生命保険の種類を徹底解説｜終身・定期・医療・年金・養老まで。保険選びで後悔しないための方法も紹介

生命保険の基本分類

生命保険は大きく「保障期間」と「目的」の2つの軸で分類できます。まず基本的な仕組みを理解しておくと、複雑に見える保険商品も整理しやすくなります。

生命保険とは何か

生命保険とは、多くの人が保険料を出し合い、万一のときに保険金を受け取る相互扶助の仕組みです。民間の保険会社が運営する任意加入の保険で、公的保険ではカバーしきれないリスクに備えられます。

保険業界では、生命保険を「第1分野」、損害保険を「第2分野」と呼びます。医療保険や介護保険などは「第3分野」として、生命保険会社と損害保険会社の両方が取り扱っている構造です。

保険分類の2つの軸

生命保険の分類は「保障期間」と「目的」の2つの軸で整理できます。保障期間では、一定期間のみ保障される「定期型」と、一生涯続く「終身型」に分かれます。

目的による分類では、死亡時の経済的損失に備える「死亡保障」、病気やケガの医療費に備える「医療保障」、将来の資金準備のための「生存保障」の3つが主な種類です。これらの組み合わせで、さまざまな保険商品が作られています。

死亡保障に分類される保険

死亡保障は、被保険者が亡くなったときに保険金が支払われる保険です。残された家族の生活費や教育費、住宅ローンの返済などに充てられます。主な種類は終身保険・定期保険・養老保険の3つです。

終身保険

終身保険は一生涯にわたって死亡保障が続く保険です。保険料は加入時から変わらず、途中で解約すると解約返戻金を受け取れます。必ずいずれかの時点で保険金が支払われるため、「純保険」とも呼ばれます。

解約返戻金の仕組みには、通常の「定額終身保険」と、払込期間中の解約返戻金を抑えた「低解約返戻金型終身保険」があります。低解約返戻金型は保険料が安い代わりに、早期解約時の返戻金が少なくなる点が特徴です。

終身保険の特徴に関しては、以下の記事もあわせてご覧ください。

定期保険・収入保障保険

定期保険は保険期間が決まっている掛け捨ての保険です。同じ保障額なら終身保険より保険料が安く、必要な期間だけ高額な死亡保障を確保できます。

ベーシックな「定額定期保険」は、保険期間中の保険金額が一定です。子どもの成長に合わせて必要保障額が減っていく場合に適した「逓減定期保険」では、保険金額が年々減少します。逓減定期保険の一種である収入保障保険は、年金形式で保険金を受け取れます。

契約期間には「年満了」（10年・20年など）と「歳満了」（60歳まで・65歳までなど）があります。年満了は契約更新ができますが、歳満了は満了とともに保障が終了するのが一般的です。

定期保険と終身保険の違いに関して知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

養老保険

養老保険は死亡保障と満期保険金の両方を備えた保険です。保険期間中に亡くなった場合は死亡保険金を、満期まで生存した場合は満期保険金を受け取れます。死亡保険金と満期保険金は同額に設定されるのが特徴です。

「貯蓄性のある死亡保険」または「死亡保障付きの積立預金」として活用されます。保険料は3つの基本型の中で最も高くなりますが、確実に満期保険金を受け取れるため、教育資金や老後資金の準備に適しています。

変額保険

変額保険は、保険料の一部を株式や債券などで運用し、その運用成果によって保険金額や解約返戻金が変動する保険です。運用リスクは契約者が負担しますが、インフレに対応できる可能性があるため、長期的な資産形成に活用されています。

変額保険には「変額終身保険」「変額有期保険」「変額個人年金保険」があります。運用成果が好調な場合は保険金額や解約返戻金が増加しますが、運用が不調な場合は元本割れするリスクがあります。

最低保証として死亡保険金は基本保険金額が保証されますが、解約返戻金には最低保証がないのが一般的です。長期的な視点で、インフレリスクに対応したい場合に検討される商品です。

変額保険に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。

医療・疾病保障の保険

医療・疾病保障は、病気やケガによる入院・手術・治療費に備える保険です。公的医療保険でカバーされない部分を補完し、治療に専念できる環境を整えます。

医療保険

医療保険の基本保障は「入院給付金」と「手術給付金」です。入院給付金は入院1日あたり5,000円・10,000円などの日額で設定し、手術給付金は手術の種類に応じて入院給付金の10倍・20倍などが支払われます。

