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住友生命の特徴は?「Vitality(バイタリティ)」の仕組みや向いている人の特徴を徹底解説

住友生命の特徴は?「Vitality(バイタリティ)」の仕組みや向いている人の特徴を徹底解説

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執筆者:

公開:

2025.09.23

更新:

2025.09.23

生命保険

住友生命は、1907年創業の歴史ある生命保険会社で、日本の4大生保のひとつとして知られています。特に注目すべきは、2018年から提供している健康増進型保険「Vitality(バイタリティ)」という革新的なサービスです。

従来の保険が「リスクに備える」ことに重点を置いていたのに対し、住友生命のバイタリティは「リスクを減らす」という新しい発想を取り入れました。健康的な生活習慣を続けることで、保険料が最大30%割引になるという画期的な仕組みが話題となっています。

本記事では、中立的な立場から住友生命の特徴や各種保険商品について詳しく解説します。

サクッとわかる!簡単要約

この記事を読むと、住友生命の特徴と革新的な健康増進型保険「Vitality」の仕組みを体系的に理解できます。ウォーキングや健康診断の結果を活用してポイントを貯めると、翌年度の保険料が最大30%割引となり、日常生活で使えるリワードも充実しています。がん保険や医療保険など主要5分野の商品も詳細に解説。読み終えれば、自分のライフスタイルや価値観に合った選択ができる視点を得られ、保険加入の判断に役立つでしょう。

目次

住友生命の基本情報

財務基盤の安定性

4大生保としての位置

住友生命独自の「Vitality(バイタリティ)」とは何か

健康増進型保険の仕組み

ポイント制度の詳細

保険料割引の実例

特典とリワード

住友生命が取り扱っている保険の種類

医療保険

がん保険

終身保険

学資保険の活用法

個人年金保険

住友生命が向いている人

健康志向の高い人

手厚い保障を求める人

対面サポートを重視する人

住友生命が向いていない人

保険料を抑えたい人

シンプルな保障で十分な人

オンライン完結を希望する人

住友生命に加入する前の注意点

保険料負担の考え方

特約選択のポイント

担当者選びのコツ

住友生命の基本情報

住友生命は、大阪市中央区に本社を置く相互会社形式の生命保険会社です。正式名称は「住友生命保険相互会社」で、住友グループの一員として100年以上にわたり日本の生命保険業界を支えてきました。

財務基盤の安定性

住友生命の財務基盤は非常に安定しており、保険金支払い能力を示すソルベンシー・マージン比率は2025年度第1四半期末で「638.2%」と、十分な水準を維持しています。保険金支払いに対する信頼性は高いといえるでしょう。

総資産は数十兆円規模に達し、国内だけでなくインドネシアやベトナムなどアジア地域への事業展開も積極的に行っています。海外事業の拡大により、収益基盤の多様化を図っているのも特徴のひとつです。

格付け機関からの評価も高く、保険財務力格付けでは安定的な評価を受けています。これは、契約者にとって長期にわたる保障を安心して任せられる証といえます。

4大生保としての位置

住友生命は、日本生命、第一生命、明治安田生命とともに「4大生保」と呼ばれる大手生命保険会社のひとつです。保険料収入や総資産において、これら4社で国内生保市場の大きなシェアを占めています。

4大生保の中でも、住友生命は特に健康増進という新しい価値提供に力を入れているのが特徴です。

また、メディケア生命という子会社を通じて、シンプルでわかりやすい保険商品の提供も行っています。これにより、幅広いニーズに対応できる体制を整えているといえるでしょう。

住友生命独自の「Vitality(バイタリティ)」とは何か

住友生命のバイタリティは、健康増進活動に応じて保険料が変動する日本初の健康増進型保険です。2018年7月から提供が開始され、従来の「病気になったら保障する」という考え方から「病気にならないよう予防する」という新しいコンセプトへと転換を図っています。

加入者の健康状態や運動習慣をポイント化し、獲得ポイントに応じてステータスが決まる仕組みです。ステータスが上がれば保険料が割引になるだけでなく、さまざまな特典も受けられるため、健康維持へのモチベーション向上につながります。

健康増進型保険の仕組み

バイタリティの基本的な仕組みは、日々の健康増進活動をポイント化し、年間の累計ポイントによってステータスを判定するというものです。ステータスは「ブルー」「ブロンズ」「シルバー」「ゴールド」の4段階に分かれており、上位ステータスほど保険料割引率が高くなります。

健康増進活動には、健康診断の受診や運動の実施、健康的な食事などが含まれます。なお、年間の累計ポイントに応じたステータスは以下のとおりです。

  • ブルー:0~11,999ポイント
  • ブロンズ:12,000~19,999ポイント
  • シルバー:20,000~23,999ポイント
  • ゴールド:24,000ポイント〜

このステータスに応じて、翌年度の保険料割引率が決まるという流れです。

ポイント制度の詳細

バイタリティのポイント獲得方法は大きく「健康状態を把握する」「健康状態を改善する」の2つのカテゴリーに分かれています。健康状態の把握では、健康診断結果のアップロードで最大10,000ポイント、オンラインでの健康チェックで最大1,500ポイントが獲得可能です。

健康状態の改善では、日々の歩数計測が主要なポイント獲得源となります。Apple WatchやGarminなどのウェアラブルデバイスと連携することで、自動的に歩数や心拍数がカウントされ、ポイントが加算されていくのです。

