マイホーム購入時の資金計画は、「いくら借りられるか」ではなく「無理なく返し続けられるか」を基準に考えることが重要です。金融機関の借入可能額いっぱいで購入すると、教育費や老後資金、修繕費などの将来支出に対応しにくくなるためです。

まず、物件価格だけでなく、諸費用、引っ越し費用、家具家電費用、火災保険料、固定資産税、管理費・修繕積立金などを含めて総額を把握します。現在の家賃と住宅ローン返済額だけを比較せず、住まいにかかる年間コスト全体で判断しましょう。

自己資金は、頭金を増やせば借入額を抑えられる一方、手元資金を使い切るのは避けるべきです。生活費の数か月分、病気や失業への備え、近い将来の教育費などを残したうえで、頭金に回せる金額を決めるのが基本です。

住宅ローンは、金利タイプ、返済期間、ボーナス返済の有無によって負担が変わります。変動金利を選ぶ場合は金利上昇時でも返済できるか、定年後まで返済が続く場合は退職金や年金に過度に頼らない計画かを確認しましょう。

教育費や老後資金との両立には、将来の支出時期を見える化することが有効です。子どもの進学、車の買い替え、親の介護、自分たちの退職時期を踏まえ、住宅ローンが家計の固定費を圧迫しすぎない水準に抑えることが大切です。