無選択型保険とは

無選択型保険とは、健康状態の告知や医師の診査なしで申し込める保険です。金融庁の監督指針も「健康状態や職業などの告知や医師による診査なく加入できる保険商品」と定義しています。持病や既往症（過去にかかった病気）がある方や、高齢の方の選択肢になります。

告知や診査なしで申し込める

無選択型保険は、申し込みの際に健康状態を問われません。通常の保険では、過去の入院や手術、現在の治療や投薬の状況などを告知書で申告します。保険会社はその内容をもとに審査し、契約を引き受けるかどうかを判断する仕組みです。無選択型保険にはこの手続きがないため、持病で治療中の方でも申し込めます。

出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」

告知なしで加入できる仕組み

告知が不要な理由は、保険会社が商品設計の段階でリスクを織り込んでいるためです。保険は、加入者が公平に保険料を負担し合う仕組みで成り立っています。そのため通常は、告知や診査で健康状態を確認し、引き受ける契約を選びます。この手続きが「危険選択」です。

無選択型保険は危険選択を行わないため、健康リスクの高い方が集まりやすくなります。保険金を受け取る可能性が高い人ほど加入したがる傾向は「逆選択」と呼ばれるものです。金融庁は無選択型商品について、逆選択に備えて保障内容や保険金の水準を適切に設計するよう求めています。

つまり、割高な保険料や保障の制限は、告知不要という加入しやすさと一体の条件といえます。この仕組みを理解しておくと、後述するデメリットも納得しやすいでしょう。

出典：金融庁「保険会社向けの総合的な監督指針（IV．保険商品審査上の留意点等）」

無選択型医療保険と無選択型終身保険の違い

無選択型保険の代表的な種類は、医療保険と終身保険の2つです。医療保険は入院や手術の費用に、終身保険は死亡時に必要なお金に備える商品です。保障の目的が異なるため、契約当初の制限や注意点も変わります。

※代表的な例をまとめたもので、条件は商品ごとに異なります。

出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」

出典：太陽生命「やさしい保険（無選択型医療保険）」

無選択型医療保険とは

無選択型医療保険は、告知なしで入院や手術に備えられる医療保険です。病気やケガで入院したときの入院給付金や、手術を受けたときの手術給付金が基本の保障になります。

入院給付金は「日額5,000円」のように、1日あたりの金額で決める形式が一般的です。保険期間は、5年・10年など一定期間を保障する定期タイプの商品があります。

無選択型終身保険とは

無選択型終身保険は、告知なしで一生涯の死亡保障を確保できる保険です。解約しない限り保障が続くため、葬儀費用などを遺す目的で選ばれています。

生命保険文化センターの資料では、死亡保険金額の上限は500万円程度とされています。特約（主契約に追加するオプションの保障）として医療保障を付加できない点も、通常の終身保険との違いといえるでしょう。

出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」

そのほかの無選択型保険

無選択型保険には、医療保険と終身保険のほかに、個人年金保険や一時払終身保険もあります。

個人年金保険は、老後の年金を積み立てる保険です。告知のある個人年金保険には、払込期間中に所定の高度障害状態などになると、以後の保険料が免除される仕組みがあります。無選択型の個人年金保険には、この保険料免除の取扱いがありません。

通常の保険・引受基準緩和型保険との違い

3つの保険の違いは、健康状態をどこまで確認するかにあります。通常の保険、引受基準緩和型保険、無選択型保険の順に加入しやすくなります。その反面、保険料は高くなり、保障の条件も厳しくなるのが一般的です。

※一般的な傾向をまとめたもので、条件は商品ごとに異なります。出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは?」「健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは?」をもとに作成

出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」

出典：生命保険文化センター「健康状態に不安がある人でも、契約できる医療保険とは？」

通常の保険との違い

通常の保険は、引受基準緩和型保険や無選択型保険と比べて、保険料を抑えやすく、保障内容の選択肢も広い傾向があります。加入できる可能性がある場合は、まず通常の保険から比較するのが基本です。

持病がある方でも、最初から無選択型に絞る必要はありません。通常の保険には「特別条件」を付けて契約を引き受ける仕組みがあるためです。特別条件とは、保険料の割増や、特定の病気・部位を保障の対象外とする取り決めを指します。保険会社ごとに引受基準も異なるため、1社で断られても他社で加入できる可能性があります。

引受基準緩和型保険との違い

引受基準緩和型保険は、告知項目を3〜5項目程度に絞った保険です。「限定告知型」と呼ばれる場合もあります。告知項目の例は次のとおりです。

これらに該当しなければ、申し込める商品があります。無選択型との大きな違いは、既往症の扱いです。引受基準緩和型の医療保険では、契約前からの病気の悪化や再発も保障対象となる商品があります。ただし、契約前に医師から入院や手術を勧められていた場合など、給付対象外となるケースもあるため、支払条件の確認が必要です。

