野村のETFシリーズNEXT FUNDSとは？NISAも使える低コストETFの主要銘柄と特徴を徹底解説

NEXT FUNDSとは？国内トップクラスのETFシリーズ

NEXT FUNDSは、野村アセットマネジメントが運用する国内最大級のETF（上場投資信託）シリーズです。1995年に日本初のETFとして誕生して以来、市場の成長を牽引してきました。株式や債券、REITなど多様な資産に連動し、取引時間中いつでも売買できる手軽さが魅力です。

野村アセットマネジメントが運用する日本初のETFブランド

NEXT FUNDSは、国内最大手の資産運用会社である野村アセットマネジメントが設定・運用するETFの統一ブランドです。その名称は「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字に由来し、次世代のファンドを展開する意図が込められています。

1995年5月、シリーズ第1号の「日経300指数連動型上場投信（1319）」が日本初のETFとして上場しました。以来、長年にわたり商品の拡充と市場育成に努め、国内のETF市場でトップクラスの純資産残高シェアを誇る、日本を代表するETFシリーズとなっています。

また、純資産総額に応じて信託報酬（運用管理費用）が下がる「段階料率」を導入した銘柄もあり、長期的なコスト低減が期待できます。公式サイトでは詳細な運用レポートが公開されており、運用会社の信頼性や情報開示の透明性の高さから、初心者でも安心して始めやすいシリーズと言えるでしょう。

NEXT FUNDSの4つの特徴｜低コスト・多様な指数・リアルタイム売買・分配金

NEXT FUNDSが多くの投資家に選ばれる理由として、主に4つの特徴が挙げられます。投資対象の多様性から、取引のしやすさ、コストの低さまで、ETFならではのメリットが揃っています。ここでは、それぞれの特徴について具体的に解説します。

特徴1：多様な投資対象に連動

国内外の株式をはじめ、債券、REIT（不動産投資信託）、コモディティ（商品）など、あらゆる資産に連動するETFが揃っています。TOPIXや日経平均株価といった主要指数はもちろん、高配当株や特定業種、新興国市場など、幅広い投資家のニーズに応える多彩なラインナップが魅力です。

特徴2：取引時間中にリアルタイムで売買可能

東京証券取引所に上場しているため、株式と同じように取引時間中であればいつでも売買できます。希望の価格を指定して注文する「指値注文」も可能で、自分のタイミングで取引しやすい点がメリットです。市場価格は需要と供給で決まりますが、専門の金融機関が介在することで、価格がETFの純資産価値から大きく離れることは抑制されています。

インデックスファンドとETFの違いは以下Q&Aでも説明しています。

特徴3：定期的な分配金によるインカムゲイン

多くの銘柄で年に1回から4回の決算が設定されており、保有者は運用成果に応じた分配金を受け取れます。特に国内株やREITに連動するETFでは年4回が一般的です。分配金は現金収入となるため、再投資型の投資信託とは異なる魅力があります。ただし、分配金は純資産から支払われるため、その分ETFの価格が下がる点には注意が必要です。

特徴4：業界最低水準の運用コスト

運用にかかる信託報酬が低く設定されている点も大きな特徴です。例えば、米国株の代表的な指数に連動する「S&P500連動型ETF（2633）」の信託報酬は年0.066%と、業界でも特に低い水準です。長期保有するほどコストの差はリターンに影響するため、この点は重要なポイントです。近年はネット証券を中心に売買手数料が無料になる動きも広がっており、取引コスト全体を抑えやすくなっています。

NEXT FUNDSのETFは、基本的に対象指数への連動を目指すパッシブ運用です。多くは投資対象の現物を保有しますが、一部のETFでは先物などを活用して効率的な運用を行っています。いずれの場合も指数との誤差（トラッキングエラー）は小さく管理されており、低コストで手軽に分散投資ができるというETF本来のメリットを体現しています。

