保険の種類は大きく3つ：第一分野・第二分野・第三分野

保険は、法律上の区分、公的か民間か、保障の目的という3つの切り口で整理すると全体像がつかめます。ここでは、保険業法の3分野、公的保険と民間保険の関係、目的別の分類を順に確認します。

保険業法による分類：生命保険・損害保険・第三分野

保険業法では、保険を生命保険固有の「第一分野」、損害保険固有の「第二分野」、どちらにも属さない「第三分野」の3つに区分しています。生命保険は人の生存または死亡に関して定められた保険金を支払う保険で、生命保険会社だけが引き受けられます。損害保険は不測の事故による損失に保険金を支払う保険で、損害保険会社だけが扱える分野です。

第三分野は、医療保険・がん保険・介護保険・傷害保険など、病気やケガ、介護に備える保険です。生命保険会社と損害保険会社の両方が販売できるため、同じ「医療保険」でも生保と損保のどちらの商品もあります。

出典：日本損害保険協会「損害保険Q&A 保険基礎知識 Ⅰ.保険について」

公的保険と民間保険：民間保険は公的保険の不足分を補う

保険には、国が運営し加入が義務づけられている公的保険と、保険会社が販売し任意で加入する民間保険があります。公的保険には健康保険・公的年金・介護保険・雇用保険・労災保険の5つがあり、医療費の自己負担軽減、遺族や障害者への年金、失業や労災時の給付を担っています。

社会保険について知っておくことは、リスクへの備えや資産形成を考えるうえでも重要です。詳しくは、こちらの記事も参考にしてみてください。

目的別の分類：死亡・医療・老後や貯蓄・損害の4つ

民間保険を選ぶときに実用的なのは、「何に備えるか」という目的別の分類です。遺族の生活費に備える死亡保障、病気やケガの費用に備える医療保障、老後資金や教育資金を準備する貯蓄・生存保障、モノや賠償の損害に備える損害補償の4つに分けると、必要な保険を絞り込みやすくなります。

次の章では、この目的別の視点と保険業法の3分野を組み合わせて、保険の種類を一覧表にまとめます。

保険の種類一覧表：生命保険・第三分野・損害保険の主な商品

主な保険の種類を、分野、目的、保険期間、掛け捨てか貯蓄型か、向いている人の5つの観点で一覧にしました。詳細は次章以降で種類ごとに解説します。

出典：生命保険文化センター「生命保険の種類（主契約・特約・その他）」 ／日本損害保険協会「損害保険とは？」

生命保険（第一分野）の種類をわかりやすく解説

生命保険は、死亡保障を目的とする定期・収入保障・終身・養老と、貯蓄や生存保障を目的とする個人年金・学資・変額に分けられます。ここでは7つの種類を順に解説します。

定期保険・掛け捨て保険：一定期間の死亡保障を安く確保する

定期保険は、10年間や65歳までなど決められた期間だけ死亡・高度障害を保障する掛け捨て型の保険です。解約返戻金がない分、同じ保険金額なら終身保険より保険料が大幅に安く、子育て期のように大きな保障が必要な時期に向いています。

保険期間には10年・20年などの「年満了」と、60歳・65歳までなどの「歳満了」があります。年満了は更新できますが、更新時の年齢で保険料が上がる点に注意が必要です。

掛け捨て保険についてくわしく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

収入保障保険：遺族が毎月年金として受け取る

収入保障保険は定期保険の一種で、死亡・高度障害のときに保険期間満了まで毎月一定額を年金形式で受け取ります。保険期間が進むほど受取総額が減る設計のため、同じ月額を確保する定期保険より保険料が安く、子どもの成長とともに必要保障額が減る家庭の実態に合っています。

非喫煙者や健康状態が良い人には割安な保険料率を用意する商品が多く、公式例では30歳男性・年金月額10万円・65歳満了で月2,000円前後から加入可能です。

収入保障保険の仕組みについては、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

終身保険：一生涯の保障と解約返戻金を持つ

終身保険は、保障が一生涯続き、解約すれば解約返戻金を受け取れる貯蓄型の保険です。葬儀費用の準備や、相続税の非課税枠を使った相続対策、確実に残したい資金の準備に使われます。保険料は定期保険より高く、払込期間中に解約すると元本割れするのが一般的です。

終身保険の特徴に関しては、こちらの記事もあわせてご覧ください。

葬儀保険：少額の死亡保険金で葬儀費用に備える

葬儀保険は、葬儀費用の準備を目的とした少額の死亡保険で、主に少額短期保険業者が販売しています。保険金額は数十万円から300万円以下、保険期間は1年更新の掛け捨て型が一般的です。