保障期間は「定期型」と「終身型」から選択できます。定期型は若いうちの保険料が安く、更新ごとに保障内容を見直せる利点があります。終身型は保険料が変わらず、一生涯の保障が得られる安心感があります。

医療保険について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

がん保険

がん保険は、がんの診断・治療に特化した保険です。診断確定時に受け取れる「がん診断一時金」が主力保障で、50万円・100万円などまとまった金額を一括で受け取れます。

抗がん剤治療や放射線治療などの「治療給付金」、がんによる入院・手術への給付金も基本保障に含まれます。通院でのがん治療が主流になっているため、通院給付金の重要性が高まっています。

厚生労働省の「令和5年人口動態統計」によると、がんによる死亡者数は年間約38万5千人で、死因の第1位を占めています。2人に1人ががんにかかるとされる時代において、がん保険の需要は高まり続けています。

がん保険に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

三大疾病保険

三大疾病保険は、日本人の死因上位を占める「がん」「心疾患」「脳血管疾患」に備える保険です。これらの病気で所定の状態になったとき、一時金を受け取れます。

がん保険より保障範囲が広い一方、がんのみの保障と比べて保険料は高くなります。心疾患や脳血管疾患は治療費が高額になりやすく、長期療養による収入減少のリスクも高いため、まとまった一時金による備えが有効です。

三大疾病の死亡者数は全体の約48.7％を占めており、決して他人事ではありません。医療保険の入院・手術給付金とは別に、一時金で経済的負担に備える考え方が重要です。

三大疾病保険の特徴を詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

介護保険・就業不能保険

介護保険は、要介護状態になったときの費用に備える保険です。公的介護保険制度では、40歳以上が保険料を負担し、要介護認定を受けるとサービスを利用できます。民間の介護保険は、公的制度でカバーされない費用を補完します。

就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときの収入減少に備える保険です。毎月一定額の給付金を受け取ることで、療養中の生活費を確保できます。会社員の場合、傷病手当金で給与の約3分の2は補償されますが、それ以上の保障が必要な場合に有効です。

就業不能保険に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。

生存保障に分類される保険

生存保障は、将来の資金準備を目的とした保険です。老後の生活費や子どもの教育費など、計画的な資金作りに活用されます。代表的なものに個人年金保険と学資保険があります。

個人年金保険

個人年金保険は、老後の生活費を準備するための保険です。払込期間中は保険料を積み立て、年金受取開始後は定期的に年金を受け取ります。公的年金だけでは不足する老後資金の準備に活用されています。

受取期間による分類では、10年・15年など一定期間受け取る「確定年金」と、生きている限り受け取り続ける「終身年金」があります。運用方法では、あらかじめ年金額が決まっている「定額年金」と、運用成果により変動する「変額年金」があります。

最近では、外貨建ての個人年金保険も人気です。米ドルや豪ドルなど外貨で運用するため、円建てより高い利回りが期待できる一方、為替リスクがあります。

個人年金保険に関して詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

学資保険

学資保険は、子どもの教育費を計画的に準備するための保険です。親が契約者となり、大学進学時期などに満期保険金を受け取ります。契約者が万一のときは保険料払込免除となりますが、満期保険金は予定どおり受け取れます。

返戻率（支払った保険料に対する受取総額の割合）は重要な選択基準です。低金利環境では100％を上回る商品が少なくなっていますが、長期間の計画的積立により、着実に教育費を準備できます。

文部科学省の資料によると、幼稚園から高校まで全て公立でも約540万円、全て私立では約1,830万円の教育費がかかります。大学費用も含めると、さらに高額になるため、早期からの準備が重要です。

学資保険に関して詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

認知症保険

認知症保険は、認知症と診断されたときや要介護状態になったときに一時金や年金を受け取れる保険です。高齢化社会の進展とともに注目が高まっている新しいタイプの保険で、認知症による経済的負担に備えられます。

厚生労働省の「令和5年版高齢社会白書」によると、2025年には認知症高齢者数が約700万人に達すると推計されており、65歳以上の約5人に1人が認知症になる計算です。認知症になると介護費用だけでなく、資産管理ができなくなるリスクもあります。

認知症保険の給付には、認知症と診断されたときの「診断一時金」と、要介護状態が続く限り受け取れる「介護年金」があります。家族の負担軽減と本人の尊厳ある生活維持のために、早期からの準備が重要です。