さらに、指定のスポーツイベントへの参加で最大2,000ポイント、禁煙の宣言と継続で年間1,000ポイントなど、多様な健康活動がポイント対象となっています。

保険料割引の実例

バイタリティに加入すると、初年度は保険料が15%割引でスタートします。その後、獲得したステータスに応じて、2年目以降の保険料割引率が変動していく仕組みです。

具体的には、ゴールドステータスを維持すれば最大30%の割引、シルバーなら20%、ブロンズなら10%の割引が適用されます。一方で、ブルーステータスの場合は割引がなくなり、継続的にブルーが続くと最大10%の割増になる可能性もあります(割引率・割増率は2025年9月現在)。

たとえば、月額保険料が10,000円の場合、ゴールドステータスを維持すれば月額7,000円となり、年間で36,000円の節約になります。10年間継続すれば36万円もの差が生まれるため、健康維持が経済的メリットにも直結するといえるでしょう。

特典とリワード

バイタリティ会員は、保険料割引以外にもさまざまな特典(リワード)を利用できます。代表的なものとして、Apple Watchを特別価格で購入できるプログラムがあり、24か月間の運動目標達成で、実質的な負担を軽減できる仕組みも用意されています。

スターバックスやローソンなどの提携企業での割引特典も充実しており、ステータスに応じて月1回から週1回のドリンクチケットがもらえます。これらの日常的な特典により、健康活動へのモチベーションを維持できるでしょう。

また、ホテルやフィットネスジムの優待利用、ヘルシーフードの割引購入など、健康的なライフスタイルを支援する特典も豊富に用意されています。これらの特典価値を合計すると、年間数万円相当になることもあり、Vitality利用料(月額330~880円。プランによって異なる)を大きく上回るメリットが得られるでしょう。

住友生命が取り扱っている保険の種類

住友生命では、がん保険、医療保険、終身保険、学資保険、個人年金という主要5分野を中心に、幅広い保険商品を提供しています。

医療保険

住友生命の医療保険「ドクターGO」は、終身タイプと定期タイプの2種類から選択できます。バイタリティを付加した「ドクターGO Vitality」なら、健康増進活動により保険料を抑えることも可能です。

項目内容
商品名ドクターGO / ドクターGO Vitality
加入年齢【定期タイプ】0歳〜70歳
【終身タイプ】15歳〜80歳
【Vitality付】18歳〜80歳
保障期間定期または終身
入院給付金日額5,000円〜20,000円
入院限度日数1入院180日型または360日型
三大疾病は無制限
手術給付金入院中:基本給付金の20倍
外来:基本給付金の5倍
特徴約1,000種類以上の手術に対応、日帰り入院から保障

1回の入院につき180日または360日まで保障される長期入院対応型で、三大疾病(がん・心疾患・脳血管疾患)の場合は日数無制限となります。手術給付金は、入院中なら基本給付金の20倍、外来なら5倍が支払われる仕組みです。

入院保障は、病気・ケガによる1日以上の入院から給付対象となります。公的医療保険の対象となる約1,000種類以上の手術が保障され、放射線治療や骨髄移植なども含まれているため、幅広い治療に対応できるのが特徴です。

医療保険に関しては、こちらの記事も参考にしてみてください。

がん保険

住友生命のがん保険は「がんPLUS ALIVE」という商品名で提供されており、早期がんから再発がん、抗がん剤治療まで幅広くカバーしています。

「がん診断継続保障特約」を付加すれば、上皮内新生物(早期がん)も悪性新生物と同額保障されます。

項目内容
商品名がんPLUS ALIVE
加入年齢18歳〜75歳
保障期間終身
主な保障内容がん診断一時金(50万円〜300万円)
再発時給付金(2年に1回限度)
抗がん剤治療給付金(月額)
上皮内新生物悪性新生物と同額保障
特徴早期がん・再発がん・抗がん剤治療まで幅広くカバー

初回のがん診断時だけでなく、再発時にも一時金が支払われる仕組みとなっており、2年に1回を限度に何度でも給付を受けられます。

診断一時金は50万円から300万円まで設定可能で、がんと診断されたときの経済的負担を大きくカバーできます。また、抗がん剤治療を受けた月ごとに給付金が支払われる特約もあり、長期化しやすいがん治療に対応した設計となっているのです。

がん保険の仕組みについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

終身保険

住友生命の終身保険は、一生涯の死亡保障と資産形成を両立できる商品です。保険料払込期間を自由に設定でき、払込満了後は解約返戻金が増加していくため、老後資金としても活用できます。

項目内容
商品名終身保険 / 5年つみたて終身保険 / かんたん告知終身保険90
加入年齢【通常】男性15歳〜75歳、女性15歳〜80歳
【一時払】15歳〜80歳
【かんたん告知】40歳〜85歳
保障期間終身
死亡保険金100万円〜数千万円(選択可能)
保険料払込期間60歳・65歳・70歳払済、終身払から選択
解約返戻金払込満了後に増加
特別な仕組み【5年つみたて】5年経過後に死亡保険金額が増加
特徴一生涯の死亡保障と貯蓄機能を両立、相続対策にも活用可能

終身保険の死亡保険金は、遺族の生活資金や相続対策として重要な役割を果たします。住友生命の終身保険は、男性15歳から75歳、女性15歳から80歳まで加入可能で、健康状態に不安がある方向けの「かんたん告知終身保険」も用意されています。

解約返戻金は、老後の生活資金や緊急時の資金として活用できます。部分解約も可能なため、必要な分だけ引き出しながら死亡保障を継続することもできるのです。

終身保険に関しては、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。

学資保険の活用法

住友生命の学資保険「こどもすくすく保険」は、教育資金の準備と子どもの医療保障を同時に備えられる商品です。中学・高校・大学の入学時期に合わせて祝金を受け取れる設計となっています。