葬儀保険についてくわしく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

養老保険：死亡保険金と満期保険金が同額

養老保険は、保険期間中に亡くなれば死亡保険金、満期まで生存すれば同額の満期保険金を受け取れる貯蓄型の保険です。「保障付きの積立」として使えますが、保険料は生命保険の基本3種類の中で最も高くなります。

低金利が長く続いた影響で返戻率は高くなく、生命保険協会の統計でも新契約高に占める割合は2.7%にとどまります。

養老保険の仕組みや加入するメリットなどは、こちらの記事を参考にしてみてください。

個人年金保険：老後資金を保険で準備する

個人年金保険は、決めた年齢まで保険料を払い込み、その後に年金として受け取る貯蓄型の保険です。受取期間が決まっている確定年金と、生きている限り受け取れる終身年金があります。

要件を満たせば個人年金保険料控除の対象になる一方、途中解約では元本割れしやすく、運用効率はNISAやiDeCoに劣ることが一般的です。

個人年金保険に関して詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

学資保険（こども保険）：進学時期に学資金を受け取る

学資保険は、子どもの進学時期に合わせて祝金や満期保険金を受け取る貯蓄型の保険です。契約者である親に万一のことがあれば以後の保険料が免除され、学資金は予定どおり受け取れます。2026年の公式プラン例では返戻率が約106%から約131%で、契約条件によって差があります。

学資保険に関して詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

変額保険・外貨建て保険：運用成果や為替で受取額が変わる

変額保険は、保険料の一部を株式や債券で運用し、運用成果によって解約返戻金や満期保険金が変動する保険です。死亡保険金には基本保険金額の最低保証がある商品が多い一方、解約返戻金には保証がなく、元本割れの可能性があります。外貨建て保険は米ドルなどで運用するため、為替の変動で円換算の受取額が上下する点が特徴です。

いずれも保険関係の費用が上乗せされるため、純粋に資産を増やす目的ならNISAなどの投資と保障を分ける方がコストを抑えやすくなります。

変額保険と外貨建て保険については、こちらの記事で詳しく解説しています。

第三分野（医療・がん・介護・就業不能）の種類

第三分野の保険は、病気やケガ、介護に備える保険で、生命保険会社と損害保険会社の両方が販売しています。生命保険協会の統計では、2024年度の新契約件数のうち医療保険が23.8%、がん保険が12.8%を占め、死亡保障より医療保障を厚くする傾向が続いています。

医療保険：入院・手術の費用に備える

医療保険は、病気やケガで入院・手術をしたときに給付金を受け取る保険です。入院日額5,000円、手術給付金5万円といった形で設計し、保険期間は一生涯の終身型と一定期間の定期型があります。

公的医療保険には高額療養費制度があるため、医療保険は差額ベッド代や食事代、通院の交通費、収入減など公的保険の対象外の費用を補う位置づけです。

医療保険について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

がん保険：診断一時金と治療給付で長期治療に備える

がん保険は、がんと診断されたときの一時金、入院・通院・抗がん剤治療などの給付金でがんの治療費と収入減に備える保険です。通院治療が主流になったことを受け、入院日数に関係なく治療を受けた月ごとに給付する商品が増えています。契約から90日程度の待ち期間がある点は、他の保険と異なる注意点です。

がん保険に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。

三大疾病保険：がん・心疾患・脳血管疾患でまとまった一時金

三大疾病保険は、がん・急性心筋梗塞（心疾患）・脳卒中（脳血管疾患）で所定の状態になったときに一時金を受け取る保険です。特定疾病保障保険とも呼ばれ、死亡時にも同額が支払われる貯蓄型の商品もあります。支払条件が「所定の状態」に限定されるため、給付の要件を契約前に確認することが大切です。

三大疾病保険の特徴を詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。

就業不能保険・所得補償保険：働けない間の収入を補う

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けなくなったときに、毎月の給付金で収入を補う保険です。生命保険会社が販売し、60歳や65歳までの長期の保障が中心です。所得補償保険は損害保険会社が販売し、1〜2年程度の短期の収入減少を補います。

会社員には健康保険の傷病手当金がありますが、自営業・フリーランスにはないため、必要性が高いのは自営業です。

就業不能保険に関しては、こちらの記事で詳しく解説しています。

介護保険・認知症保険：要介護状態の費用に備える

民間の介護保険は、公的介護保険の要介護認定や保険会社所定の状態に該当したときに一時金や年金を受け取る保険です。認知症と診断されたときに給付する認知症保険もあります。公的介護保険の自己負担は原則1割から3割ですが、施設の居住費や食費、上乗せサービスは自己負担になるため、その部分を補う目的で検討されます。