特約による保障の充実

特約は、主契約に付加するオプション保障です。保険料を抑えながら必要な保障を追加でき、個人のニーズに合わせた保険設計が可能になります。

先進医療特約の必要性

先進医療特約は、厚生労働大臣が認めた高度な医療技術を受けたときの技術料を保障します。先進医療は公的医療保険の適用外のため、技術料は全額自己負担となります。月額100円程度の保険料で通算2,000万円まで保障される場合が多く、コストパフォーマンスが高い特約です。

代表的な先進医療には、がん治療で用いられる「陽子線治療」「重粒子線治療」があります。厚生労働省の先進医療実績報告によると、陽子線治療の平均技術料は約269万円、重粒子線治療は約316万円です。

先進医療を受ける確率は決して高くありませんが、受ける場合の経済的負担は非常に大きくなります。「治療の選択肢を経済的理由で諦めない」ための保障として、多くの方に選ばれています。

三大疾病特約の活用

三大疾病に関する特約には、主に「診断一時金特約」と「保険料払込免除特約」があります。診断一時金特約は、三大疾病で所定の状態になったとき、一時金を受け取れます。

保険料払込免除特約は、三大疾病になったとき以後の保険料支払いが不要になる特約です。治療に専念したい時期に保険料負担がなくなるため、経済的な安心感が得られます。主契約の保障は継続されるため、万一の際の家族への保障も維持されます。

三大疾病入院日数無制限特約は、三大疾病による入院の場合、入院給付金の支払日数を無制限にする特約です。通常の病気では60日・120日などの限度日数がありますが、長期療養になりがちな三大疾病では心強い保障となります。

その他の主要特約

通院特約は、退院後の通院治療に対して給付金を支払う特約です。医療の進歩により入院期間が短縮される傾向にあるため、通院での治療継続に備える重要性が高まっています。

女性疾病特約は、女性特有の病気や女性に多い病気で入院したとき、通常の入院給付金に上乗せして給付金を受け取れます。乳がん・子宮がん・卵巣がんなどの女性特有のがんや、妊娠・出産に関する疾病も対象になります。

入院一時金特約は、入院したときに一時金を受け取れる特約です。入院時には差額ベッド代・食事代・交通費など、公的医療保険の対象外費用がかかります。生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担額は平均約20万円となっています。

生命保険の種類一覧表

主要な生命保険の種類を一覧表でまとめます。どのような保険の種類があるのか、参考資料としてご活用ください。

定期保険は保険料が低く魅力的に見えますが、更新のたびに保険料が上昇し、高齢期には支払いが困難になる可能性があります。

また、貯蓄性のある保険（終身保険・養老保険・個人年金保険）は保険料が高く感じられますが、長期的には「保障＋貯蓄」の両機能を持つため、単純な保険料比較は適切ではありません。

保険選びでは、まず「なぜその保障が必要なのか」を明確にし、次に「いつまで必要なのか」を検討することが重要です。この表の「おすすめ年代」は一般的な目安であり、個人の状況によって最適解は大きく変わります。複数の保険を組み合わせることで、効率的な保障設計が可能になることも覚えておきましょう。

保険の設計による違い

同じ種類の保険でも、設計方法により特徴が大きく変わります。掛け捨て型・貯蓄型、定額型・変額型、円建て・外貨建てなど、様々な選択肢があります。

掛け捨て型と貯蓄型

掛け捨て型は、保険期間中に保険事故が起きなければ支払った保険料は戻ってこない設計です。その分保険料が安く、同じ予算でより大きな保障を確保できます。定期保険や医療保険の多くが該当します。

貯蓄型は、解約時に解約返戻金を受け取れる設計です。保険料は高くなりますが、保障と貯蓄の両方の機能を持ちます。終身保険や養老保険が代表例で、「保険料が無駄にならない」安心感があります。

どちらを選ぶかは、保険に求める目的によります。純粋に保障だけが必要なら掛け捨て型、保障と貯蓄を両立したい場合は貯蓄型が適しています。

定額型と変額型

定額型は、保険金額や解約返戻金があらかじめ決まっている保険です。契約時に将来受け取れる金額がわかるため、確実な保障や貯蓄計画を立てられます。金利リスクは保険会社が負担します。

変額型は、積立金を株式や債券で運用し、その成果により保険金額や解約返戻金が変動する保険です。運用がうまくいけば大きなリターンが期待できますが、元本割れのリスクもあります。

インフレが進行した場合、定額型では実質的な価値が目減りする可能性があります。変額型は株式等への投資によりインフレに対応できる可能性があるため、長期的な資産形成として活用することも可能です。

