がん保険は必要か考えています。加入率はどの程度あるのでしょうか？

がん保険の必要性は、公的保障でまかなえる部分と、自費になりやすい部分、さらに治療や休業に伴う収入減への備えをどう考えるかで変わってきます。日本には健康保険や高額療養費制度があるため、保険診療にかかる自己負担額には月ごとに上限が設けられています。ただし、差額ベッド代や交通費、生活費などは対象外であり、月をまたぐと再度上限が計算される点には注意が必要です。

一方で先進医療、たとえば陽子線や重粒子線治療は技術料が全額自己負担となります。治療によっては数百万円に及ぶこともあり、この部分をカバーするために民間の「先進医療特約」を利用する方が多く見られます。

加入率については調査の対象によって差があります。直近の全国調査では、民間の生命保険に加入している世帯を母集団にすると、がん保険やがん特約の世帯加入率は約68％でした（世帯主約61％、配偶者約47％）。一方、個人単位でみると加入率は約39％というデータもあり、世帯単位では誰かしらが加入していることが多いものの、個人レベルでは4割程度にとどまるという状況です。

リスク面では、生涯でがんにかかる可能性は男性で約63％、女性で約51％と推計されており、統計的には二人に一人が経験する病気といわれています。近年は外来治療や短期入院が主流になっている一方、治療中の休業による収入減が家計に与える影響は大きいです。会社員であれば傷病手当金により一定期間は収入が補填されますが、自営業の方などは対象外になります。

総合的に判断する際には、貯蓄で非医療費や先進医療費をまかなえるかどうか、勤務先の休業補償制度や他の保険による補填があるかどうか、そして家族が収入にどの程度依存しているかが重要です。十分な資金や補償が整っている人にとってはがん保険の優先度は下がりますが、貯蓄が少ない、自営業で収入補償がない、先進医療にも備えたいという方にとっては、診断一時金と先進医療特約を中心に検討するのが実務的です。

そのうえで、通院や標準治療への給付内容、再発や複数部位での支払い条件、保険料の上がらない終身型かどうかなどを比較し、家計の負担にならない範囲で選ぶことが望ましいでしょう。