あなたはどっち？NEXT FUNDSが向いている人・いない人の特徴

NEXT FUNDSは多くの投資家にとって有用なツールですが、投資スタイルによっては他の選択肢が適している場合もあります。ここでは、ETF投資が向いている人の特徴と、投資信託などを検討した方が良い人の特徴を解説します。

向いている人：裁量を持って取引し、分配金を受け取りたい人

ETF投資が特に向いているのは、分配金を受け取りながら、自分の判断で売買のタイミングや価格を決めたい人です。市場価格を見ながら指値注文ができるため、計画的な取引が可能です。また、NISA口座で高配当株やREITのETFを保有すれば、分配金を非課税で受け取れるため、効率的に現金収入を得たい人にも適しています。ただし、受け取った分配金を再投資する場合は、自分で買い付けを行う手間がかかります。

慎重に検討したほうがいい人：手間なく全自動でコツコツ積み立てたい人

一方、毎月決まった額を完全に自動で積み立てたい人には、ETFより投資信託の方が便利な場合があります。ETFは自動積立に対応している証券会社が限られますが、投資信託は多くの金融機関で自動引落しによる積立設定が可能です。また、100円といった少額から購入できる点も投資信託の利点です。自身の投資スタイルに合わせて、手間なく運用したいか、裁量を持って運用したいかを基準に選ぶと良いでしょう。

最後に評判についてです。NEXT FUNDSは国内最大手であるため、ネット上には多くの口コミが見られます。「銘柄が豊富」「流動性が高い」といった肯定的な意見がある一方、「分配金の再投資が手動」「一部銘柄は取引が少ない」などの指摘もあります。口コミは参考になりますが、最終的には公式サイトで公開されている目論見書や運用レポートといった一次情報を確認し、自身で判断することが重要です。

NEXT FUNDSの全ラインナップ｜資産クラス別に代表的なETFを紹介

NEXT FUNDSは、国内株式から海外の債券、REIT（不動産投資信託）まで、幅広い資産クラスと投資地域をカバーしています。この章では、各カテゴリの代表的なETFを表にまとめました。ご自身の投資戦略に合うETFを見つけるための参考にしてください。

国内株式：市場全体から高配-当株まで

日本の株式市場に投資するETFは、NEXT FUNDSの中核をなすラインナップです。市場全体の値動きを捉えるインデックス型から、配当金収入を重視するタイプまで、ポートフォリオの目的に応じて選べます。

表で紹介したETFのほか、企業の収益性に着目した「JPX日経インデックス400」や、新興成長株中心の指数に連動するETFもあります。これらを組み合わせることで、より多角的な日本株ポートフォリオを構築することが可能です。

REIT（リート）：不動産市場にも手軽にアクセス

ETFを通じて、個人では投資しにくい不動産市場にも手軽にアクセスできます。REITは、オフィスビルや商業施設などから得られる賃料収入を原資として投資家に分配するため、株式とは異なる値動きや高い分配金利回りが期待できます。

REITは安定した分配金が魅力ですが、金利が上昇する局面では価格が下落しやすい傾向がある点に注意が必要です。国内のREIT（1343）だけでなく、海外のREIT（2515）も組み合わせることで、投資地域を分散させることも有効な戦略です。

REITについての基礎解説は、以下Q&Aをご参照ください。

海外株式：米国・先進国・新興国への投資

世界の経済成長を取り込むための海外株式ETFも充実しています。米国をはじめとする先進国全体、あるいは高い成長が期待される新興国など、幅広い選択肢から選べます。為替変動リスクを抑える「為替ヘッジあり」のタイプも用意されています。

ポートフォリオのコアには、S&P500やMSCIコクサイのような広域分散型が適しています。一方、NASDAQ-100や新興国株式は、より高いリターンを狙うためのサテライト（補完的）な位置づけとして活用すると良いでしょう。

債券：ポートフォリオの安定を支える外国債券

債券は、一般的に株式とは異なる値動きをするため、ポートフォリオ全体のリスクを安定させる効果が期待できる資産です。NEXT FUNDSでは、主に海外の国債に投資するETFが提供されています。

