インフレとは？デフレとの違いや物価上昇の原因・CPIの読み方・家計や資産への影響を徹底解説

インフレ・デフレとは？お金の価値が変わる仕組みをわかりやすく解説

インフレとは、商品やサービスの価格（物価）が全体的に上がり続け、相対的にお金の価値が下がる現象を指します。

例えば、昨日まで100円で買えた品物が110円出さないと買えなくなるのがインフレです。反対にデフレは、物価が下がり続け、お金の価値が上がる現象を意味します。同じ100円で、以前より多くの品物が買えるようになります。

ここで重要なのは、これらが一時的な現象ではなく、数ヶ月から年単位で続く持続的な物価変動であるという点です。

インフレ率の確認方法：ニュースで見るべき「消費者物価指数（CPI）」とは？

インフレやデフレの状況を感覚だけでなく客観的な数値で把握するには、物価上昇率（インフレ率）を確認することが重要です。ニュースなどで報じられるインフレ率は、主に「消費者物価指数（CPI）」という統計データに基づいています。

ここでは、CPIの基本的な見方や種類、さらには自分でもインフレ率を計算できる簡単な方法を解説し、経済ニュースを正しく読み解くための知識を身につけます。

主要な経済指標のカレンダーと活用方法については以下の記事で詳しく解説しています。

消費者物価指数（CPI）で物価の動きを知る

物価の変動を客観的に示す指標が、物価上昇率（インフレ率）です。一般的に、このインフレ率は総務省統計局が毎月公表する「消費者物価指数（CPI）」の前年比上昇率で示されます。

CPIは、全国の世帯が購入する様々な商品やサービスの価格動向を総合した指数です。基準となる年を100とし、例えばCPIが前年の100から今年103に上がった場合、インフレ率は前年比でプラス3%と表現されます。

「コアCPI」「コアコアCPI」の違いとニュースの読み方

CPIにはいくつかの種類があり、代表的なものが「総合CPI」と「コアCPI」です。

「総合CPI」は生鮮食品を含む全ての品目を対象とします。一方、「コアCPI」は天候で価格が変動しやすい生鮮食品を除いた指数です。さらに、エネルギー価格も除いた「コアコアCPI」もあります。

ニュースでは物価の基調を捉えやすいコアCPIが主に用いられ、「生鮮を除く消費者物価が前年比2.0%上昇」のように報じられます。インフレ率を見る際は、比較対象が「前年同月比」か「前月比」か、どのCPIを指しているかに注意しましょう。

なぜ物価は変動する？インフレの2つの原因と日本のインフレ率推移

物価が変動する背景には、経済の様々な要因が絡み合っています。インフレが起こる主な原因は、需要が供給を上回るケースと、生産コストが上昇するケースの2つに大別されます。ここでは、それぞれのメカニズムが経済に与える影響（良いインフレ・悪いインフレ）の違いを解説します。また、過去の日本や世界でどのようなインフレが起きてきたのか、歴史的な推移も見ていきましょう。

需要が増える「ディマンドプル・インフレ」

インフレが起こる主な原因は2つあります。1つ目は、需要が供給を上回る「ディマンドプル・インフレ」です。

景気が良く、人々の購買意欲が高まるとモノが売れて品不足になり、物価が上がります。このタイプのインフレは、企業の売上や従業員の給与も増えやすく、経済成長を伴う「良いインフレ」とされます。

コストが上がる「コストプッシュ・インフレ」

2つ目は、生産コストの上昇が原因の「コストプッシュ・インフレ」です。原材料価格や輸送費の高騰、人手不足による賃金上昇などを企業が価格に転嫁することで物価が上がります。

この場合、景気が良くないにもかかわらず物価だけが上昇し、賃金が追いつかず生活が苦しくなる「悪いインフレ」に繋がることがあります。近年の日本の物価上昇は、後者の側面が強いと分析されています。

日本と世界のインフレの歴史：長期デフレからインフレ時代へ

過去を振り返ると、日本は1970年代の第一次オイルショック時に年20%近い激しいインフレを経験しました。その後、1990年代のバブル経済崩壊後は、逆に物価が下がり続ける長期のデフレに陥りました。しかし2022年以降は、エネルギーや食料品価格の上昇を背景にインフレへ転換し、2023年の物価上昇率は約41年ぶりの高い水準を記録しています。