項目内容
商品名こどもすくすく保険
加入年齢【被保険者(子ども)】0歳〜9歳
【契約者】男性18歳〜69歳、女性18歳〜75歳
保険期間18歳満期または22歳満期
払込期間12歳・15歳・18歳払込満了から選択
祝金受取時期12歳(中学入学):基準額の10%
15歳(高校入学):基準額の10%
18歳(大学入学):基準額の30%
満期時:基準額の100%
返戻率約101%〜104%(契約条件により変動)
保険料免除契約者死亡・高度障害時は以後の保険料払込免除
特徴医療特約付加可能、教育資金を計画的に準備

基本保険金額100万円の場合、12歳・15歳・18歳時にそれぞれ10万円、22歳満期時に100万円といった受取プランが基本です。払込保険料総額に対する受取総額の割合(返戻率)は、契約条件により100%を超えることもあります。

契約者が死亡または高度障害状態になった場合は、以後の保険料払込が免除され、祝金は予定どおり受け取れます。この保障により、万一のときでも子どもの教育資金を確保できるのです。

医療特約を付加すれば、子どもの入院・手術も保障されます。「こども総合医療特約」なら、病気・ケガによる入院1日あたり5,000円、手術1回あたり5万円から20万円が給付されるため、医療費の心配も軽減できるでしょう。

学資保険に関しては、こちらの記事でも詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてください。

個人年金保険

住友生命の個人年金保険「たのしみワンダフル」は、公的年金を補完する私的年金として、老後資金の計画的な準備に適した商品です。0歳から75歳まで加入可能で、ライフプランに合わせた設計ができます。

項目内容
商品名たのしみワンダフル
加入年齢0歳〜75歳
年金受取開始年齢50歳〜85歳から選択
年金受取期間5年・10年・15年確定年金
たのしみランク月額保険料15,000円以上で保険料割引適用
返戻率105~110%程度(契約年齢や払込期間、保険料額によって異なる)
保険料目安30歳から60歳まで月額2万円積立
→年金受取総額約800万円
税制優遇個人年金保険料控除対象
(所得税最大4万円、住民税最大2.8万円)
特徴据置期間で年金額増額可能、学資保険代わりにも活用可

たのしみワンダフルは、保険料払込期間中の死亡保障を抑えることで、年金受取額を大きくした個人年金保険です。月額保険料15,000円以上なら「たのしみランク」という割引制度が適用され、保険料が割安になるメリットもあります。

年金受取開始年齢は50歳から85歳まで設定可能で、5年・10年・15年確定年金から選択できます。据置期間を設けることで年金額を増やすこともでき、返戻率は110%を超えることもあります。

個人年金保険の仕組みや特徴などは、こちらの記事で詳しく解説しています。

住友生命が向いている人

住友生命の保険商品は、健康増進に積極的に取り組みたい人や、充実した保障とサービスを求める人に特に適しています。保険料は他社より高めですが、バイタリティによる割引や豊富な特約、手厚いサポート体制を考慮すれば、十分な価値を見出せる人も多いでしょう。

健康志向の高い人

日頃から運動習慣があり、健康管理に関心が高い人にとって、バイタリティプログラムはメリットを感じやすい仕組みです。毎日のウォーキングやジム通いがポイントとなり、保険料割引につながるため、健康活動へのモチベーションがさらに高まります。

すでにApple WatchやFitbitなどのウェアラブルデバイスを使用している人なら、バイタリティとの連携もスムーズです。歩数や心拍数が自動的に記録され、ポイント獲得の手間もかからないため、無理なく継続できるでしょう。

健康診断を毎年欠かさず受診し、数値改善に取り組んでいる人も、バイタリティのメリットを享受しやすいといえます。BMIや血圧などの改善でボーナスポイントが獲得でき、健康への努力が保険料削減という形で報われるのです。

手厚い保障を求める人

がん家系で将来のリスクに備えたい人や、三大疾病への不安が大きい人には、住友生命の充実した特約が魅力となります。がん診断時の一時金や、再発時の保障、先進医療への対応など、幅広いリスクをカバーできる設計が可能です。

自営業者やフリーランスなど、会社の福利厚生が薄い人にもおすすめできます。就業不能特約を付加すれば、病気やケガで働けなくなったときの収入減少に備えられ、公的保障の不足分を補完できるのです。

さまざまなニーズに合わせた保障設計が必要な人も、住友生命の商品バリエーションなら対応可能でしょう。終身保険、医療保険、がん保険、学資保険を組み合わせて、家族全体の保障を一社でまとめられるメリットもあります。

備えたいリスクごとに、適した保険は異なります。生命保険の種類については、こちらの記事で詳しく解説しています。

対面サポートを重視する人

保険の知識が少なく、専門家のアドバイスを受けながら選びたい人には、営業職員による丁寧な説明が役立ちます。ライフプランニングから保障設計まで、対面でじっくり相談できるため、納得感のある保険選びができるでしょう。

給付金請求や保険の見直し時に、担当者のサポートを受けたい人にも向いています。入院給付金の請求手続きや、必要書類の準備など、煩雑な手続きを営業職員がサポートしてくれるため、スムーズな対応が期待できます。

高齢の親の保険加入を検討している人も、訪問相談が可能な住友生命なら安心です。自宅まで営業職員が訪問し、高齢者にもわかりやすく説明してくれるため、家族全員が納得したうえで契約できます。

住友生命が向いていない人

保険料の安さを最優先する人や、シンプルな保障で十分な人には、住友生命は必ずしも最適な選択とはいえません。ネット完結型の保険会社と比較すると、コスト面でのデメリットが目立つこともあります。

