証券コードとは：日本の上場銘柄を識別するコード

まずは証券コード（銘柄コード）の定義と付番のルール、英字入りコードの仕組みを確認しておきましょう。

証券コードは証券コード協議会が設定する識別コード

証券コードは、証券コード協議会が日本の上場株式やその他の上場証券などに設定する識別コードです。証券コード協議会は、全国の証券取引所（東京・大阪・名古屋・福岡・札幌）と証券保管振替機構で組織され、事務局は東京証券取引所に置かれています。

協議会のFAQでは、証券コードには通常目にする4けたのコードに代表される「銘柄コード」のほかに、12けたの「ISIN」があると説明されています。銘柄コードは、証券会社で注文を受け付けるときなどによく使われるコードです。協議会は、証券コードが発注から清算・決済に至る証券実務で、個人投資家を含む市場利用者に幅広く活用されていると説明しています。主な付番のルールは次の表のとおりです。

出典：証券コード協議会「証券コード英文字組入れ」

出典：証券コード協議会「FAQ（証券コード関係）」

出典：証券コード協議会「固有名コード枠」

出典：証券コード協議会「株式及び公社債銘柄コードの設定、変更及び削除に関する取扱い要領」

出典：証券コード協議会「証券コードへの英文字組入れの開始について」

※2026年10月20日時点で証券コード協議会が公表している資料に基づきます。

コードは一度決まると原則として変わらないため、長く保有している銘柄でも同じ番号で検索できます。上場会社が合併した場合は存続会社のコードが引き継がれ、株式移転などで新しい親会社が上場する場合は新しいコードが割り当てられる仕組みです。たとえば、日本取引所グループの「8697」やトヨタ自動車の「7203」は、英字入りコードの導入後もそのまま使われています。

出典：日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」

2024年1月から英字入りの証券コードが登場

証券コード協議会は、「1300」から「9999」までの数字4けたのコードの残りが減ってきたことを踏まえ、証券コードに英字を組み入れることにしました。

英字が使われるのは2024年1月1日以降に設定する株式固有名コードからで、最初に付番するコードは「130A」です。2023年12月31日までに設定済みのコードは変更されず、数字のみのまま使われます。英字入りコードのルールは次のとおりです。

出典：証券コード協議会「証券コードへの英文字組入れの概要について」

出典：証券コード協議会「英文字を含む株式銘柄コード（固有名コード）の付番順序」

出典：証券コード協議会「証券コードへの英文字組入れの開始について」

出典：証券コード協議会「証券コード英文字組入れ」

※2けた目と4けた目の両方に英字を使うコードは付番順序として定義されておらず、拡張の余地として残されています。

JPXの「東証上場銘柄一覧（2026年9月末）」を編集部で集計すると、上場4,447銘柄のうち英字入りのコードは459銘柄で、いずれも4けた目が「A」でした。最初の「130A」は、グロース市場に上場するVeritas In Silicoに割り当てられています。

出典：日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」

番号帯と業種の関係は、今は付番のルールではない

「7000番台は自動車」「8000番台は銀行」のように、番号帯から業種を推測する説明はよく見かけるものです。証券コード協議会のFAQによると、従来は業種ごとにコードの範囲を定めていて、コードを見れば業種がわかるようになっていました。

ところが現在は、銘柄数の多い業種で範囲をはみ出し、まったく別の番号が振られるケースがあります。上場後に業種が変わってもコードは変更しないため、コードと業種との関係はないと説明されているのが実情です。

ETFやREITも株式と同じ固有名コードの枠を使い、専用の番号帯は定められていません。編集部の集計では、2026年9月末時点で数字のみのETF・ETNのコードは1305〜2870の範囲に収まり、REITは3200〜3400番台と8900番台が中心でした。

出典：証券コード協議会「FAQ（業種関係）」

出典：証券コード協議会「固有名コード枠」

出典：日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」

優先株などは5けたのコードになる

証券コード（株式銘柄コード）は、厳密には4けたの固有名コードと1けたの予備コードを合わせた5けたで構成されます。普通株式は4けたの固有名コードだけで表示し、種類株式などは末尾に予備コードを付ける仕組みです。

予備コードは、新株式が「1」、種類株式が「3」〜「8」、新株予約権証券が「9」などと定められています。たとえば伊藤園の第1種優先株式は「25935」、ソフトバンクの第1回社債型種類株式は「94345」で、東証に上場しています。普通株式の「2593」「9434」とは別の銘柄で、株主の権利の内容も異なる点に注意が必要です。金融庁のEDINETの操作ガイドでも、証券コードは証券コード協議会が付与する4けたまたは5けたのコード（銘柄コード）と説明されています。

