先進医療特約は万人に必須ではありませんが、少額の保険料で高額な自己負担に備える手段としては合理的です。先進医療の技術料は公的医療保険の対象外で全額自己負担となるため、判断のポイントは、その費用を自力で賄えるかどうかです。

実際の先進医療は件数が限られる一方、治療によって費用差が大きいのが特徴です。数十万円程度で済むものもありますが、がん治療などでは200万円超になる例もあります。高額療養費制度は保険診療部分には使えても、先進医療の技術料そのものは対象外なので注意が必要です。

そのため、判断基準は大きく4つです。第一に、数百万円規模の医療費を預貯金から無理なく出せるか。第二に、治療費を理由に選択肢を狭めたくないか。第三に、特約保険料が家計負担として重くないか。第四に、死亡保障や就業不能保障、生活防衛資金など、ほかに優先すべき備えが不足していないかです。

十分な貯蓄があり、万一の高額負担にも対応できる人は、無理に付けなくてもよいでしょう。一方で、貯蓄を大きく減らしたくない人や、少ない負担で治療選択の自由を確保したい人には、付加を前向きに検討する価値があります。

つまり先進医療特約は、利用頻度の高い保障というより、低確率でも高額になりうる支出に備える特約です。迷う場合は、「200万～300万円の自己負担が生じても家計が崩れないか」を基準に考えると判断しやすいです。