以下の特徴に当てはまる人は、他社の保険商品も含めて比較検討することをおすすめします。

保険料を抑えたい人

月々の保険料を最小限に抑えたい人には、住友生命の保険料は負担が大きいかもしれません。同じ保障内容でも、ネット生保なら半額程度で加入できることもあるため、コストパフォーマンスを重視する人は他社も検討すべきでしょう。

若年層で収入がまだ安定していない人も、保険料の高さがネックになる可能性があります。20代で月収20万円の場合、住友生命の充実プランでは保険料が月1万円を超えることもあり、家計を圧迫するリスクがあるのです。

住宅ローンや教育費など、他の支出が多い時期の人も慎重に検討する必要があります。バイタリティを付加すると月額880円の追加費用もかかるため、トータルコストを計算したうえで判断することが大切です。

ネット型保険と対面型保険には、それぞれメリットとデメリットが異なります。詳細は、こちらのQ&Aをご覧ください。

シンプルな保障で十分な人

最低限の死亡保障や医療保障があれば十分という人には、住友生命の商品は過剰かもしれません。特約を付けずにシンプルな構成にしても、基本保険料自体が高めに設定されているため、割高感を感じる可能性があります。

独身で扶養家族がいない人も、手厚い保障は不要なケースが多いでしょう。医療保険だけで十分なら、県民共済や都民共済などの共済商品のほうが、掛金が安く、割戻金もあるため経済的です。

都道府県民共済に関しては、こちらの記事で解説しています。あわせてご覧ください。

オンライン完結を希望する人

すべての手続きをオンラインで完結させたい人には、住友生命は不便に感じるでしょう。申込みには対面での手続きが必須となっており、営業職員との面談時間を確保する必要があります(ただし、商品や条件によりWeb申込みも可能)。

プライバシーを重視し、営業職員との接触を避けたい人も、住友生命は向いていないでしょう。契約後も定期的な訪問や電話連絡があるため、セールスを受けることに抵抗がある人にはストレスになる可能性があります。

住友生命に加入する前の注意点

住友生命の保険加入を検討する際は、保険料負担や特約選択など、いくつかの重要なポイントを押さえておく必要があります。特にバイタリティ付き商品の場合、通常の保険料に加えてVitality利用料(月額880円)が必要になるため、総額での検討が大切です。

保険料負担の考え方

保険料の負担額を検討する際は、現在の収入だけでなく、将来的な収入変動も考慮することが重要です。一般的に、保険料は手取り収入の5%から10%程度が適切とされていますが、家族構成やライフステージによって大きく変わってきます。

住友生命の商品は、ネット型保険と比較して保険料がやや高めに設定されている傾向があります。

ただし、保険料の高さには理由があり、充実した保障内容や付帯サービス、営業職員によるアフターフォローなどが含まれています。単純な保険料比較だけでなく、トータルの価値で判断することが大切でしょう。

保険金と保険料の関係に関しては、こちらの記事でも解説しています。あわせてご覧ください。

特約選択のポイント

住友生命の保険商品には多数の特約が用意されていますが、すべてを付加すると保険料が高額になってしまいます。必要な特約を見極めるには、自身のリスクと優先順位を明確にすることが重要です。

優先的に検討すべき特約として、先進医療特約があげられます。月額100円程度の保険料で、公的保険適用外の高額な治療費をカバーできるため、費用対効果が高い特約といえるでしょう。がん診断特約や三大疾病特約も、家族歴がある場合は検討価値があります。

一方で、入院一時金特約や通院特約などは、貯蓄で対応可能な場合もあります。特に、お住まいの自治体で子ども医療費助成が充実している場合、こども医療特約は不要かもしれません。特約選択は定期的に見直し、ライフステージに応じて調整することも大切です。

担当者選びのコツ

住友生命には約3万人の営業職員(スミセイライフデザイナー)が在籍しており、担当者によってサービスの質に差があるのが実情です。良い担当者を見極めるポイントとして、まず商品説明が丁寧でわかりやすいかどうかを確認しましょう。

優秀な担当者は、顧客のニーズを丁寧にヒアリングし、必要な保障と不要な保障を明確に説明してくれます。逆に、高額な商品ばかり勧めてきたり、デメリットを説明しない担当者は避けるべきでしょう。

担当者変更は可能なので、相性が合わないと感じたら遠慮なく申し出ることをおすすめします。コールセンターに連絡すれば、担当者変更の手続きができます。

この記事のまとめ

住友生命は、100年以上の歴史を持つ4大生保のひとつとして、安定した財務基盤と革新的な商品開発力を兼ね備えた保険会社です。特に健康増進型保険「バイタリティ」は、加入者の健康増進に役立っています。

保険料は他社と比較してやや高めですが、充実した保障内容と手厚いアフターフォロー、健康増進による保険料割引など、トータルで見れば十分な価値があるといえるでしょう。ただし、すべての人に最適というわけではないため、自身のニーズと照らし合わせた検討が必要です。

少しでも迷いがある場合は、専門家や担当者に相談しながら自分に最適なプランを見極めることをおすすめします。

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柴田充輝

金融系ライター

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

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基礎知識生命保険

関連する専門用語

保険者

保険者とは、健康保険や雇用保険などの公的保険制度において、保険制度を運営し、保険料の徴収や給付の支払いを行う主体のことを指します。簡単に言えば、「保険を管理している機関」です。たとえば、健康保険であれば「協会けんぽ」や「健康保険組合」が保険者となり、雇用保険であれば「国(厚生労働省・ハローワーク)」が保険者にあたります。 保険者は、被保険者(保険に加入している人)から保険料を集め、必要に応じて医療費の一部負担や給付金の支給を行います。また、各種申請書の提出先にもなり、保険制度を利用するうえで欠かせない存在です。