株式中心のポートフォリオに、先進国の国債（2511）を組み入れることで、市場の下落局面での緩衝材としての役割が期待できます。新興国債券（2519）は、より高い利回りを狙うサテライト資産として、リスク許容度に応じて組み入れることを検討しましょう。

債券型投資信託・ETFのメリットは以下Q&Aでも説明しています。

レバレッジ/インバース型：短期売買向けの特殊なETF

NEXT FUNDSには、指数の日々の値動きに対して、2倍（レバレッジ型）やマイナス2倍（ダブルインバース型）のリターンを目指す特殊なETFがあります。これらは短期的な市場予測に基づいて利益を狙うための金融商品であり、長期的な資産形成には適していません。

これらのETFは、日次の値動きを目標に設計されており、ボラティリティ・ドラッグ（複利効果による乖離）により長期保有で指数と乖離・減価する可能性があります。短期戦術に限定し、目論見書で仕組みを十分に確認してください。

新NISAでフル活用！NEXT FUNDS ETFの基本戦略（成長投資枠）

NISAの「成長投資枠」を使えば、ETFの運用で得られた利益が非課税になります。この章では、非課税メリットを最大限に活かし、NEXT FUNDSのETFで資産を運用するための具体的な戦略を紹介します。ポートフォリオの組み方から、配当収入を重視した考え方、投資信託との使い分けまで、すぐに実践できる活用法を解説します。

王道は「コア・サテライト戦略」｜安定と成長を両立する組み合わせ術

NISAの成長投資枠を効果的に使うには、ポートフォリオを安定した「コア（核）」と、特徴的な「サテライト（衛星）」に分けて運用する「コア・サテライト戦略」が有効です。

コア（主軸）資産の役割は、ポートフォリオの7〜9割を占める主軸です。長期的な資産成長の土台として、米国株式や全世界株式など、広範囲に分散されたインデックスに連動するETFが適しています。NEXT FUNDSでは「S&P500指数連動ETF (2633)」などが代表例です。

サテライト（補完）資産の役割は、ポートフォリオの1〜3割程度で、個性的な味付けを加える部分です。例えば、高配当株ETF（1489）やJ-REIT ETF（1343）を加えて配当利回りを高めたり、金ETF（1328）でインフレに備えたりします。あくまでコアを補完する位置づけで、全体の分散を崩さない範囲で組み合わせるのがポイントです。

年に1回程度、資産配分のバランスを確認し、必要に応じてリバランス（調整）すると良いでしょう。NISA枠内であれば、売却益に税金がかからずに調整できます。

コアサテライト戦略については以下Q&Aでも説明しています。

配当生活を目指すなら｜高配当株(1489)とJ-REIT(1343)の組み合わせ

NISAの非課税メリットは、定期的な配当収入を最大化したい投資家にとって特に有効です。ここでは、NEXT FUNDSの「日経平均高配当株50 ETF（1489）」と「東証REIT指数 ETF（1343）」を組み合わせた、配当重視のポートフォリオを紹介します。

ポートフォリオ例と期待できる分配金

例えば、「日経平均高配当株50 (1489)」と「東証REIT指数 (1343)」を半分ずつ保有するポートフォリオを考えます。執筆時点（2025年9月）の分配金利回りを基にすると、ポートフォリオ全体では約4%の利回りが期待できます。仮に600万円を投資すれば、年間約24万円（毎月2万円相当）の分配金が非課税で得られる計算になり、生活費の足しにすることも可能です。

受け取った分配金は、そのまま使うことも、再投資に回して複利効果を狙うこともできます。ただし、ETFの分配金は自動で再投資されないため、再投資する場合は自身で買い付けを行う必要があります。

分配金が非課税になるNISAの大きなメリット

通常、ETFの分配金には約20%の税金がかかりますが、NISA口座で受け取る場合は全額非課税になります。税引前の利回りをそのまま享受できるため、課税口座に比べて効率的に資産を増やすことができます。特に、1489や1343のような高利回り商品をNISA枠で保有することは、節税効果を最大化する賢い戦略と言えます。