一方、米国や欧州では2022年にインフレ率が8〜10%に達し、大きな社会問題となりました。これも、新型コロナウイルス禍後の需要急回復と供給制約が重なったことが原因です。かつて「デフレ体質」と言われた日本も、今後は世界的なインフレの動向に無関心ではいられない局面にあります。

インフレがあなたのライフプランや資産に与える3つの影響

インフレは、私たちのライフプランや資産の価値に直接的な影響を及ぼします。物価が上がるということは、同じ金額のお金で買えるモノやサービスの量が減る、つまり「お金の購買力が下がる」ことを意味します。ここでは、インフレがもたらす具体的な3つの影響について、シミュレーションも交えながら見ていきましょう。

影響1：現金・預金の価値が実質的に目減りする

インフレの最も基本的な影響は、現金や預金の価値が実質的に下がることです。銀行預金は額面こそ変わりませんが、世の中のモノの値段が上がっているため、将来的に買えるものが少なくなり、実質的な資産価値は目減りしてしまいます。物価上昇のペースに預金金利が追いつかない場合、お金をただ寝かせているだけでは、その購買力は年々失われていくのです。

影響2：日々の生活費が将来的に増加する

「お金の価値が下がる」影響は、将来の生活費の増加となって現れます。具体的な数字で体感してみましょう。

例えば、現在の月々の生活費が20万円のご家庭で、年率3%のインフレが10年間続いた場合をシミュレーションします。この場合、10年後も同じ生活水準を維持するためには、月々約27万円が必要になります。

注：これは単純計算による概算です。

このように、年3%という一見わずかなインフレ率でも、長期間続くと家計への負担は大きく膨らみます。30年後には、同じ生活をするために必要な金額は約2.4倍（約48万円）にもなります。収入が物価と同じペースで増えなければ、生活水準の引き下げを余儀なくされるかもしれません。この結果は、現金をただ保有しているだけではインフレに勝てないという事実を示しています。

影響3：過去のローン（負債）の返済負担は軽くなる

インフレは、資産だけでなく負債にも影響を与えます。特に、過去に固定金利で借りた住宅ローンなどの負債は、実質的な負担が軽くなる傾向にあります。

これは、インフレでお金の価値そのものが下がるためです。例えば、インフレに伴って給与収入が増えれば、金額が固定されたローンの返済額は、収入に占める割合が相対的に小さくなります。ただし、これは賃金上昇が伴う場合の話であり、また、これから新規で組むローンの金利は、インフレを抑制するために引き上げられる可能性がある点には注意が必要です。

インフレに強い資産・弱い資産は？

インフレは、保有する資産の種類によって価値が上がるものと下がるものに明暗を分けます。資産を守り、育てるためには、それぞれの特徴を理解しておくことが重要です。

インフレに強い資産

物価が上昇する局面で、価値が下がりにくい、あるいは価値が上がりやすいとされる資産です。ポートフォリオに組み入れることで、インフレによる資産全体の目減りを防ぐ効果が期待できます。

インフレに強い資産は以下Q&Aでも説明しています。

株式：企業の売上・利益の増加に伴い、価値の上昇が期待できる

インフレによってモノやサービスの価格が上がると、企業の売上や利益も名目上は増加する傾向にあります。企業の成長は株価に反映されるため、株式はインフレに連動して価値が上昇しやすい代表的な資産とされています。

ただし、個別の株式がどう成長するかそ予測することは難しいため、市場全体の成長を反映したインデックスファンドへの投資も１つの有力な選択肢です。

不動産・コモディティ（金など）：モノ自体の価値がインフレで上昇しやすい

土地や建物といった不動産や、金（ゴールド）、原油などのコモディティ（商品）は「実物資産」です。インフレはモノの価値が上がることなので、これらの実物資産の価格も上昇する傾向があります。また、不動産の場合は、物価上昇に合わせて家賃を引き上げることで収益性を維持することも可能です。