保険料

保険料とは、保険契約者が保険会社に対して支払う対価のことで、保障を受けるために定期的または一括で支払う金額を指します。生命保険や医療保険、損害保険など、さまざまな保険商品に共通する基本的な要素です。保険料は、契約時の年齢・性別・保険金額・保障内容・加入期間・健康状態などに基づいて算出され、一般にリスクが高いほど保険料も高くなります。 また、主契約に加えて特約(オプション)を付加することで、保険料が増えることもあります。保険料は、契約を維持し続けるために必要な支出であり、未納が続くと保障が失効する場合もあるため、支払計画を立てることが大切です。資産運用の観点からも、保険料の支払いが家計に与える影響や、保障と費用のバランスを見極めることは、ライフプラン設計において重要な判断材料となります。

保険金

保険金とは、生命保険や損害保険などの保険契約に基づき、あらかじめ決められた事由が発生したときに保険会社から受取人へ支払われるお金を指します。 たとえば死亡や入院、事故による損害などが起こると、契約内容に応じた金額が支払われます。これは万一の経済的損失を補うために設計されており、受け取った人は生活費や治療費、修理費などに充てることができます。

主契約

主契約とは、生命保険や医療保険などの保険商品において、基本となる保障内容を規定する中心的な契約部分を指します。投資型保険でも、まず主契約が土台となり、そのうえで必要に応じて追加保障やサービスを付加する「特約」を組み合わせる仕組みが一般的です。 主契約があることで保険としての骨格が成立し、保険料の算定や契約期間、解約返戻金の有無などの重要な条件が定められます。投資初心者の方にとっては、特約に目が行きがちですが、まず主契約が何を保障し、どのような運用や保障期間になっているかを理解することが、資産運用として保険を活用するうえでの第一歩となります。

特約

特約とは、保険契約や金融契約、不動産契約などにおいて、基本契約に追加される特別な条件や取り決めのことを指します。これは標準的な契約内容とは別に、契約者の希望や状況に応じて付加されるもので、主契約の補足・強化・変更などを目的とします。 たとえば、生命保険では「災害特約」や「払込免除特約」などがあり、基本の保障に加えて追加の保障や条件変更を可能にします。特約は自由度が高い反面、内容や適用条件が複雑になることもあるため、契約時にはその内容を正確に理解しておくことが重要です。資産運用や保険設計においては、特約の有無によって将来のリスク対応力やコスト負担が大きく変わる可能性があるため、戦略的に選ぶべき要素のひとつです。

告知義務違反

告知義務違反とは、主に保険契約を結ぶ際に、自分の健康状態や過去の病歴、職業などについて、保険会社から求められた情報を正確に伝えなかったことを指します。 生命保険や医療保険などに加入する際、契約者は申込書などでいくつかの質問に答える必要がありますが、その際に虚偽の申告や重要な事実を意図的に隠すと「告知義務違反」となります。 この違反が発覚した場合、たとえ保険料を払い続けていても、保険金が支払われなかったり、契約が解除されたりする可能性があります。資産運用の一環として保険を利用する人にとっては、信頼性と保障の維持のためにも、正確な告知がとても重要です。

引受基準緩和型保険

引受基準緩和型保険とは、健康状態に不安がある人や持病のある人でも加入しやすいように、通常の保険よりも加入時の審査基準(引受基準)を緩やかにした保険のことです。一般の保険では健康状態に関する詳しい質問や診査が必要ですが、このタイプでは「過去〇年以内に入院したことがありますか?」など、限定的な質問だけで加入できるケースが多くあります。 ただし、保険料は通常の保険よりも割高に設定されることが一般的で、契約から一定期間(例:1~2年)は保障内容が制限される「免責期間」が設けられることもあります。持病や高齢によって通常の保険に加入できなかった人にとっては、貴重な保障手段となります。加入のハードルは低い一方で、保障内容や費用のバランスをよく理解することが大切です。

保険料払込期間

保険料払込期間とは、契約者が保険会社に対して保険料を支払い続ける必要がある期間のことです。この期間が終わるまでは、保険契約を維持するために定期的な保険料の支払いが求められます。払込期間には、「終身払い」と呼ばれる一生涯支払い続けるタイプと、「有期払い」といって一定の年齢や年数までで支払いを終えるタイプがあります。 有期払いの場合、払込期間が終了しても保障は継続することが多く、将来の支出を軽減する目的で選ばれることもあります。一方で、払込期間が短いほど、月々の保険料は高くなる傾向があります。保険を選ぶ際には、保障内容だけでなく、支払い負担やライフプランに合った払込期間を考慮することが大切です。

保険期間

保険期間とは、保険契約が有効であり、保障が適用される期間のことを指します。この期間中に事故や病気などの保険事故が発生した場合に限り、保険会社から保険金や給付金が支払われます。保険期間には「定期型」と「終身型」があり、定期型は一定の期間で保障が終了するのに対し、終身型は一生涯にわたって保障が続きます。 また、医療保険や生命保険、就業不能保険など、それぞれの保険商品によって保険期間の長さや更新の有無が異なるため、自分のライフプランや必要な保障に応じて選ぶことが大切です。保険期間を正しく理解することで、保障が必要なときに備えが切れているといった事態を防ぐことができます。

