ニュースの物価上昇率より、実際の買い物ではもっと値上がりしていると感じることはありますよね。この差には、指数の計算方法や家庭ごとの支出内容が関係しています。

公表される物価上昇率は、主に消費者物価指数（CPI）をもとに示されます。CPIは、食品だけでなく、住居、光熱・水道、交通・通信、教育、娯楽など幅広い商品・サービスの価格変化を、家計の支出割合に応じて加重平均したものです。そのため、食品や電気代が大きく上がっても、ほかの品目の上昇が小さければ、全体の物価上昇率は抑えられます。

また、家計ごとに支出構成が違うため、感じる物価上昇率も異なります。食費や光熱費の割合が高い家庭ほど、これらの値上げの影響を強く受けます。

さらに、食品や日用品は購入頻度が高く、値上げを実感しやすい一方、家具や家電など購入頻度の低い品目の価格変化は意識されにくい傾向があります。生活への影響を見る際は、公表値だけでなく、自分の支出割合が大きい項目の価格や前年の家計支出と比較することが大切です。