持病の治療に備えたい方にとって、この差は小さくありません。保険料も無選択型より抑えられる傾向にあるため、無選択型の前に必ず確認したい選択肢です。

無選択型保険のメリット

無選択型保険のメリットは、健康状態についての告知や医師の診査なしで申し込める点にあります。ただし、持病や既往症がすべて保障されるとは限りません。ここでは3つに分けて整理します。

持病があっても申し込みやすい

最大のメリットは、持病や既往症があっても申し込みやすい点です。健康状態を理由に契約を断られる心配がないためです。通常の保険や引受基準緩和型保険で加入が難しかった方にとって、現実的な選択肢になります。

高齢の親の保険を探している家族にも、検討の余地があるでしょう。ただし、年齢の上限があるほか、入院中の方は加入できないといった条件を設けた商品もあります。

告知や診査の負担がない

告知書の記入や医師の診査といった手続きが不要な点もメリットです。通常の保険では、事実と異なる告知をすると「告知義務違反」になるおそれがあります。告知義務違反とは、故意や重大な過失で事実を告げなかったり、偽ったりする行為を指します。発覚すると、契約の解除や保険金の不払いにつながりかねません。

終身保険は一定期間後の病気死亡も保障

無選択型終身保険は、制限期間を過ぎれば、病気による死亡でも保険金が支払われます。約款（契約内容を定めた文書）の免責事由に当たらない限り、契約前からの持病が原因の場合も対象です。

この点は、既往症の給付が制限されやすい無選択型医療保険との違いです。同じ無選択型でも、医療保険と終身保険では既往症の扱いが異なると覚えておきましょう。

既往症があっても入れる保険については、こちらの記事でも解説しています。あわせて参考にしてみてください。

無選択型保険のデメリット・注意点

無選択型保険の注意点は、保険料の高さと保障の制限に集約されます。加入後に「こんなはずではなかった」と後悔しないためには、契約前の確認が欠かせません。

なお、期間や金額の条件は商品ごとに異なります。検討する際は、必ずパンフレットや「ご契約のしおり・約款」で確認してください。

共通する注意点

医療保険と終身保険のどちらにも当てはまるのが、保険料と保障範囲の2点です。

保険料が割高になりやすい

無選択型保険の保険料は、通常の保険や引受基準緩和型保険より割高です。健康リスクの高い加入者が集まる前提で、保険料が計算されているためです。

月々の保険料だけで判断しない姿勢も大切になります。保険期間を通じた払込総額と、受け取れる可能性のある金額を比べてみましょう。たとえば10年契約の医療保険なら、月額保険料に120カ月を掛けた金額が総額です。その金額に見合う保障かどうかを、冷静に見極める必要があります。

保障額や給付内容に制限がある

設定できる保障額は、通常の保険より低く抑えられています。無選択型終身保険の死亡保険金額は、上限が500万円程度とされる水準です。遺族の生活費のような大きな保障を準備する用途には向きません。

無選択型医療保険の注意点

無選択型医療保険で最も注意したいのは、病気に対する給付の制限です。「持病に備えたい」という目的と、実際の保障がかみ合わない場合があります。

既往症が給付対象外になる場合がある

契約前に発病していた病気は、給付が制限される商品があります。無選択型医療保険に加入しても、持病による入院がすぐに保障されるとは限らないのです。

太陽生命の商品を例に見てみましょう。契約前に発病していた病気による入院や手術は、契約から2年を経過するまで給付金が支払われません。2年経過後も、2年以内に同じ病気で入院などをしており、退院日などの翌日から180日を過ぎていない場合は対象外です。

「持病があるから無選択型を選んだのに、持病の入院では受け取れなかった」という誤解が起こりやすい点といえます。既往症の扱いは、申し込み前に最優先で確認しましょう。

出典：太陽生命「やさしい保険（無選択型医療保険）」

契約直後の病気は保障されない場合がある

契約してすぐの病気は、保障の対象外となるのが一般的です。「待機期間」や「待期間」と呼ばれる、保障が始まらない期間が設けられているためです。ケガによる入院は、契約当初から対象となる商品が多く見られます。

加入を急ぐ理由が「近いうちに入院するかもしれない」という不安であれば、期待した給付は受けられない可能性があります。

無選択型終身保険の注意点

無選択型終身保険は、支払う保険料と受け取る保険金のバランスに注意が必要です。契約当初の制限、払込総額、解約返戻金の3点を確認しましょう。

契約後一定期間は病気死亡の保険金が制限される

契約から2年や3年以内の病気死亡では、死亡保険金を受け取れません。支払われるのは、すでに払い込んだ保険料の累計額に相当する金額です。契約直後に亡くなった場合、遺族が受け取る金額は想定よりかなり少なくなります。