インフレ対策としてのコモディティ投資については以下Q&Aもご参照ください。

外貨建て資産：円の価値が下がる（円安）リスクに備えられる

インフレによって日本円の価値が相対的に下がると、円安が進行しやすくなります。このとき、米ドルやユーロといった外貨で資産を持っていれば、円に換算したときの資産価値は上昇します。外貨建て資産は、自国通貨の価値が下落するリスクへの備えとして有効です。

インフレに弱い資産

物価が上昇する中で、価値が上がりにくく、実質的に目減りしてしまう資産です。これらの資産の比率が高いと、インフレによって購買力が大きく低下するリスクがあります。

現金・預金：物価が上がった分、買えるモノが減り価値が目減りする

現金や銀行預金は、インフレになっても額面そのものは変わりません。しかし、世の中のモノの値段が上がっているため、同じ金額で買えるものが少なくなってしまいます。例えば、物価が3%上昇すると、現金・預金の購買力（実質的な価値）も約3%低下したことになります。

固定金利の債券：将来受け取る利息の価値が実質的に低下する

購入時に利率（クーポン）が固定されている債券は、インフレに弱い資産です。例えば、年利1%の債券を保有していても、インフレ率が3%であれば、受け取る利息の価値は物価の上昇に追いつかず、実質的なリターンはマイナスになってしまいます。

注意点：「インフレ＝株高」とは限らない？金利との関係

インフレに強いとされる株式ですが、「インフレなら必ず株価が上がる」と単純に考えることはできません。緩やかなインフレは企業収益にプラスに働くため株価を押し上げる要因となります。

しかし、インフレが行き過ぎると、中央銀行は景気の過熱を抑えるために金利を引き上げます（金融引き締め）。金利が上がると、企業は資金を借りにくくなり経済活動が鈍化する懸念があります。

デフレは物価が下がって得？デフレがライフプランや資産運用に与える影響は？

モノの値段が下がるデフレは、一見すると生活が楽になって得するように思えますが、本当でしょうか。実は、デフレはあなたのライフプランや資産運用に、長期的には深刻な影響を及ぼす可能性があります。

ここでは、デフレが「①日々の暮らしと収入」「②ローンなどの負債」「③資産運用」に与える3つの具体的な影響を解説します。

影響1.日々の暮らしと収入：物価は安くなるが、給料も下がり生活が苦しくなる

デフレの短期的なメリットは、物価が下がることで日々の生活費が抑えられる点です。給料が変わらなければ、お金の購買力は上がり、預貯金の実質的な価値も高まります。

しかし、この状況は長続きしません。デフレ下では、企業は商品の価格を下げないと売れなくなるため、売上や利益が減少します。その結果、従業員の賃金は上がらず、むしろ下がる傾向が強まります。1990年代後半からの日本がまさにその状況で、多くの人の収入が伸び悩む「デフレ不況」が長く続きました。

影響2.ローン（負債）：お金の価値が上がり、借金の返済負担が重くなる

デフレは、借金（負債）を持つ人にとって非常に厳しい状況を生みます。物価の下落は、相対的にお金の価値が上がることを意味するため、過去に借りたお金の返済負担が実質的に重くなるからです。

例えば、住宅ローンがある場合、デフレによって収入が減る一方で、ローンの返済額は変わりません。そのため、暮らしに占める返済の負担は以前より増してしまいます。これはライフプランにおける大きな誤算となり得ます。

影響3.資産運用：現金・預金の価値は上がるが、株や不動産は値下がりしやすい

資産運用の面では、デフレに強い資産と弱い資産が明確に分かれます。

デフレに強い資産（価値が上がる・保たれる）

現金・預金や国債などの安全資産です。物価が下がる分、利息がつかなくても現金の購買力は自然と高まります。

デフレに弱い資産（価値が下がる）

株式や不動産といった資産です。企業の利益が伸び悩むデフレ環境では株価は停滞しやすく、不動産価格や家賃にも下落圧力がかかります。日本の不動産価格が長期間にわたって低迷したのも、このデフレが主な原因でした。