円建てと外貨建て

円建て保険は、保険料の払込から保険金の受取まで、すべて円で行われる保険です。為替リスクがなく、将来受け取れる金額を円ベースで把握できます。日本の保険商品の大部分が円建てです。

外貨建て保険は、米ドルやユーロなどの外国通貨で運用される保険です。日本より金利の高い国の通貨で運用するため、円建てより高いリターンが期待できます。ただし、為替変動により元本割れするリスクがあります。

為替手数料も重要な検討要素です。保険料払込時と保険金受取時に為替手数料がかかるため、短期間で解約すると手数料負担が大きくなる場合があります。

外貨建て保険の注意点に関しては、以下のQ&Aも参考にしてみてください。

有配当と無配当

有配当保険は、保険会社の運用成績が良好な場合に配当金を受け取れる保険です。配当金は保険料の軽減・積立・現金受取などに活用できます。将来の配当金は約束されていませんが、インフレや金利上昇時には有利になる可能性があります。

無配当保険は、配当金の支払いがない代わりに保険料が安く設定されています。将来受け取れる保険金額が確定しており、シンプルでわかりやすい仕組みです。現在の低金利環境では、多くの保険商品が無配当となっています。

生命保険の種類比較表

各保険の特徴を比較表で整理すると、自分に適した保険を選びやすくなります。保障内容・保険料負担・利用シーンの3つの観点から比較してみましょう。

保障内容での比較

死亡保障の充実度では、終身保険と定期保険が優れています。医療保障は医療保険が最も充実しており、がん保険・三大疾病保険は特定の疾病に特化した保障です。

保険料負担での比較

同じ30歳男性で死亡保障1,000万円を確保する場合の月額保険料例を見てみましょう。定期保険（10年満了）なら月額約2,000円～3,000円、終身保険なら月額約20,000円～25,000円程度となります。

医療保険（入院日額5,000円・終身保障）の場合、30歳男性で月額約1,500円～2,500円が相場です。がん保険は診断一時金100万円で月額約1,000円～2,000円程度となります。

保険料は年齢・性別・健康状態・保険会社により大きく異なります。あなたに適した保険を選ぶためにも、複数社での見積比較と、定期的な見直しが重要です。

利用シーン別の比較

子育て世帯では、教育費や生活費確保のため高額な死亡保障が必要です。収入保障保険で必要保障額を確保し、医療保険で病気・ケガに備える組み合わせが効果的です。学資保険で、教育費を計画的に準備する方法もあります。

単身者の場合、高額な死亡保障は必要ありませんが、医療保障は重要です。働けなくなったときの収入減少に備える就業不能保険の検討も有効です。

シニア世代では、死亡保障よりも医療・介護保障のニーズが高まります。終身医療保険で一生涯の医療費に備え、介護保険で要介護状態のリスクに対処する組み合わせが適しています。

後悔しないための生命保険の選び方

最適な保険を選ぶには、まず目的を明確にする必要があります。ライフステージや家族構成に応じて、必要な保障は大きく変わります。

必要保障額の明確化

必要保障額は「必要資金－公的保険で受け取れる給付－準備済みの資金」で計算します。

必要資金は、遺族の生活費・教育費・住居費・葬儀費用などが含まれます。公的保険は公的年金・健康保険・労働保険など、準備済み資金は貯蓄・退職金・公的保障などです。

会社員の場合、遺族基礎年金と遺族厚生年金により、妻子世帯で月額約10万円～15万円程度の公的保障が受けられます。住宅ローンには団体信用生命保険が付いている場合が多く、死亡時にローンが完済されます。

医療保障は、高額療養費制度により月額約8万円～10万円が自己負担の上限となります。ただし、差額ベッド代・食事代・交通費は対象外のため、これらの費用に備える必要があります。

たとえば、公的保険と保有している資産でリスクに対処できる場合、民間保険に加入する必要性はほとんどありません。民間の保険は、「もし起こってしまったら自分や家族の先生が台無しになる」ようなリスクに備えるのが原則です。

なお、生命保険を活用した相続税対策を検討している方は、こちらのQ&Aをご覧ください。

ライフステージ別の選択

20代・30代の独身期は、医療保障を中心とした保険加入が基本です。就業不能保険で働けないリスクに備え、将来のための貯蓄性保険の検討も有効です。保険料が安いうちに終身保障を確保する考え方もあります。

40代・50代の子育て期は、家族の生活を守るため高額な死亡保障が必要です。教育費負担が重い時期のため、定期保険で保険料を抑えながら必要保障額を確保します。がん保険・三大疾病保険で病気のリスクにも備えます。