NISAが分配金で非課税になる仕組みは以下Q&Aでも説明しています。

運用上のリスクと注意点

このポートフォリオは、配当収入を重視する分、資産価値そのものの成長は比較的穏やかになる傾向があります。また、景気後退期には企業業績や不動産市況の悪化により、分配金が減少（減配）するリスクも念頭に置く必要があります。そのため、定期的に市況を確認し、必要であればポートフォリオを見直す柔軟さも大切です。

投信積立との賢い使い分け｜「自動おまかせ」と「裁量運用」の両立

NISAの「成長投資枠」でETFを運用する一方、「つみたて投資枠」では投資信託を活用するという使い分けが、効率的な資産形成につながります。ETFと投資信託は特徴が異なるため、それぞれの長所を活かすことがポイントです。

具体的には、毎月の給与からコツコツ積み立てる部分は、手間のかからない投資信託を「つみたて投資枠」やiDeCoで自動設定します。一方で、ボーナスなどのまとまった資金は、自分の好きなタイミングで「成長投資枠」を使い、ETFをスポット購入する、といった使い分けが考えられます。

投資信託は1日1回の基準価額で取引されるため、日中の価格変動を気にせず機械的に積み立てやすいのが利点です。一方、ETFはリアルタイムで価格が動くため、自分の判断で機動的に取引したい場合に適しています。

例えるなら、投資信託は「自動運転」、ETFは「マニュアル運転」です。資産形成の土台は投資信託の自動積立に任せ、追加の投資や戦略的な運用をETFで行うというハイブリッドなアプローチが、新NISAでは可能になります。

利益を最大化するために把握しておくべきNEXT FUNDSのコスト｜手数料・経費率・スプレッド

ETFへの投資では、リターンだけでなくコストを意識することが重要です。長期投資においては、わずかなコストの差が最終的な成果に大きく影響します。この章では、ETFの運用にかかる「保有コスト」と「取引コスト」の全体像を解説します。コストを正しく理解し、賢く商品を選ぶことが利益の最大化につながります。

「信託報酬」だけじゃない！“実質コスト”を確認する方法

ETFを保有している間、継続的に発生するのが「保有コスト」です。一般的に「信託報酬」が注目されますが、投資家が本当に負担するコストはそれだけではありません。ここでは、目に見えにくいコストを含めた「実質コスト」の確認方法を解説します。

目論見書に載っている「信託報酬」

信託報酬（または運用管理費用）は、ETFの運用会社に支払う手数料で、目論見書に「年率〇%」と記載されています。NEXT FUNDSのETFも、連動する指数によって年0.1%程度のものから0.5%を超えるものまで様々です。これはETFを保有している間、日割りで純資産から差し引かれます。

運用報告書でわかる「総経費率」

投資家が実際に負担するコストは、信託報酬に加えて、目論見書には記載されない費用も含まれます。これらは「隠れコスト」とも呼ばれ、ETF内での株式売買手数料や監査費用などが該当します。

これらの費用をすべて合計したものが「総経費率」であり、年に一度発行される運用報告書で確認できます。この総経費率こそが、投資家の実質的な負担コストです。近年は、目論見書に参考値として総経費率が記載されるケースも増えています。

コストを確認する際のポイント

ETFを選ぶ際は、信託報酬だけでなく、運用報告書で総経費率を確認することが重要です。NEXT FUNDSの主要なETFは、純資産規模が大きく運用効率も良いため、総経費率は業界でも低い水準にあります。

しかし、投資対象が同じであれば、よりコストの低い商品を選ぶのが投資の鉄則です。NEXT FUNDSのラインナップ内や、他社の類似商品と比較検討する姿勢を常に持つようにしましょう。

