上で最も重要なのが、値上がり益だけでなく、分配金も含めた「トータルリターン」で比較することです。分配金を考慮しない指数の値動きだけを見ていても、ファンドの本当の成績は分かりません。

そのため、ファンドの正確な連動性を知るには、受け取った分配金を再投資したと仮定した場合の基準価額の推移と、「配当込み」で算出された指数のトータルリターンを比較する必要があります。例えばVOOの実力を測るなら、S&P500の価格指数ではなく、「S&P500トータルリターン指数」と比較するのが正しい方法です。

S&P500とCRSPはどう違う？連動する指数の特徴を理解しよう

同じ「全世界株式」や「米国株式」という名前のファンドでも、どの指数をベンチマークにしているかで投資対象が微妙に異なる点も理解しておきましょう。この違いが、将来のパフォーマンスの差につながることがあります。

例えば全世界株式指数では、VTが連動する「FTSE」は小型株まで含む約9,000銘柄を対象とする一方、他社ファンドが採用する「MSCI」は大型・中型株が中心です。また米国株式でも、VOOが連動する「S&P500」が主要大型株500社なのに対し、VTIが連動する「CRSP」は小型株まで含んだ市場全体を対象とします。後者の方がより広く分散されますが、その分、価格変動の度合いがやや高くなる傾向があります。どちらが優れているという訳ではなく、どのような範囲に分散投資したいかによって選ぶべき指数は変わります。

バンガードETFと国内投信(SBI・V/楽天V)はどっちがいい？

かつてはコスト面で海外ETFが圧倒的に有利でしたが、現在その差は大きく縮まっています。では、バンガードETFと、SBI・Vシリーズなどの国内投資信託のどちらを選ぶべきか。コスト、手間、税金の3つの観点から両者を徹底比較し、あなたの投資スタイルに合う選択肢を考えます。

コスト・手間・税金を一覧比較｜あなたに合うのはETF？投資信託？

海外ETFの最大の強みは、わずかながらも経費率が最も低いこと、そして株式と同じようにリアルタイムで機動的に売買できる点です。取引時間中であれば好きなタイミングで指値注文もできるため、相場の急変時に素早く対応したい方や、コストを極限まで追求したい方に向いています。

一方、国内投資信託の強みは圧倒的な「手軽さ」です。円建てで100円といった少額から自動積立ができ、為替の心配もありません。また、分配金が自動で再投資されるため手間がかからず、売却するまで税金がかからない「課税の繰り延べ」効果も期待でき、複利効果を効率よく活かせます。

手間をなくしたいなら「SBI・V」や「楽天・V」シリーズが有力候補

最終的な選択基準は「自分がより続けやすいのはどちらか」という点になるでしょう。ドル資産を直接持ち、少しでも低コストにこだわりたいなら海外ETF。毎月の積立を自動化し、手間なく運用したいなら国内投資信託が適しています。

「SBI・Vシリーズ」などは実質的にバンガードETFに投資しているため、上乗せされるわずかなコストを手間賃と考えることができるかどうかが判断の分かれ目です。大切なのは、どちらを選んでも長期・分散・低コストという投資の王道は変わらないと理解し、自分が無理なく続けられる方法で資産運用をスタートさせ、継続することです。