出典：証券コード協議会「株式及び公社債銘柄コードの設定、変更及び削除に関する取扱い要領」

出典：日本取引所グループ「銘柄一覧（優先株等）」

出典：金融庁「書類閲覧 操作ガイド」

ティッカーとは：米国株・ETFを識別する英字の略号

ティッカー（ticker）は、米国などで上場銘柄を識別するために使われる英字の略号です。英語ではティッカーシンボル（ticker symbol）やストックシンボル（stock symbol）とも呼ばれます。

SECの投資家向けサイト「Investor.gov」は、米国で公開取引される普通株式ごとに短い略号が割り当てられ、1文字のものから最大5文字のものまであると説明しています。アップルの「AAPL」、マイクロソフトの「MSFT」、AT&Tの「T」のように、米国の株式市場では英字の略称で銘柄を表すのが一般的です。

出典：Investor.gov「Ticker」

出典：SEC「company_tickers_exchange.json」

ティッカーの文字数と付け方

ティッカーの文字数は、取引所ごとに異なります。NYSE（ニューヨーク証券取引所）は、NYSE・NYSE American・NYSE Arcaで最大4文字のシンボルを使うと案内しています。クラス株では「BRK.B」のようにピリオドと記号が加わるため、記号を含めた表示は4文字を超える場合がある点にも注意が必要です。

Nasdaqは、普通株式に1〜4文字のシンボルを割り当て、5文字目は株式の種類などを示すために使う仕組みです。「NYSEは3文字以下、Nasdaqは4文字」という覚え方を見かけますが、今は文字数だけで上場先を判断することはできません。たとえば4文字のSpotify（SPOT）はNYSE、3文字のArm Holdings（ARM）はNasdaqの上場銘柄です。

出典：NYSE「Reserve your NYSE ticker symbol」

出典：Nasdaq「Nasdaq’s List of Fifth Character Symbol Suffixes」

出典：SEC「company_tickers_exchange.json」

株式クラスはピリオドなどの記号や別のティッカーで区別する

同じ会社が議決権などの異なる複数の株式を上場している場合、ティッカーは株式クラスごとに分かれます。代表的な例は次のとおりです。

出典：Berkshire Hathaway Inc.「Form 10-K（2025年12月期）」

出典：Alphabet Inc.「Form 10-K（2025年12月期）」

※両社がSECに提出した年次報告書の記載です。アルファベットのクラスB株（1株につき10議決権）は上場していません。

同じ会社でもクラスによって議決権や配当などの権利が異なるため、どのクラスを買うのかを注文前に確かめることが大切です。なお、クラスを示す記号の書き方はシステムや情報サイトによって異なります。

Nasdaqの資料では、クラスA株を「.A」と書く方式と、銘柄記号との間に空白を入れて「A」と書く方式が併記されています。バークシャーの年次報告書は「BRK.B」、SECの銘柄一覧データは「BRK-B」と表記しており、記号が違っても同じ銘柄を指すことがある点は覚えておくとよいでしょう。

出典：Nasdaq Trader「CQS Symbol Convention」

出典：SEC「company_tickers_exchange.json」

5文字目の接尾辞で種類を示すこともある

Nasdaqが公表している5文字目の接尾辞の一覧では、「Y」はADR（米国預託証券）、「F」は外国株、「W」はワラント、「U」はユニットを示します。このうち「F」と「Y」は、発行体の要請があった場合に限って付ける接尾辞です。

破産手続中を示す「Q」は、Nasdaqでは現在使われておらず、他の市場では使われる場合があるとされています。Investor.govも、ティッカーの後ろの「Q」は破産手続中の会社を示すと説明しているため、見かけたときは注意が必要です。

出典：Nasdaq「Nasdaq’s List of Fifth Character Symbol Suffixes」

出典：Investor.gov「Ticker」

米国ETFもティッカーで識別する

ETF（上場投資信託）も、ティッカーで識別するのが一般的です。S&P500に連動する米国ETFでは、ステート・ストリートの「SPY」やバンガードの「VOO」などがあります。ナスダック100指数に連動するインベスコの「QQQ」も、よく知られたティッカーといえます。

SPYは1993年1月に設定され、米国で上場された最初のETFで、現在の主な上場先はNYSE Arcaです。ティッカーだけでは株式かETFかを見分けられないため、銘柄名や運用会社の表示もあわせて確かめましょう。

