バランス型ファンドはおすすめしないと言われましたがなぜですか?
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2024/12/12 00:07
男性
40代
現在、NISAで資産運用を行っています。より幅広く分散投資をするためにバランスファンドの使用を検討しています。しかし、知人から、バランスファンドはおすすめしないといわれました。これはなぜでしょうか?
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
バランスファンドは1本で株式・債券・REITなどに自動分散できる手軽さが魅力ですが、導入前に次の3点を確認する必要があります。第一にコストです。ファンド内で頻繁にリバランスを行うぶん運用管理費用(信託報酬)が高く、年1%超の水準も珍しくありません。長期ではこのコスト差が複利効果を削り、インデックスファンドに比べてリターンを圧迫しやすくなります。第二に市場環境とのミスマッチです。配分比率を固定するタイプは相場の急変時でも機械的に比率を守ろうと売買するため、たとえばREITが急騰した局面で上昇益を取り切れず、逆に下落局面では想定以上にリスクを抱え込む可能性があります。第三にポートフォリオ全体との重複です。既に株式系投信を多く保有している状態で株式比率の高いバランスファンドを追加すれば、全体の株式比率が過大になり「思ったほど分散できていない」という結果になりかねません。こうした背景から「おすすめしない」という声が上がる一方、資産規模が小さく個別リバランスが難しい人や運用を極力シンプルにしたい人には有効な選択肢となり得ます。導入を検討する際は、①既存資産とのバランス、②信託報酬を含む総コスト、③自分のリスク許容度—の3点を総合的に点検し、それでもメリットが上回るかどうかを判断してください。不安が残る場合は、専門家とともにポートフォリオ全体を確認したうえで意思決定すると安心です。
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投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
アクティブ運用
アクティブ運用は、日経平均やNASDAQなどの市場指標(ベンチマーク)を上回る運用成績を目指す投資手法です。この手法では、ファンドマネージャーが特定の銘柄やセクターを積極的に選別して投資を行います。 運用手法には主に2つのアプローチがあります。トップダウンアプローチは市場全体を俯瞰して投資環境を予測し、そこから投資対象を決定します。一方、ボトムアップアプローチは、個別企業への調査や訪問を通じて投資対象を選定していきます。 アクティブ運用は、パッシブ運用と比べて高いリターンが期待できる反面、運用コストが高くなり、リスクも増大する傾向があります。また、運用成績はファンドマネージャーの運用能力に大きく依存するという特徴があります。
リバランス
リバランスとは、ポートフォリオを構築した後、市場の変動によって変化した資産配分比率を当初設定した目標比率に戻す投資手法です。 具体的には、値上がりした資産や銘柄を売却し、値下がりした資産や銘柄を買い増すことで、ポートフォリオ全体の資産構成比率を維持します。これは過剰なリスクを回避し、ポートフォリオの安定性を保つためのリスク管理手法として、定期的に実施されます。 例えば、株式が上昇して目標比率を超えた場合、その一部を売却して債券や現金に再配分するといった調整を行います。なお、近年では自動リバランス機能を提供する投資サービスも登場しています。