水災が火災保険で補償されるかは、契約に水災補償が付いているかどうかで決まります。火災保険という名称でも、すべての契約で洪水や河川の氾濫、床上浸水が自動的に補償されるわけではありません。商品によっては基本補償に含まれず、別途付帯が必要です。

水災補償の対象になりやすいのは、台風や大雨による洪水、高潮、土砂崩れなどで建物や家財に損害が出た場合です。ただし、保険金の支払いには条件があり、一般に床上浸水や地盤面から一定以上の浸水、または一定割合以上の損害が認められることが要件になります。軽い床下浸水などは対象外になることがあります。

また、補償の範囲や支払額の計算方法は契約ごとに異なります。実際の損害額に応じて支払うタイプもあれば、損害割合に応じて一定額を支払うタイプもあります。そのため、水災補償が付いていても、どこまで補償されるかは約款確認が欠かせません。

判断するときは、契約に水災補償があるか、建物だけでなく家財も対象か、支払い条件は何かを確認することが大切です。あわせて、自宅がハザードマップ上で浸水リスクの高い地域かも見ておくと、補償の必要性を判断しやすくなります。