デフレ局面での資産運用は、守りを重視し現金の比率を高めるのが基本戦略となりますが、それは経済全体の停滞を前提とした消極的な選択とも言えます。

インフレとデフレのどちらが資産運用に有利か、より詳しくは以下のQ&A記事でも解説しています。

インフレとデフレ、結局どっちが良い？

多くの経済専門家は「デフレよりも、緩やかで安定したインフレの方が経済にとって望ましい」と考えています。

一見、モノの値段が下がるデフレは生活者にとって嬉しいことのように思えますが、長期的に見ると経済全体に深刻な悪影響を及ぼすからです。それぞれの特徴を見ていきましょう。

なぜデフレは避けられるべきなのか？

デフレの最も恐ろしい点は、経済が縮小し続ける悪循環、いわゆる「デフレスパイラル」に陥りやすいことです。

1. モノの値段が下がる
   

   消費者は「もう少し待てば、もっと安くなるかも」と考え、買い物を控えるようになります。
   

2. 企業の売上が減る
   

   モノが売れないため、企業の業績が悪化します。
   

3. 給料が下がる・雇用が悪化する
   

   業績が悪化した企業は、従業員の給料を下げたり、リストラを行ったりします。
   

4. 消費がさらに冷え込む
   

   所得が減った消費者は、ますます財布の紐を固くします。
   

5. （1.に戻る）
   

このように、経済活動が螺旋階段を下りるように縮小していくのがデフレスパイラルの特徴です。かつて日本が「失われた20年（30年）」と呼ばれ、長く経済が停滞した背景には、この深刻なデフレがありました。

「良いインフレ」と「悪いインフレ」

一方、インフレも一括りにはできません。「良いインフレ」と「悪いインフレ」があります。

良いインフレ（緩やかなインフレ）

景気が良く、人々の消費が活発になることで物価が緩やかに上昇する状態です。企業の売上が増え、それが従業員の給料アップにつながり、さらに消費が促される、という経済の好循環が生まれます。経済が健全に成長している証と言えます。

悪いインフレ（急激なインフレ）

原材料価格の高騰など、企業のコスト増が原因で物価が急激に上昇する状態です。この場合、物価の上昇に賃金の上昇が追いつかず、私たちの生活はかえって苦しくなります。

目指すべきは「緩やかで安定したインフレ」

以上のことから、「経済を縮小させるデフレ」も「生活を圧迫する急激なインフレ」も望ましくありません。

経済にとって最も良い状態は、経済の好循環を生み出す「緩やかで安定したインフレ」です。だからこそ、日本銀行をはじめとする世界の中央銀行は、「年2%程度」の物価上昇を目標に掲げ、経済の舵取りを行っているのです。

ライフイベントへの影響：教育・住宅・老後資金はインフレでいくら必要になる？

インフレやデフレは、人生の大きなライフイベントにどの程度影響を与えるのでしょうか。ここでは「教育」「住宅購入」「老後」という3つの場面を取り上げ、物価変動がそれぞれの資金計画に与える違いと、今から考えるべきポイントを解説します。

教育資金：将来の学費高騰で目標額が不足するリスク

インフレ局面では、学費や塾代が年々増加するため、現在の感覚で立てた教育資金の目標額では、将来的に不足する可能性があります。デフレ局面では費用は安定しますが、保護者の収入も伸び悩むため楽観はできません。

住宅購入：インフレ時の「買い遅れ」とデフレ時の「価値下落」に注意

インフレが進むと、建築コストや不動産価格が上昇し、購入を先送りすると負担が増える「買い遅れ」のリスクがあります。逆にデフレ下では、価格が下がる可能性がある一方、購入した住宅の資産価値も下落し続けるリスクを考慮する必要があります。

老後資金：長期のインフレで年金の実質価値が目減りする懸念

老後生活において、長期にわたるインフレは日々の生活費を押し上げ、公的年金の実質的な価値を大きく損ないます。長寿化の時代において、想定以上の速さで資産が目減りしていくリスクに備えなければなりません。

出産・育児：消耗品からサービスまで、子育て費用への継続的な影響

出産費用やベビー用品、おむつ代、食費といった育児に関わる費用は、インフレによって継続的に上昇します。子育て期間は長期にわたるため、わずかな物価上昇でも累積すると家計への大きな負担となります。デフレ下では物価は安定しますが、経済の停滞により子育て支援サービスなどが縮小される可能性も考慮する必要があります。

