退職後のiDeCoは放置してよい制度ではなく、働き方の変化に合わせた手続きが必要になります。まず押さえるべき点は、退職してもiDeCo自体は解約されないため、加入資格がある限り継続できるということです。ただし、会社に勤めていた時と違い、掛金の扱いや加入区分が変わるため、何もしないままでいると掛金が止まり、節税メリットも得られなくなります。

退職後は、自分が国民年金のどの区分になるかを確認し、iDeCoを扱っている金融機関へ必ず連絡することが必要です。在職中は給与天引きで支払っていた掛金も、退職後は個人口座からの振替へ切り替える手続きが求められます。また、収入が減る時期であれば掛金額の見直しも重要です。掛金を払えない場合は、掛金を止めて資産だけを運用する「運用のみ継続」も選べますが、この場合でも口座管理手数料は発生します。

手続きを放置すると、掛金が止まるだけでなく、住所変更の未届出によって重要な案内が届かなくなるなど、不利益が生じる可能性があります。退職後は働き方の区分の確認、金融機関への届出、掛金の支払方法の変更を早めに行うことが安心につながります。