契約者貸付制度

契約者貸付制度とは、生命保険などの契約者が、契約中の保険に積み立てられた解約返戻金の一部を担保として、お金を借りることができる仕組みです。 つまり、自分が支払った保険料の一部を、必要なときに一時的に借りることができる制度です。返済期間に厳しい制限はないものの、借りた金額には所定の利息がかかります。 返済をせずに保険を解約した場合は、返戻金から借入額と利息が差し引かれる仕組みになっています。急な出費が発生したときに、保険を解約せずに資金を用意できるため、いざというときの備えとして役立つ制度です。

ソルベンシー・マージン比率

ソルベンシー・マージン比率とは、保険会社がどれだけ予想外のリスクに耐えられるかを示す指標のことです。たとえば、大地震や大事故のような予測できない大きな支払いが必要になった場合に、その保険会社がしっかりと対応できるかどうかを判断するために使われます。 この比率が高ければ高いほど、経営の安定性があり、万が一のときでも契約者に対する保険金の支払い能力があると見なされます。保険会社の健全性をチェックする上でとても重要な数字です。

解約返戻金

解約返戻金とは、生命保険などの保険契約を途中で解約したときに、契約者が受け取ることができる払い戻し金のことをいいます。これは、これまでに支払ってきた保険料の一部が積み立てられていたものから、保険会社の手数料や運用実績などを差し引いた金額です。 契約からの経過年数が短いうちに解約すると、解約返戻金が少なかったり、まったく戻らなかったりすることもあるため、注意が必要です。一方で、長期間契約を続けた場合には、返戻金が支払った保険料を上回ることもあり、貯蓄性のある保険商品として活用されることもあります。資産運用やライフプランを考えるうえで、保険の解約によって現金化できる金額がいくらになるかを把握しておくことはとても大切です。

返戻率

返戻率とは、生命保険や学資保険などの貯蓄型保険において、支払った保険料の総額に対して、満期や解約時に受け取れる金額(解約返戻金や満期保険金)がどのくらいの割合で戻ってくるかを示す指標です。たとえば、200万円の保険料を支払って、満期時に220万円を受け取れる場合、返戻率は110%となります。 この数値が100%を上回れば「支払った保険料より多く戻る」、下回れば「元本割れ」ということになります。返戻率は商品選びの際の比較指標としてよく使われ、特に学資保険や個人年金保険など、将来の資金準備を目的とした保険において注目されます。 ただし、返戻率が高い商品は契約条件が厳しかったり、途中解約に弱かったりする場合もあるため、利率だけでなくライフプラン全体を見据えて判断することが大切です。保険を「貯蓄」としても考える初心者にとって、返戻率は理解しておくべき基本的な指標です。

相互会社

相互会社とは、保険契約者が出資者でもあり、会社のオーナーとなる仕組みを採る法人形態です。株式会社のように株主が存在せず、保険料を支払う加入者自身が運営に関与し、利益が出れば配当金や割戻金という形で契約者へ還元されます。主に生命保険会社に採用されてきた形態で、長期的に安定した運営を重視しやすい点が特徴です。その一方で資本市場からの資金調達が難しいため、経営の効率化や財務健全性を保つ努力が求められます。

予定利率

予定利率は、生命保険会社が保険契約者に対してあらかじめ約束する運用利回りのことです。これは保険会社が保険料を計算する際に用いる重要な指標の一つで、契約者から払い込まれた保険料を運用して得られると予想される運用利回りを表します。 予定利率は保険料の設定に大きな影響を与えます。予定利率が高い場合は保険料が安くなり、低い場合は高くなります。これは、高い予定利率では将来の運用によるリターンを多く見込めるため、保険料を低く抑えることができるからです。 予定利率の決定方法は、まず金融庁が国債の利回りなどを参考に「標準利率」を設定し、その後各保険会社が標準利率を基準に自社の状況を反映して決定します。 予定利率には特徴があり、契約時点の率が適用され、基本的には支払い終了時や更新時まで同率で変わりません。バブル経済期には高い予定利率の保険が多く販売され、これらは「お宝保険」と呼ばれています。近年は低金利環境により、予定利率は低下傾向にあります。 保険料の計算には予定利率以外にも、予定死亡率(性別、年齢別に想定される死亡率)や予定事業費率(保険会社の運営に必要な経費の割合)も影響します。これら3つの要因を合わせて「予定基礎率」と呼びます。

健康増進型保険

健康増進型保険とは、契約者の健康維持や改善の取り組みに応じて、保険料の割引や特典が受けられる仕組みを持つ保険商品です。たとえば、日々の歩数や運動量、定期健康診断の結果、禁煙などの生活習慣改善が保険会社に記録され、それらの実績に応じて将来の保険料が安くなったり、ポイントがもらえたりします。 スマートフォンアプリやウェアラブルデバイスと連携して、日常の健康行動を可視化する仕組みも取り入れられています。この保険は、加入者の健康意識を高めながら、病気の予防にもつなげる新しいタイプの保険として注目されています。

給付金

給付金とは、特定の条件を満たした場合に支給される金銭のことを指します。主に公的機関や保険会社が支払うもので、社会保障制度に基づくものや、保険契約に基づくものがあります。例えば、医療保険では入院や手術時に給付金が支払われ、失業保険では失業中の生活支援として給付金が提供されます。支給条件や金額は制度や契約内容によって異なり、受け取るためには申請が必要な場合が多いです。