民間の介護保険については、こちらの記事で解説しています。あわせて参考にしてみてください。

損害保険（第二分野）の種類

第二分野の保険は、事故や災害などによる損害を補償する保険で、自賠責保険、自動車保険、火災保険、地震保険、個人賠償責任保険などがあります。なお、損害保険会社は第三分野の傷害保険も扱います。傷害保険の入院・通院保険金などは、契約で定めた金額を支払う方式が基本です。

自動車保険：強制加入の自賠責と任意保険

自動車保険には、法律で加入が義務づけられた自賠責保険と、任意で加入する自動車保険があります。自賠責保険は人身事故の賠償に限られ、支払限度額もあるため、対物賠償や自分の車の損害、限度額を超える賠償は任意保険で備えます。対人・対物賠償は無制限にするのが一般的です。

火災保険・地震保険：住まいと家財の損害に備える

火災保険は、火災だけでなく風災・水災・盗難など住まいと家財の損害を総合的に補償する保険です。地震・噴火・津波による損害は火災保険では補償されず、火災保険に付帯する地震保険で備えます。持ち家だけでなく賃貸でも、家財と借家人賠償責任のために火災保険への加入が求められるのが通常です。

それぞれの保険の補償内容については、こちらの記事も参考にしてみてください。

傷害保険・個人賠償責任保険：ケガと他人への賠償に備える

傷害保険は、ケガで死亡・入院・通院したときに保険金を受け取る保険です。個人賠償責任保険は、自転車事故や水漏れなどで他人にケガをさせたり物を壊したりしたときの賠償責任を補償し、火災保険や自動車保険の特約として月100円程度で付けられることが多くあります。

自転車事故で高額な賠償が命じられた例もあり、家族全員が対象になる特約の有無は確認しておきたい点です。

高額な賠償責任に備えるうえで、個人賠償責任保険が果たす役割は大きいものです。詳しくは、こちらの記事もご覧ください。

海外旅行保険・ペット保険など目的別の保険

海外旅行中の治療費や賠償、携行品の損害に備える海外旅行保険、ペットの治療費を補償するペット保険、ゴルファー保険など、特定の目的に絞った損害保険もあります。必要な期間だけ加入できる点が特徴で、クレジットカードに付帯する補償で足りるかを先に確認するのが合理的です。

特約の種類：主契約に上乗せする保障

特約は、主契約に付加して保障を広げるオプションです。生命保険文化センターの整理では、定期保険特約や収入保障特約のような死亡保障の上乗せと、入院・通院・先進医療・がん・三大疾病などの医療系が中心です。ほかに介護特約や就業不能保障特約、保険料払込免除特約やリビング・ニーズ特約などの機能系があります。

特約は主契約を解約すると同時に消滅し、付けるほど保険料は上がる仕組みです。先進医療特約のように月100円前後で大きな技術料に備えられるものもあれば、公的保険や他の契約と重複しやすいものもあるため、目的ごとに必要性を判断します。

保険の特約については、こちらの記事で詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてください。

データで見る保険の種類別の加入状況

どの種類の保険が多く選ばれているかは、生命保険協会と生命保険文化センターの統計で確認できます。自分の加入状況と比べる目安として活用してください。

新契約は医療保険が最多、契約金額は定期保険が最大

生命保険協会の「生命保険の動向2025年版」によると、2024年度の個人保険の新契約件数は1,243万件です。種類別では医療保険が296万件（構成比23.8%）で最も多く、終身保険231万件（18.6%）、がん保険159万件（12.8%）が続きます。定期保険は135万件（10.9%）、変額保険は99万件（8.0%）でした。

一方、新契約高（保障金額）では定期保険が24兆6,666億円（43.2%）で最大です。件数では医療保障、金額では死亡保障の定期保険が中心という構造で、保有契約高は「死亡保障を抑えて医療保障を充実させる傾向」を反映して前年度比で減少しました。

出典：生命保険協会「生命保険の動向 2025年版」

世帯加入率は医療95.1%、がん68.2%、介護20.1%

生命保険文化センターの2024年度「生命保険に関する全国実態調査」では、民間の生命保険に加入している世帯のうち、特定の保障機能を持つ保険・特約の世帯加入率は次のとおりです。

生命保険全体の世帯加入率は89.2%、個人年金保険は23.2%で、世帯の普通死亡保険金額は平均1,936万円と減少傾向が続いています。2025年度の「生活保障に関する調査」では、個人ベースの生命保険加入率は80.0%で、万一の際に必要と考える死亡保険金1,569万円に対し、実際の加入金額は平均887万円でした。