取引コストは2種類｜売買手数料とスプレッド（売買価格差）

ETFの売買時には、保有コストとは別に「取引コスト」が発生します。主なものとして、証券会社に支払う「売買手数料」と、市場で発生する「スプレッド」があります。また、海外資産に投資するETFでは「為替のヘッジコスト」も考慮に入れる必要があります。

証券会社に支払う「売買手数料」

ETFを売買する際に、証券会社に支払う手数料です。しかし近年、ネット証券を中心に競争が進み、国内に上場するETFの売買手数料を無料としているところが増えました。特に新NISA制度の開始以降、この動きは加速しており、個人投資家にとっては取引コストを気にせず売買しやすい環境が整っています。

市場で発生する「スプレッド」

スプレッドとは、市場におけるETFの「買いたい値段（気配値）」と「売りたい値段（気配値）」の差のことです。この価格差が、売買時の実質的なコストとなります。

NEXT FUNDSの主要なETFのように取引が活発な銘柄では、スプレッドは非常に小さいため、ほとんど気にする必要はありません。しかし、取引量の少ない銘柄ではスプレッドが広がりやすいため、希望の価格で注文を出す「指値注文」を活用するのが基本です。

為替ヘッジありETFの「ヘッジコスト」

海外資産に投資するETFの中には、為替変動のリスクを抑える「為替ヘッジあり」のタイプがあります。この為替ヘッジを行う際には、2国間の金利差などに応じた「ヘッジコスト」が発生します。

例えば、現在の日本と米国のように金利差が大きい状況では、このコストも高くなる傾向があります。為替リスクを抑えるメリットと、ヘッジコストを負担するデメリットを比較して、どちらのタイプを選ぶか判断しましょう。

以上の通り、ETFのコストは多岐にわたります。信託報酬だけでなく、総経費率や取引コストを総合的に見て商品を選ぶことが、長期的なリターン向上につながります。

「思ったより儲からない？」を防ぐETFの連動性の仕組み

ETFの価格は、連動対象の指数と完全に一致するわけではありません。コストや分配金の仕組みが、ETFのリターンにどう影響するのか。ここでは「思ったように儲からない」という誤解を避けるための、価格の仕組みに関する3つの重要ポイントを解説します。

ポイント1：指数との間に「ズレ」が生じる理由

ETFは指数に連動しますが、完全に一致はせず、わずかなズレ（トラッキングエラー）が生じます。主な原因は、信託報酬などの運用コストや、受け取る配当金にかかる税金などです。これらの要因により、ETFのリターンは指数をわずかに下回るのが一般的です。

また、ETFには理論上の価格である「基準価額」と、実際に取引される「市場価格」の2つがありますが、専門の金融機関の働きにより、この2つの価格の差は通常ごくわずかに保たれています。

ポイント2：分配金とトータルリターンで評価する

ETFが分配金を支払うと、その金額分だけETFの価格は下落します（権利落ち）。これは利益が確定したのではなく、資産の一部が現金化されて戻ってきた形です。

そのため、ETFの成果を評価する際は、値上がり益だけでなく、受け取った分配金も合計した「トータルリターン」で見ることが重要です。

ポイント3：為替ヘッジの有無による違いを理解する

海外資産に投資するETFでは、為替の変動がリターンに影響します。

• 為替ヘッジあり：円高による資産価値の目減りを防ぎますが、そのためのコストがかかります。
• 為替ヘッジなし：円安の恩恵を受けてリターンが上乗せされますが、円高局面では資産価値が目減りします。

どちらが良いかは一概には言えず、ご自身の為替相場に対する考え方や、リスク許容度に応じて選択することが大切です。

NEXT FUNDSの評判は？iシェアーズ・eMAXIS Slimと徹底比較

ETFを選ぶ際には、NEXT FUNDSだけでなく、iシェアーズなどの競合ETFや、eMAXIS Slimシリーズのような低コスト投資信託も比較対象となります。この章では、同じ投資対象の商品を「コスト」と「流動性（取引のしやすさ）」で比較する際のポイントを解説します。また、複数のETFを組み合わせる際の注意点についても触れていきます。