介護：将来の費用が読みにくく、インフレで負担が急増するリスク

介護は、いつ、どのくらいの期間必要になるか予測が難しいライフイベントです。その上でインフレが進行すると、介護サービスの人件費や施設利用料、介護用品の価格が上昇し、想定をはるかに超える費用が必要になるリスクがあります。将来の親や自分自身の介護に備える資金計画には、インフレを織り込む視点が不可欠です。

キャリアと収入：インフレに賃金上昇が追いつかない「実質賃金」の低下

ライフプランの土台となる収入も、物価変動と無関係ではありません。インフレ局面で最も注意すべきは、給与の額面（名目賃金）が上がっても、物価の上昇率に追いつかなければ、購買力（実質賃金）は下がってしまうという点です。物価上昇を上回る賃上げが実現できるか、あるいはスキルアップや副業で収入源を増やすといったキャリア戦略が、インフレ時代にはより重要になります。

インフレ・デフレに負けない！今日からできる資産防衛5ステップ

インフレでもデフレでも、事前に備えておけば家計へのダメージを和らげることができます。ここでは初心者でも今日から始められる物価変動対策を5つのステップにまとめます。インフレ局面を念頭に置いていますが、デフレ時の備えとしても有効です。

STEP1：生活防衛資金を見直す

まずは非常時に備える現金預金（生活防衛資金）の額を点検しましょう。インフレで物価が上がった分、必要な生活防衛資金も増えていないか確認します。

たとえば「生活費6ヶ月分」を目安に貯蓄している場合、物価上昇で月々の支出が増えていれば、その分目標額も引き上げが必要です。ただし現金は持ちすぎると目減りするので、必要十分な額を確保したら余剰分は運用に回すのが賢明です。

STEP2：毎月の積立投資の比率をチェックする

資産運用初心者の多くは、投資信託などによる積立投資をしているでしょう。インフレ局面では「現金：投資」の比率を見直すチャンスです。

例えば、これまで収入の10%を積立投資・90%を預金していた方は、インフレ下で現金比率が高すぎると目減りリスクが大きいかもしれません。無理のない範囲で積立額を増やす、もしくは物価連動債やインフレ耐性資産を組み込んだ商品への積立にシフトするなど、対策を検討しましょう。

STEP3：住宅ローンなどの金利動向に注意する

インフレ・デフレは金利（利率）の変化に直結します。特に住宅ローンやカードローンなど変動金利で借入をしている人は、インフレ局面で将来の金利上昇リスクに備える必要があります。

対策として、余裕資金で繰上返済しておく、金利が低いうちに固定金利に借り換えるなどが考えられます。また預貯金金利もインフレに応じて上がる可能性がありますので、定期的に金利情報をチェックし、有利な商品が出てきたら預け替えも検討しましょう（※ただしインフレ率が預金金利を上回っていれば実質利回りはマイナスなので過信禁物）。

STEP4：ポートフォリオにインフレ耐性のある資産を追加する

資産配分（ポートフォリオ）にインフレに強い資産を組み入れることも重要です。具体的には先述した株式・不動産・コモディティ・外貨資産などです。例えばこれまで国内債券や預金中心だった人は、一部を株式や不動産投資信託(REIT)、金ETF、外貨建てMMFなどに振り向けることで分散効果とインフレ耐性を高められます。

特に物価連動国債（物価指数に連動して元本・利払い額が調整される国債）などはインフレヘッジに有効です。また海外のインフレ率や為替にも目を配り、国内だけでなくグローバルに分散投資することもリスク低減につながります。

物価連動国債については以下記事で詳しく解説しています。

STEP5：定期的なリバランス（資産配分の見直し）を習慣にする

市場環境や物価動向は常に変化します。年に1～2回は資産配分を見直し、当初の目標から大きくずれていればリバランス（配分の調整）を行いましょう。インフレが進む局面では株式やコモディティが値上がりしてポートフォリオ比率が高まりすぎることがあります。

逆にデフレ局面では債券や現金比率が増えすぎるかもしれません。定期的に5つの資産（国内外の株・債券、現金等）のバランスをチェックし、「買いすぎ・偏りすぎ」を修正する習慣をつけましょう。こうしたメンテナンスをすることで、インフレにもデフレにも振り回されにくい堅牢な資産運用を続けられます。