出典：生命保険文化センター「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査＜速報版＞」 ／生命保険文化センター「2025（令和7）年度 生活保障に関する調査《速報版》」

保険を選ぶ前に知っておきたい公的保険の給付

民間保険の必要性は、公的保険で受けられる給付を差し引いて判断します。会社員と自営業では公的保障の厚さが大きく異なるため、自分の立場で使える制度を先に確認しましょう。

高額療養費制度は2026年8月に上限額が見直された

高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担が上限額を超えた場合に超過分が払い戻される制度です。厚生労働省の資料によると、以下のように月額上限が引き上げられました。

2027年8月からは所得区分がさらに細分化される予定です。

なお、差額ベッド代や入院時の食事代などは別途かかります。民間の医療保険は、公的制度適用後の自己負担や対象外の費用に備えるものとして検討しましょう。

出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」 ／厚生労働省「（参考）高額療養費制度の見直しについて」

公的医療保険と高額療養費制度は、病気や怪我に備えるうえで知っておくべき制度です。詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

傷病手当金と遺族年金は会社員と自営業で差が大きい

会社員が加入する健康保険には、業務外の病気やケガで働けない期間に標準報酬日額の3分の2を通算1年6か月まで受け取れる傷病手当金があります。自営業が加入する国民健康保険には原則としてこの給付がなく、働けない期間の収入減は自分で備える必要があります。

死亡時の遺族年金も、会社員は要件を満たしていれば遺族基礎年金と遺族厚生年金の両方を受け取れますが、自営業は遺族基礎年金のみです。令和8年度の遺族基礎年金は年84万7,300円に子の加算（1・2人目は各24万3,800円）が付く額で、自営業ほど民間の死亡保障や就業不能保障の必要性が高くなります。

出典：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」 ／日本年金機構「遺族基礎年金（受給要件・対象者・年金額）」

傷病手当金や遺族年金については、こちらの記事も参考にしてみてください。

生命保険の選び方5ステップ

生命保険を検討するときは、商品から入るのではなく、目的と公的保障の確認から始めると失敗しにくくなります。ここでは5つのステップで選び方を整理します。

ステップ1：何に備えるのか目的を決める

「自分が亡くなったときの家族の生活費」「入院したときの費用」「老後の資金」など、備えたいリスクを具体的に書き出します。目的が決まれば、死亡保障なら定期・収入保障・終身、医療なら医療・がん保険というように、候補になる種類は自然に絞られます。

ステップ2：公的保険と会社の保障を確認する

高額療養費、傷病手当金、遺族年金、障害年金に加え、勤務先の団体保険や死亡退職金、住宅ローンの団体信用生命保険も確認します。これらで賄える部分は民間保険で重複して備える必要がありません。

ステップ3：必要保障額を計算する

必要保障額は「必要な資金−公的保険や会社からの給付−貯蓄などの準備済み資金」で求めます。死亡保障なら遺族の生活費と教育費から遺族年金と配偶者の収入を引いた不足額、医療保障なら高額療養費の上限と対象外の費用から貯蓄で賄える額を引いた不足額が目安です。不足額がゼロ以下なら、その保険は不要と判断できます。

「生命保険はいらない人」「必要性が高い人」に関しては、こちらの記事で詳しく解説しています。

ステップ4：種類・期間・掛け捨てか貯蓄型かを決める

必要な保障額と期間が決まったら、掛け捨て型で保障に特化するか、貯蓄型で保障と貯蓄を兼ねるかを決めます。保険料を抑えて必要な保障だけを持ちたいなら掛け捨て型、確実に残す資金や相続対策なら終身保険が候補です。「保障は保険、貯蓄はNISAなど」と役割を分けると、総コストを抑えやすくなります。

解約返戻金や将来に向けた資産形成を重視する場合、貯蓄型保険が向いている可能性があります。詳しくは、こちらの記事を参考にしてみてください。

ステップ5：複数社を比較し、ライフイベントごとに見直す

同じ種類の保険でも、保険料や給付条件は会社によって異なります。同じ条件で複数社の見積もりを取り、保険会社の健全性も確認したうえで契約します。結婚・出産・住宅購入・子どもの独立・退職といったライフイベントでは必要保障額が変わるため、そのたびに種類と金額を見直す前提で加入するのが基本です。

年代・家族構成別に優先度の高い保険の種類

必要な保険の種類は、年代と扶養家族の有無で大きく変わります。一般的な優先順位の目安を表にまとめました。個々の家計や貯蓄額によって結論は変わるため、あくまで検討の出発点として使ってください。

年代別におすすめの生命保険を知りたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。