同じ指数ならコストと流動性で比較｜主要ETFの横並びチェック

連動対象となる指数が同じETFは、基本的にどれを選んでも値動きはほぼ同じです。そのため、商品を選ぶ際は「より低コストか」「より取引しやすいか」という2つの視点が重要になります。ここでは、主要な指数に連動するNEXT FUNDSのETFと、競合する商品を具体的に比較します。

※上記信託報酬は税込、執筆時点（2025年9月）の情報です。

TOPIX連動型ETFの比較

信託報酬ではiシェアーズ（1475）に優位性があります。一方で、純資産残高や日々の取引量（流動性）ではNEXT FUNDS（1306）が大きく上回っています。コストを最優先するなら1475、取引のしやすさを重視するなら1306が一つの判断基準となります。

S&P500連動商品の比較

NEXT FUNDSのETF（2633）は信託報酬が極めて低い水準です。一方、競合となる投資信託のeMAXIS Slimも低コスト化が進んでおり、その差はわずかです。リアルタイムで取引したいならETF、自動積立などの利便性を重視するなら投資信託、というように投資スタイルに応じて選ぶと良いでしょう。

J-REIT指数連動型ETFの比較

NEXT FUNDS（1343）とiシェアーズ（1476）は、信託報酬、純資産規模ともに非常に近く、どちらも有力な選択肢です。このレベルになると、どちらを選んでも大きな差はないと言えます。

このように、同じ指数でも商品ごとに特徴があります。コストだけでなく、純資産の大きさや日々の取引量も確認し、ご自身の投資方針（コスト最優先か、取引のしやすさか等）に合わせて総合的に判断することが大切です。

組み合わせの注意点｜資産の「ダブり」を防ぎ補完効果を高める

複数のETFを組み合わせてポートフォリオを作る際は、それぞれのETFがどのような役割を担うのかを意識することが重要です。特に、意図せず同じような資産に重複して投資してしまう「ダブり」には注意が必要です。

特定のインデックスに対する集中投資の注意点については以下Q&Aでも説明しています。

やってはいけない「意図しない重複（ダブり）」

例えば、「先進国株式ETF」と「S&P500 ETF」を両方保有すると、先進国株式ETFの約7割は米国株で構成されているため、結果的にポートフォリオが米国株に大きく偏ってしまいます。また、「TOPIX連動ETF」と「JPX日経400連動ETF」を両方持つのも、多くの銘柄が重複します。

これは、米国株への比重を高めたいなど、意図的に行うのであれば問題ありません。しかし、無自覚に似たようなETFを複数保有すると、分散効果が薄れたり、無駄なコストを払ったりすることになりかねません。

分散効果を高める「補完的な組み合わせ」

効果的なポートフォリオを組むには、値動きの異なる資産を組み合わせることが基本です。具体的には、以下のような補完関係にあるETFを組み合わせるのがおすすめです。

• 株式と債券：景気変動に対して異なる値動きをしやすい代表的な組み合わせです。
• 国内資産と海外資産：投資地域を分散させることで、特定の国の経済リスクを軽減します。
• 主軸指数とテーマ指数：S&P500などの主軸に、新興国や特定業種などのテーマ型を少量加えることで、リターンの上乗せを狙います。

ただし、組み合わせる際には資産間の相関関係にも注意が必要です。例えば、日本のREITと日本株は、同じ国内の経済要因で動くため、ある程度連動します。そのため、株式と債券の組み合わせほどにはリスク分散効果が高くない点も理解しておくと良いでしょう。

ポートフォリオ全体のコストも忘れずに

複数のETFを組み合わせる際は、ポートフォリオ全体のコストも意識しましょう。一般的に、株式ETFに比べて債券やコモディティのETFは信託報酬が高めに設定されています。これらの比率が高まると、ポートフォリオ全体の平均コストも上昇します。意図しない重複を避け、資産の役割分担を明確にすることが、コスト効率の良いポートフォリオ運用につながります。