三大疾病保険の加入方法と、保険金の受取方法を教えてください。
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2025/07/28 13:16
男性
60代
三大疾病保険には単体の保険と特約があると聞きましたが、それぞれの違いや保険金の受け取り回数、支払条件が分かりません。どのような形で加入でき、給付金はどのタイミングでいくつ受け取れるのか、注意点と併せて教えてください。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
三大疾病保険には、三大疾病を主契約とする終身型と、医療保険・生命保険に付加する三大疾病保障特約の形態があります。
主契約型は解約返戻金を備え、死亡保障と同一の一時金を上限1回受け取る設計が多く、保障がシンプルです。一方、特約型は返戻金がなく保険料を抑えやすい反面、主契約が失効すると同時に保障も消滅します。
給付金は100万円から1000万円程度で自由度が高く、がんは診断確定で支払われる商品が主流ですが、急性心筋梗塞や脳卒中では60日以上の所定状態継続や手術・入院を条件とする例が多いため、病気ごとの要件を確認する必要があります。
給付回数は1回のみ、複数回、条件達成で無制限など商品差があり、再発リスクや家計負担を勘案して選択します。契約前には保険料払込免除特約の有無、給付後に保障が継続するか、更新型の場合の将来保険料を必ず確認し、自身のライフプランと支出許容量に合致するかを検証することが重要です。
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関連する専門用語
主契約
主契約とは、生命保険や医療保険などの保険商品において、基本となる保障内容を規定する中心的な契約部分を指します。投資型保険でも、まず主契約が土台となり、そのうえで必要に応じて追加保障やサービスを付加する「特約」を組み合わせる仕組みが一般的です。 主契約があることで保険としての骨格が成立し、保険料の算定や契約期間、解約返戻金の有無などの重要な条件が定められます。投資初心者の方にとっては、特約に目が行きがちですが、まず主契約が何を保障し、どのような運用や保障期間になっているかを理解することが、資産運用として保険を活用するうえでの第一歩となります。
解約返戻金
解約返戻金とは、生命保険などの保険契約を途中で解約したときに、契約者が受け取ることができる払い戻し金のことをいいます。これは、これまでに支払ってきた保険料の一部が積み立てられていたものから、保険会社の手数料や運用実績などを差し引いた金額です。 契約からの経過年数が短いうちに解約すると、解約返戻金が少なかったり、まったく戻らなかったりすることもあるため、注意が必要です。一方で、長期間契約を続けた場合には、返戻金が支払った保険料を上回ることもあり、貯蓄性のある保険商品として活用されることもあります。資産運用やライフプランを考えるうえで、保険の解約によって現金化できる金額がいくらになるかを把握しておくことはとても大切です。
払込免除
払込免除とは、生命保険や医療保険などの契約において、契約者や被保険者が高度障害状態になったり、所定の重い病気にかかったりした場合に、それ以降の保険料の支払いが免除される制度のことを指します。免除されたあとも、保険契約は有効に継続され、保障内容はそのまま維持されるのが特徴です。 たとえば、がんなどの重病を患い、働くことが困難になった場合でも、保障を失うことなく保険を続けられる仕組みとして、多くの保険商品に組み込まれています。払込免除はあくまで保険料の支払い義務を免除する制度であり、解約や満期金の支払いとは異なります。契約時にこの特約が付いているかどうか、また発動条件がどうなっているかを確認しておくことが大切です。経済的な負担が大きくなる場面で、保険契約の継続を支える安心の仕組みです。
特約
特約とは、保険契約や金融契約、不動産契約などにおいて、基本契約に追加される特別な条件や取り決めのことを指します。これは標準的な契約内容とは別に、契約者の希望や状況に応じて付加されるもので、主契約の補足・強化・変更などを目的とします。 たとえば、生命保険では「災害特約」や「払込免除特約」などがあり、基本の保障に加えて追加の保障や条件変更を可能にします。特約は自由度が高い反面、内容や適用条件が複雑になることもあるため、契約時にはその内容を正確に理解しておくことが重要です。資産運用や保険設計においては、特約の有無によって将来のリスク対応力やコスト負担が大きく変わる可能性があるため、戦略的に選ぶべき要素のひとつです。
一時金形式
保険金や退職金などを一括で受け取る方式。まとまった資金を一度に受け取ることができるため、住宅ローンの返済や子どもの教育資金など、大きな支出に充てやすいメリットがある。年金形式と比べて、総受取額は少なくなる場合が多いが、資金の即時活用や自己運用が可能。税制面では退職所得控除（退職金の場合）や相続税・贈与税の非課税枠（生命保険金の場合）などが関係し、状況によって有利な選択肢となりうる。インフレリスクや長生きリスクへの対応は自己責任となる点に注意が必要。