出典：State Street「SPY: State Street SPDR S&P 500 ETF Trust」

出典：Vanguard「VOO-Vanguard S&P 500 ETF」

出典：Invesco「Invesco QQQ ETF」

バンガードのVT・VTI・VOOなど代表的なETFの特徴や、海外ETFを直接買う方法と国内の投資信託を経由する方法の比較は、こちらの記事で解説しています。

ADRのティッカー：日本企業も米国で上場している

ADR（米国預託証券）は、米国以外の会社の株式を米国の預託銀行が保有し、それを裏付けに米国で売買できるようにした証券です。

SECの資料によると、ADRが対応する原株は1株とは限らず、複数株のものや1株に満たないものもあります。比率が異なるため、国内株と株価の数字を単純に比べることはできません。保管手数料は、預託銀行が配当から差し引いて徴収するのが通例です。東証の「7203」とNYSEの「TM」は、同じ会社の株式に関わるものの、通貨も上場市場も異なる別の銘柄という位置づけです。

出典：トヨタ自動車「Form 20-F（2026年3月期）」

出典：Investor.gov「Investor Bulletin: American Depositary Receipts」

出典：SEC「company_tickers_exchange.json」

証券コードとティッカーの違い【比較表】

両者の役割と仕組みの違いを、比較軸ごとに整理したのが次の表です。

※編集部作成。証券コード協議会、NYSE、Nasdaqの各資料をもとにしています。

最も大きな違いは、証券コードが社名と無関係に順番で付く「番号」であるのに対し、ティッカーは社名を連想しやすい「略号」である点にあります。

証券コード・ティッカーの調べ方

銘柄のコードやティッカーは、取引所や監督当局の公式サイトで正確に確かめられます。主な調べ方は次のとおりです。

出典：日本取引所グループ「東証上場会社情報サービス」

出典：日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」

出典：日本取引所グループ「銘柄一覧（ETF）」

出典：金融庁「書類閲覧 操作ガイド」

出典：SEC「Search Filings」

出典：楽天証券「買いたい米国株式（銘柄）の探し方」

※2026年10月20日時点の各サイトの案内に基づきます。

日本株は証券コード、米国株はティッカーで検索するのが基本です。EDINETやEDGARは決算書類などの一次情報にたどり着ける場で、コードの確認と同時に会社の実態を調べるのにも役立ちます。記事やメモに書かれたコードを使う場合も、最新の公式の一覧で銘柄名と市場を照合してから使うと安心です。

株式投資の仕組みや始めるのに必要な金額の目安、口座開設から注文までの5ステップは、こちらの記事で解説しています。

注文時の注意点：同じ指数・同じ会社でも別の銘柄になる

証券コードとティッカーの違いが特に問題になるのは、同じ指数や同じ会社に関わる銘柄が国内外に複数あるときです。代表的なケースを2つ取り上げます。

同じS&P500連動でも、国内ETFと米国ETFは別の商品

S&P500に連動するETFは、米国にも東証にも複数上場しています。主な例を並べたのが次の表です。

出典：日本取引所グループ「銘柄一覧（ETF）」

出典：ステート・ストリート「1557｜SPY: SPDR S&P 500 ETF」

出典：State Street「SPY: State Street SPDR S&P 500 ETF Trust」

出典：Vanguard「VOO-Vanguard S&P 500 ETF」

※銘柄の例示であり、特定の商品を推奨するものではありません。JPXの一覧では、外国籍のETFの売買には外国証券取引口座の開設が必要と注記されています。

SPYと1557は同じファンドです。ステート・ストリートの日本向けページでは、NYSE Arcaの上場分はUSD、東証の上場分（2011年3月24日上場）はJPYと表示されています。CUSIP（78462F103）とISIN（US78462F1030）は、両方の上場分で共通です。

一方、2558や2633はSPYやVOOとは別に日本で設定された国内ETFで、連動を目指す指数が同じでも、取引通貨や信託報酬は商品ごとに異なります。

出典：日本取引所グループ「銘柄一覧（ETF）」

出典：日本取引所グループ「【587A】インベスコQQQ」

出典：インベスコ「インベスコQQQ」

為替ヘッジの仕組みとコスト、「あり・なし」を選ぶ3つの判断基準やファンド名の見分け方は、こちらの記事で解説しています。

SPYと東証の1557の特徴や、SPY・VOO・SPLG・1557の比較と使い分けを知りたい場合は、こちらの記事が参考になるでしょう。

ADRと国内株：同じ会社でもコードは別

日本企業のADRは、国内の証券コードで売買する株式とは別の銘柄です。米国株はティッカー、国内株は証券コードで検索するため、トヨタのADRは「TM」、東証のトヨタ株は「7203」で探すことになります。