例外は、災害や不慮の事故による死亡です。この場合は契約当初から、死亡保険金の全額が支払われます。制限の期間は商品によって異なるため、契約前に約款で確かめてください。

払込総額が死亡保険金を上回る場合がある

保険料を一生涯払い続ける「終身払」では、払込総額が死亡保険金を上回る場合があります。生命保険文化センターも、無選択型終身保険の特徴としてこの点を挙げています。

仮の数字で考えてみましょう。死亡保険金300万円、月払保険料2万円の契約では、12年6カ月で払込総額が300万円に達します。それ以降は、長生きするほど払込総額が保険金を上回っていく計算です。

解約返戻金は払込保険料を下回りやすい

月払などで保険料を払い込む無選択型保険は、貯蓄や資産形成を目的に加入する商品ではありません。解約返戻金（解約時に戻ってくるお金）があっても、払込保険料の総額より少なくなりやすいためです。無選択型医療保険には、解約返戻金がまったくないタイプもあります。

途中で解約すると、支払った保険料の多くは戻ってきません。資産を増やしたい場合は、保険とは切り分けて、預貯金や投資で準備するほうが合理的です。

なお、解約返戻金についてはこちらの記事でも解説しています。あわせて参考にしてみてください。

無選択型保険を検討する前に確認したい順番

無選択型保険は、通常の保険、引受基準緩和型保険の順に確認したあとで検討するのが基本です。条件のよい保険から順に当たれば、割高な保険料を払わずに済む可能性があります。

生命保険文化センターも、まず通常の生命保険を契約できるか確認するよう案内しています。

出典：生命保険文化センター「告知や医師の診査なしで契約できる生命保険とは？」

通常の保険に加入できるか確認する

最初に確認したいのは、通常の保険に加入できるかどうかです。持病があっても、特別条件付きで契約できるケースは少なくありません。たとえば、特定の部位を一定期間保障しない条件や、保険料を割り増す条件が挙げられます。

引受基準は保険会社によって異なります。複数の保険会社を取り扱う代理店などで相談すると、加入できる商品を探しやすいでしょう。

引受基準緩和型保険を確認する

通常の保険が難しければ、次に引受基準緩和型保険の告知項目を確認します。3〜5項目程度の質問すべてに「いいえ」と答えられれば、原則として申し込めます。告知項目は保険会社ごとに違うため、1社で該当しても他社で加入できる場合があるのです。

加入できる商品が見つかったら、無選択型保険と保険料や保障内容を比較してください。多くの場合、引受基準緩和型のほうが有利な条件になります。

難しい場合に無選択型を検討する

通常の保険にも引受基準緩和型にも加入できない場合に、無選択型保険を検討します。ここでの判断基準は「加入できるか」ではありません。「払う保険料に見合う保障を得られるか」で考えるのが大切です。

そのためには、公的保障と貯蓄でどこまで備えられるかを把握する必要があります。

加入前に公的保障と貯蓄を確認する

無選択型保険に加入する前に、公的保障と貯蓄で足りない金額を確認しましょう。不足額がわかれば、割高な保険料を払ってまで備える必要があるかを判断できます。医療費への備えと、死亡時への備えに分けて考えるのがポイントです。

医療費は高額療養費制度を確認する

医療費の自己負担には、高額療養費制度による上限があります。高額療養費制度とは、1カ月の医療費の自己負担が上限額を超えた場合に、超えた分が支給される公的制度です。上限額は年齢と所得で決まり、2026年8月診療分から見直されました。

70歳以上の上限額（年収約370万円未満の場合）

※70歳以上で年収約370万円以上の方は、70歳未満と同じ上限額です。外来には別途、年間の上限があります。年収約200万円未満に該当する方の年間上限は41万円で、2027年8月以降に払い戻されます。出典：厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて（令和8年8月診療分から）」

多数回該当とは、直近12カ月で3回以上上限額に達した場合に、4回目以降の上限額が下がる仕組みです。年間上限は2026年8月に新設され、8月から翌年7月までの自己負担の合計に上限が設けられました。2027年8月には所得区分の細分化も予定されているため、最新の金額を確認してください。

たとえば70歳未満で年収約370万〜約770万円の方が、医療費100万円の治療を受けたとします。この場合の自己負担は、1カ月あたり約9.3万円です。

一方で、次の費用は高額療養費制度の対象になりません。

医療保険で備えるべきなのは、上限額までの自己負担と、これらの対象外費用の合計です。会社員や公務員の方は、病気で働けない期間に傷病手当金を受け取れる場合もあります。傷病手当金は、給与のおおむね3分の2が通算1年6カ月まで支給される制度です。