高度障害保険金

高度障害保険金とは、生命保険や個人年金保険などにおいて、被保険者が「高度障害状態」と認定されたときに支払われる保険金のことです。高度障害状態とは、両目の視力を永久に失った場合や、手足の機能が著しく損なわれて回復が見込めないような重い障害を指します。このような状態になると、通常の生活や仕事が困難になるため、生活支援の目的で保険金が支払われます。 多くの場合、高度障害保険金は死亡保険金と同額であり、死亡時と同様の保障が受けられる仕組みです。受け取った保険金は、医療費や介護費用、生活資金に活用されることが多く、予期せぬ重い障害に備えるための大切な保障の一つとなっています。

入院給付金

入院給付金とは、病気やけがで入院した際に、入院日数に応じて保険会社から受け取れる給付金のことです。一般的には「1日あたり○○円」といった日額で設定されており、公的医療保険の自己負担分や差額ベッド代、生活費の補填などに活用できます。多くの保険商品では、支払開始までの免責日数や1回の入院、通算での支払限度日数が定められているため、保障を選ぶ際はこれらの条件を確認することが大切です。

手術給付金

手術給付金とは、病気やけがで医師の管理下において所定の手術を受けた場合に、医療保険やがん保険などから一時金として受け取れる給付金のことです。手術の種類や入院の有無、保険商品ごとに定められた給付倍率によって支払額が決まり、入院給付金の日額に10倍・20倍を掛ける方式や、あらかじめ定額を設定する方式などがあります。 これにより、高額になりやすい手術関連費用や術後の生活費を早期に確保できるため、家計への負担軽減に役立ちます。ただし、対象となる手術の範囲や給付回数、同一部位の再手術に関する待機期間などは保険ごとに条件が異なるため、約款を確認したうえで保障内容を選ぶことが大切です。

診断一時金

診断一時金とは、がんや急性心筋梗塞などと医師に診断されたときに、保険会社からまとまった金額が一度に支払われる給付金です。治療費だけでなく、仕事を休むことによる収入減や生活環境の整備費用など、自由に使える資金として役立ちます。 入院日数や手術の有無に関係なく、診断確定時点で受け取れる場合が多いため、早期から資金面の不安を和らげられる点が特徴です。保険商品によって対象となる病気や給付条件、受け取れる金額が異なりますので、契約時には自分のライフプランや公的保障を踏まえ、必要な保障額を見極めることが大切です。

診断給付金

診断給付金とは、がん保険などの医療関連保険で、医師から病気や特定の状態と診断された時点で一時金として受け取れる給付金です。治療が始まる前後のタイミングでまとまった資金が支払われるため、入院費や通院費だけでなく、仕事を休んだ際の生活費や治療方法の選択肢を広げる目的にも利用できます。 給付を受けるための条件や回数制限、再支給までの待機期間は保険商品によって異なるため、加入前に約款やパンフレットで細かく確認することが大切です。

通院給付金

通院給付金は、病気やけがで医師の治療を受けるために病院へ通った日数や回数に応じて、保険会社から支払われるお金のことです。一般的に入院給付金が退院後に在宅療養へ切り替わる際や、手術後の経過観察で外来通院が必要な場合が対象となり、通院1日あたりいくら、あるいは通院1回あたりいくらという形で定額が決まっています。 この給付金を受け取ることで、交通費や薬代など退院後も続く医療関連の自己負担を補うことができ、治療に専念しやすくなるというメリットがあります。

上皮内新生物

上皮内新生物とは、体の表面や粘膜を覆っている「上皮」という薄い層の内部だけにとどまり、まだ周囲の組織へ浸潤していないごく早期のがん細胞を指します。 臨床上は「ステージ0」や「上皮内がん」とも呼ばれ、病変が上皮の境界を越えていないため、転移リスクが極めて低い段階です。医療保険やがん保険では、従来の「悪性新生物」と区別して保険金額や給付条件が設定されることが一般的で、診断給付金や手術給付金が減額されたり、別建てで保障される場合があります。 そのため、資産運用を目的に保険を選ぶ際には、上皮内新生物がどこまで保障対象か、給付金額はいくらかを確認しておくことが、安心とコストのバランスを測るうえで大切です。

悪性新生物(がん)

悪性新生物とは、体の細胞が異常に増殖してしまい、周囲の組織や臓器に悪影響を与える病気のことを指します。一般的には「がん」と呼ばれることが多いです。このような細胞は、増えるスピードが速く、他の場所に移動して(これを転移といいます)病気を広げる性質があります。 治療には手術、抗がん剤、放射線などが用いられますが、早期発見と早期治療がとても大切です。資産運用の観点では、がんにかかったときの治療費や収入減少に備えるために、がん保険や医療保険などを検討するきっかけになる重要なリスク要因でもあります。

陽子線治療

陽子線治療は、陽子という粒子を体の外から腫瘍に向けて照射し、体内の狙った深さでエネルギーを強く発揮させてがん細胞を傷つける先進的な放射線治療です。 通過途中や腫瘍の先での無駄な被ばくを比較的抑えやすい性質があり、重要な臓器の近くや手術が難しい場所の腫瘍で検討されることがあります。多くは外来で短時間の照射を複数回に分けて行い、治療中の痛みはほとんどありませんが、照射部位の皮膚の赤みや疲れやすさなどの副作用が出ることがあります。 どのように照射するかは腫瘍の位置や大きさ、体調や生活との両立を踏まえて、他の治療法と比較しながら医療チームと一緒に決めていきます。