トヨタのADRは1単位が普通株式10株分にあたり、ドルで取引されるため、株価の数字をそのまま比べることはできない点に注意が必要です。ADRの手数料などの条件は預託銀行との契約で決まるため、購入前に証券会社で確かめておきましょう。

出典：トヨタ自動車「Form 20-F（2026年3月期）」

出典：Investor.gov「Investor Bulletin: American Depositary Receipts」

出典：楽天証券「買いたい米国株式（銘柄）の探し方」

誤発注を防ぐ確認手順

コードの取り違えは、検索窓や注文画面での小さな見落としから起こります。注文前に確かめたい項目を順番に整理したのが、次の表です。

※編集部作成。

名前が類似した銘柄を投資家が混同するおそれが、米国で売買停止の理由の1つになった例があります。SECが2020年3月26日から4月8日まで売買を一時停止したのは、店頭市場でティッカー「ZOOM」として気配が出ていたZoom Technologiesです。

理由として、2015年以降に開示がなく公開情報の妥当性・正確性に懸念があることに加え、コロナ禍で株価が上がっていたNasdaq上場の似た名前の通信サービス会社と投資家が混同するおそれが挙げられました。社名やティッカーの印象だけで判断せず、正式な銘柄名と市場を確かめる手順は、どの市場でも共通の基本といえるでしょう。

出典：SEC「Release No. 88477 / March 25, 2020」

ISIN・CUSIP・ティックなど混同しやすい用語

証券コードやティッカーと一緒に目にする用語のうち、混同しやすい3つを整理します。

ISINコード：国際的に統一された12けたのコード

ISIN（International Securities Identification Number）は、国際規格ISO6166で定められた12けたの証券コードです。国名コード2けた・基本コード9けた・チェックディジット1けたの構成で、株式のほか債券などにも付番されるのが特徴です。

出典：証券コード協議会「FAQ（証券コード関係）」

出典：証券コード協議会「関係資料等（証券コード関係）」

出典：日本取引所グループ「東証上場銘柄一覧」

CUSIP：米国とカナダで使われる9けたのコード

CUSIPは、米国とカナダの証券に使われる9けたの識別コードです。発行体を示す6けた、証券を示す2けた、チェック用の1けたで構成されます。CUSIPを管理するCUSIP Global Servicesによると、同社が付番するISINの3〜11けた目には必ずCUSIPなどの識別子が入る決まりです。

SPYの場合も、ISIN「US78462F1030」の3〜11けた目がCUSIP「78462F103」と一致しています。ティッカーは売買のための略号、CUSIPやISINは証券そのものを識別する番号と整理すると把握しやすいでしょう。

出典：CUSIP Global Services「About CGS Identifiers」

出典：ステート・ストリート「1557｜SPY: SPDR S&P 500 ETF」

ティック：値段の刻み（呼値の単位）のこと

「ティック」はティッカーと語感が似ているものの、意味は別物です。株式の取引でいうティックは、注文できる値段の刻みである「呼値の単位」のことで、東証の資料でも「ティック（呼値の単位）」と表記されています。

現在の東証の呼値の単位は、TOPIX500構成銘柄、売買単位が1口のETF等、その他の銘柄という区分と、値段の水準で決まります。たとえば値段が1,000円超3,000円以下の場合、TOPIX500構成銘柄は0.5円、その他の銘柄は1円刻みです。

東証は2027年3月1日から、銘柄ごとの流動性に基づいて呼値の単位を決める制度に変更する予定です。流動性の指標には、最良売気配と最良買気配の差が呼値の単位の何本分かを示すSTR（Spread to Tick Ratio）を使い、毎年8月第1営業日を適用日として見直すとしています。

東証は、制度施行日に適用する呼値の単位を2027年1月をめどに公表するとしています。値段の入力ルールに関わるため、2027年3月以降は保有銘柄の呼値の単位を確かめておくとよいでしょう。

出典：日本取引所グループ「呼値の単位」

出典：東京証券取引所「呼値の単位の更なる適正化に伴う運用等の取扱いについて」

出典：東京証券取引所「（参考）STRについて」

呼値の単位と指値の設定ルール、指値注文と成行注文の使い分けや注文時の失敗例は、こちらの記事で解説しています。