60代以降のシニア期は、医療・介護保障が重要になります。死亡保障は相続対策や葬儀費用程度に縮小し、医療費・介護費用に重点を置いた保障設計に見直します。

家族構成別の考え方

独身者は自分自身のリスクにのみ備えればよいため、医療保険と就業不能保険が基本です。親への経済的援助をしている場合は、一定の死亡保障も検討します。

夫婦二人世帯では、配偶者の生活保障を考えた死亡保障と、夫婦それぞれの医療保障が必要です。共働きの場合は、それぞれの収入に応じた保障設計を行います。

子どものいる世帯では、教育費・生活費確保のため高額な死亡保障が必要です。子どもの成長に合わせて必要保障額が変化するため、定期的な見直しが重要になります。

保険契約時には「契約者・被保険者・受取人」の違いを理解する必要があります。詳しくは、以下の記事をご覧ください。

保険料予算の設定

家計に占める保険料の適正割合は、一般的に手取り収入の5％～10％とされています。月収30万円の場合、15,000円～3万円程度が目安となります。ただし、家族構成やライフステージにより適正割合は変わります。

保険料予算が限られる場合は、優先順位を決めた加入が重要です。「公的保障でカバーされない医療費→家族の生活費→老後資金」の順で検討するのが一般的です。

保障内容と保険料のバランスを考え、必要な保障を効率的に確保します。掛け捨て型で基本保障を確保し、余裕があるときに貯蓄性保険を上乗せする方法も有効です。

保険料と保険金は混同しがちですが、きちんと整理しましょう。詳細は、以下の記事で解説しています。

保険選びの注意点

保険選びでは、契約前の確認事項や保険会社選び、よくある失敗例を理解しておくことが重要です。長期間の契約となるため、慎重な検討が必要になります。

契約前の確認事項

告知義務は保険契約の重要な要素です。過去の傷病歴・現在の健康状態・職業などを正確に告知しなかった場合、告知義務違反により保険金が支払われない可能性があります。

保険約款と設計書は、契約前に必ず確認しましょう。給付条件・免責事項・更新条件など、重要な内容が記載されています。不明点は保険会社や代理店に質問し、納得してから契約します。

保険金と税金の関係に関しては、こちらの記事で詳しく解説しています。

保険会社選びのポイント

保険会社の財務健全性は、ソルベンシー・マージン比率で確認できます。200％以上が健全性の目安とされており、金融庁のウェブサイトで各社の数値を確認できます。格付機関による評価も参考になります。

サービス体制では、コールセンターの対応時間・全国の営業拠点・インターネットサービスの充実度などを確認します。給付金請求時の対応スピードや支払査定の厳格さも重要な要素です。

商品ラインナップの充実度により、将来の保険見直し時の選択肢が変わります。医療保険・がん保険・三大疾病保険など、幅広い商品を取り扱う会社であれば、ライフステージの変化に応じた保険の組み替えがしやすくなります。

保険選びでよくある失敗例

保険選びでは、多くの方が同じような失敗パターンに陥りがちです。事前に失敗例を知っておくことで、適切な保険選択ができるようになります。

保障の重複による無駄

保障の重複は保険料の無駄遣いにつながる代表例です。たとえば、会社の団体保険・共済・個人保険で同様の保障が重なっている場合があります。加入済みの保障内容を整理し、必要な保障だけを残すことが重要です。

特に医療保険や死亡保険では、複数の保険で同じ保障をカバーしているケースが多く見られます。保険証券を一度整理して、重複している部分がないか確認しましょう。

保障不足による後悔

保障不足による後悔も多く見られます。保険料を安くしたいがために、必要最小限の保障しか加入せず、いざというときに保障が足りないケースです。特に医療技術の進歩により治療期間が長期化する場合、想定以上の費用がかかることがあります。

がん治療や長期入院では、公的医療保険の対象外費用も多く発生します。差額ベッド代や先進医療費など、予想以上の自己負担が必要になる場合も考慮した保障設計が大切です。

更新時の保険料上昇

更新型保険の保険料アップを軽視する失敗例もあります。加入時は安い保険料でも、更新のたびに保険料が上がり、高齢期に支払いが困難になる場合があります。更新後の保険料推移を事前に確認しておきましょう。

年代が上がるにつれて保険料は大幅に上昇します。40歳で月額2,000円だった定期保険が、50歳更新時には4,000円、60歳更新時には8,000円になることも珍しくありません。長期的な家計への影響を考慮した保険選びが必要です。