高額療養費制度や傷病手当金についてくわしく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

出典：厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」（PDF）

出典：厚生労働省「医療保険制度改正法が成立しました」

出典：全国健康保険協会「傷病手当金」

死亡保障は遺族年金と資産も含めて考える

死亡保障の必要額は、遺族年金と手元の資産を差し引いて考えます。計算の考え方は次のとおりです。

遺族に必要なお金には、葬儀費用や死後の整理費用、遺族の生活費などが含まれます。遺族年金は、亡くなった方の年金の加入状況や家族構成に応じて、遺族に支給される公的年金です。受け取れる金額は人によって異なるため、年金事務所などで確認しておくと安心でしょう。

出典：日本年金機構「遺族年金」

保険料総額と自己資金を比較する

最後に、保険料の総額と、自己資金で備える場合を比べます。月々の保険料を同じ期間積み立てた場合の金額が、比較の基準です。

仮に月払保険料1万円の無選択型医療保険に10年間加入すると、払込総額は120万円になります。手術給付金を除いた単純計算では、入院日額5,000円で240日分の入院に相当する金額です。1回の入院の支払限度が60日なら、4回分にあたります。

無選択型保険が向いている人

無選択型保険が向いているのは、ほかに加入できる保険がなく、保障を持つ目的が明確な方です。次の3つのタイプに当てはまるかを確認してみましょう。

通常型や緩和型への加入が難しい人

通常の保険と引受基準緩和型保険の両方で加入が難しかった方には、無選択型保険が選択肢になります。民間の保険で保障を持つ手段が、ほかに残されていないためです。入院や手術の直後で、緩和型の告知項目に該当してしまう方などが当てはまります。

ただし、健康状態が安定すれば、将来は緩和型に加入できる可能性も出てきます。加入後も定期的に見直す前提で検討するとよいでしょう。

貯蓄では不足し、少額でも保障がほしい人

公的保障と貯蓄だけでは足りない金額がある方にも、無選択型保険は役立ちます。不足額を保険で補うという目的がはっきりしているためです。たとえば、貯蓄が少なく、入院時の自己負担を払うと生活費に影響が出る方が該当します。

この場合も、保険料の支払いが家計を圧迫しないかを先に確認してください。保険料を払い続けられずに解約すると、支払った分が無駄になりかねません。

葬儀費用を準備したい人

葬儀費用や死後の整理資金として一定額を遺す準備をしたい方には、無選択型終身保険が選択肢になります。保障額が大きくなくても、目的に必要な金額を補える場合があるためです。死亡保険金は受取人を指定できるため、預貯金とは異なる形で受取先を定められます。

高齢の親のために保険を探している家族にも、当てはまるケースといえるでしょう。必要な金額を見積もり、払込総額と保障内容のバランスを確認したうえで選んでください。

葬儀費用を準備するうえで、葬儀保険も選択肢の一つです。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。

無選択型保険が向いていない人

無選択型保険が向いていないのは、より有利な選択肢がある方や、目的と保障内容が合わない方です。「加入できるから」という理由だけで選ぶと、後悔につながります。次の4つのタイプに当てはまる場合は、別の方法を優先しましょう。

通常型や緩和型に加入できる人

通常の保険や引受基準緩和型保険に加入できる方は、無選択型保険を優先する必要性は低いでしょう。一般に、通常型や緩和型のほうが保険料を抑えやすく、保障内容も充実している傾向があります。告知の手間だけで無選択型を選ばず、保険料と保障内容を比較することが大切です。

大きな保障や幅広い保障が必要な人

遺族の生活費や子どもの教育費といった大きな保障が必要な方には、無選択型保険は向きません。死亡保険金額の上限が500万円程度にとどまるためです。医療保険でも、入院や手術を中心としたシンプルな保障が基本になります。

持病の治療費に備えたい人

持病の治療費に備える目的では、無選択型医療保険は期待に合わない場合があります。契約前に発病した病気は、一定期間給付の対象外となる商品があるためです。

持病の悪化や再発に備えたい方は、引受基準緩和型の医療保険を先に確認してください。告知項目に該当しなければ、既往症も保障の対象になる商品があります。

公的保障と貯蓄で賄える人

公的保障と貯蓄で必要な金額をまかなえる方は、無選択型保険に加入する必要性が低くなります。高額療養費制度による自己負担の上限や制度の対象外となる費用を確認し、預貯金でどこまで対応できるかを整理しましょう。

問題なく医療費を支払えるのであれば、保険料にあてるはずだったお金を手元に残すほうが合理的です。保険は、自己資金では対応できない損失に備えるための手段といえます。不足がない場合は、あえて加入しない判断も適切な選択です。