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ひふみプラスの特徴が知りたいです。メリット・デメリットや手数料について教えてください

ひふみプラスの特徴が知りたいです。メリット・デメリットや手数料について教えてください

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2025/10/27 09:46


男性

30代

question

ひふみプラスの特徴を知りたいです。メリットやデメリット、手数料体系、他のアクティブファンドとの違いについて詳しく教えてください。長期投資に向くのかも気になります。


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

「ひふみプラス」は、“守りながらふやす”を掲げるアクティブ型の日本株ファンドです。市場の状況に応じて国内外の株式比率や現金比率を柔軟に調整し、安定性と成長性の両立を目指します。インデックス投資信託より信託報酬は高めですが、独自の運用判断や銘柄選定に魅力を感じる投資家に向いています。

運用は、企業の経営姿勢や将来性などの定性評価と、財務状況や株価指標といった定量評価を組み合わせて行われます。マザーファンドを通じて国内外の株式に投資し、相場が不安定なときは現金比率を高めることで下落リスクを抑える仕組みです。為替ヘッジは原則として行われません。

コスト面では、購入時手数料が最大3.3%(税込)かかる場合がありますが、ネット証券では無料で購入できるケースもあります。信託報酬は年率1.078%が基本で、純資産が増えるほど段階的に引き下げられます。信託財産留保額はなく、売却時のコスト負担は発生しません。

主なメリットは三つあります。第一に、企業取材を重ねた独自の調査による「顔が見える運用」が強みです。第二に、市場の変化に応じて機動的に資産配分を変え、下落局面での防御力を備えています。第三に、純資産の拡大に応じて信託報酬が逓減するため、大規模化によって実質的なコストが低下します。

一方で、デメリットもあります。インデックス型に比べて信託報酬が高く、長期的に市場平均を下回るとコスト負担が重くなります。販売会社によっては購入時手数料が発生する場合もあり、また、運用者の判断によってリターンが左右されるリスクもあります。海外株式を含むため、為替変動の影響も受けやすい点に注意が必要です。

総合的に見て、ひふみプラスは「インデックスだけでは物足りない」「運用者の判断による超過リターンを狙いたい」投資家に適しています。一方、手数料を抑えて市場平均に連動する運用をしたい人には、インデックス型投信の方が向いています。

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アクティブファンド

アクティブファンドとは、運用のプロであるファンドマネージャーが、市場の平均を上回るリターンを目指して積極的に銘柄を選んで運用するタイプの投資信託のことです。 具体的には、独自の分析や調査にもとづいて、将来性があると見込まれる企業や、割安と判断される株式などに投資を行います。こうした運用には高度な専門知識と時間が必要となるため、同じ投資信託でも市場平均への連動を目指す「パッシブファンド」より運用コスト(信託報酬など)が高めになる傾向があります。しかし、その分大きなリターンを狙える可能性もある点が魅力です。 ただし、アクティブファンドだからといって必ずしも市場平均を上回るとは限らないことに注意が必要です。投資判断がうまくいかなかった場合は、損失が出たり、パッシブファンドに劣る成績となったりすることもあります。 投資初心者の方は、ファンドマネージャーの運用実績やファンドの方針、運用コストなどをよく調べたうえで、自分の投資目的やリスク許容度に合った商品を選ぶことが大切です。購入前に「過去の運用成績」や「運用レポート」を確認し、アクティブファンドの特徴を理解してから投資を始めましょう。

インデックス投資(指数投資)

インデックス投資(指数投資)とは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して投資する方法のことを指します。たとえば、日経平均株価やS&P500といった市場全体の動きを示す指数に連動するように、同じ銘柄を同じ比率で組み入れることで、指数全体の成績を再現しようとする投資手法です。個別の銘柄を選ぶのではなく、幅広い銘柄に分散して投資するため、リスクが抑えられやすく、長期的な資産形成に向いているとされています。運用コストも比較的低く、初心者にも始めやすいのが特徴です。近年では、ETFやインデックスファンドを通じて指数投資を行う投資家が増えており、資産運用の基本的な選択肢の一つとなっています。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

マザーファンド

マザーファンドは、他のファンドから資金を集めて投資を行う大規模な投資ファンドのことです。この種のファンドは、多数のフィーダーファンド(Feeder Funds)から資金を受け入れ、それらを集約して一つの大きなポートフォリオを形成し、効率的に管理します。マザーファンドは、さまざまな資産に分散投資を行うことでリスクを管理し、フィーダーファンドに対して一元化された専門的な投資運用を提供します。 マザーファンド構造は特に、異なる投資戦略を持つ複数のファンドが同じ資産クラスに投資する場合に有効で、運用コストの削減や運用の効率化を図ることができます。また、投資の規模が大きくなることで、より良い取引条件を得ることが可能になる場合もあります。このシステムは、特に機関投資家や大規模な投資プールに適しており、グローバルな資産運用において重要な役割を果たしています。 マザーファンドは、フィーダーファンドからの資金を管理することに加え、投資戦略の設計、資産選定、リスク管理などの中核的な運用活動を担うため、高度な専門知識と経験が求められます。このため、ファンドの運用成績は、マザーファンドの運用能力に直接的に依存することになります。

為替ヘッジ

為替ヘッジとは、為替取引をする際に、将来交換する為替レートをあらかじめ予約しておくことによって、為替変動のリスクを抑える仕組み。海外の株や債券に投資する際は、その株や債券の価値が下がるリスクだけでなく、為替の変動により円に換算した時の価値が下がるリスクも負うことになるので、後者のリスクを抑えるために為替ヘッジが行われる。

信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を解約(売却)する際に、投資家が支払うことになる費用の一つで、解約代金から差し引かれてファンド内に留め置かれるお金のことです。 このお金は、運用している信託財産の中に残され、他の投資家に不利益が出ないようにするための調整の役割を持ちます。たとえば、大量の解約が発生すると、ファンドは保有資産を売却して現金化しなければならず、その際に売却コストが発生します。このコストをすべての投資家に負担させると不公平になるため、解約者に信託財産留保額という形で部分的に負担してもらうのです。つまり、長くファンドを保有する投資家の利益を守る仕組みとして設定されています。

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