バブルがいつ始まり、いつ弾けるかを正確に当てることはできません。ただし、資産価格が実体経済や企業収益、賃料水準などから大きく離れて上昇し始めたときは、過熱の兆候として注意が必要です。低金利や金融緩和で資金が流れ込みやすくなり、借入を使った投資が増える局面では、バブルが形成されやすくなります。

始まりの判断材料としては、価格上昇そのものが投資理由になっているか、短期間で急騰しているか、投資経験の浅い層まで参入しているかを確認します。「今買わないと乗り遅れる」「今回は下がらない」といった楽観的な見方が広がるほど、リスクへの警戒が薄れている可能性があります。

一方、崩壊前には金利上昇、金融引き締め、融資姿勢の厳格化、取引量の減少、高値圏での乱高下などが見られやすくなります。価格は高いのに買い手が減る、悪材料への反応が大きくなる、収益や賃料で価格を説明しにくくなる場合は注意が必要です。

したがって、バブルは「時期」を一点で予測するより、価格水準、信用拡大、投資家心理、金融政策、取引量の変化を継続的に見ることが重要です。過熱感が強い局面ほど、分散投資、利益確定、借入比率の抑制により、下落に備える姿勢が求められます。