放射線治療

放射線治療は、高エネルギーのX線や電子線、陽子線などを体の狙った場所に当て、がん細胞の遺伝子を傷つけて増えにくくしたり死滅させたりする治療です。 病変のある部分に集中して作用する局所治療で、体の外から当てる方法と体の中に小さな線源を置く方法があります。手術が難しい部位の治療や、手術や薬物治療と組み合わせた再発予防、痛みなどの症状を和らげる目的でも用いられます。 多くの場合は通院で短時間の照射を何回かに分けて続け、治療中の痛みはほとんどありませんが、皮膚の赤みやだるさ、口内炎などの副作用が出ることがあります。どの方法を選ぶかは、がんの種類や広がり、体調や生活との両立を踏まえて、医療チームと相談しながら決めていきます。

重粒子線治療

重粒子線治療は、炭素イオンなど光よりも重い粒子を使って、体の中の狙った深さにエネルギーを集中的に届ける先進的な放射線治療です。腫瘍の位置に合わせて体内の特定の層で強く作用しやすく、通過した手前や奥の正常な組織への影響を抑えながら、がん細胞には大きなダメージを与えられるのが特徴です。 手術が難しい場所にある腫瘍や、通常の放射線に反応しにくいがんで選択されることがあり、通院で複数回に分けて行うのが一般的です。治療中の痛みはほとんどありませんが、照射部位の皮膚の赤みやだるさなどの副作用が出ることがあり、適応や通院可能性、費用面などを含めて医療チームと丁寧に相談して進めます。

先進医療特約

先進医療特約とは、民間の医療保険やがん保険に追加して付けられる保障で、厚生労働大臣が承認した先進医療を受けた際にかかる技術料や治療費の自己負担分を所定の限度額まで補填する仕組みです。先進医療は公的医療保険の対象外で、粒子線治療など一回数百万円に上るケースもあるため、特約を付けることで大きな費用負担を回避できます。 一般的に保険料は月数百円程度と比較的低く抑えられており、加入時の年齢や支払方法によって決まります。給付を受けるには治療前に保険会社へ連絡し、指定医療機関で先進医療の実施が確定したことを証明する書類を提出する必要があります。医療技術は日々進化しており、承認される先進医療の数も変動するため、加入後も特約の対象範囲が最新の治療に対応しているか確認しておくと安心です。

入院支払限度日数

入院支払限度日数とは、医療保険や共済で定められる「1回の入院で給付金を受け取れる日数の上限」です。 たとえば60日と設定されていれば、同じ入院が何日続いても60日分までしか日額給付を受け取れません。その上限を超えた入院期間は自己負担になるため、治療が長引く可能性のある病気を心配する場合は、限度日数が十分かどうかを検討することが大切です。 一方で、限度日数を長く設定すると保険料が高くなるため、公的医療保険や貯蓄とのバランスを踏まえて無理のない範囲で選ぶことが資産形成にとって有効です。

支払限度日数

支払限度日数とは、医療保険において入院給付金などが支払われる上限の日数のことを指します。たとえば「入院1日につき給付金が出るが、1回の入院につき60日まで」といったように、保険会社ごとに定められた日数制限があります。 この上限を超えた入院日数に対しては、原則として給付金は支払われません。そのため、長期入院のリスクに備えるには、支払限度日数が十分に長いか、あるいは延長保障があるかどうかを確認することが大切です。 保険選びの際には、保障内容や保険料と合わせてこの支払限度日数も比較検討することが重要です。

公的医療保険制度

公的医療保険制度とは、すべての国民が安心して医療を受けられるように、国が法律で定めた仕組みに基づいて提供される医療保険の制度です。日本では「国民皆保険(こくみんかいほけん)」と呼ばれ、国民全員がいずれかの医療保険に加入することが義務付けられています。 主な保険には、会社員などが加入する「健康保険」、自営業者や無職の人などが加入する「国民健康保険」、75歳以上の高齢者向けの「後期高齢者医療制度」などがあります。この制度により、医療費の一部(たとえば3割)を自己負担するだけで、必要な医療サービスを受けることができます。公的医療保険制度は、社会全体で医療費を支え合う「相互扶助」の仕組みであり、生活の安心を支える基本的な社会保障のひとつです。

終身保険

終身保険とは、被保険者が亡くなるまで一生涯にわたって保障が続く生命保険のことです。契約が有効である限り、いつ亡くなっても保険金が支払われる点が大きな特徴です。また、長く契約を続けることで、解約した際に戻ってくるお金である「解約返戻金」も一定程度蓄積されるため、保障と同時に資産形成の手段としても利用されます。 保険料は一定期間で払い終えるものや、生涯支払い続けるものなど、契約によってさまざまです。遺族への経済的保障を目的に契約されることが多く、老後の資金準備や相続対策としても活用されます。途中で解約すると、払い込んだ金額よりも少ない返戻金しか戻らないこともあるため、長期の視点で加入することが前提となる保険です。

生命保険金非課税枠

生命保険金非課税枠とは、被相続人が亡くなったときに遺族が受け取る生命保険金について、一定の金額まで相続税がかからないという制度です。非課税となる金額は、「500万円 × 法定相続人の数」で計算されます。この枠内であれば、受け取った保険金に対して相続税がかからず、遺族の生活を支える資金として有効に活用できます。この制度は、遺族の経済的負担を軽減するために設けられており、資産の一部を保険金という形で残す際に非常に有効です。

個人年金保険

個人年金保険とは、公的年金だけでは不足しがちな老後資金を、自助努力で補うために設計された私的年金商品です。契約者が決められた期間にわたり保険料を払い込み、あらかじめ設定した開始年齢(60歳・65歳など)に達すると年金形式で受け取りが始まります。受取方法には、決められた年数だけ確実に受け取る「確定年金型」と、生存している限り終身で受け取れる「終身年金型」があり、どちらを選ぶかによって総受取額や万一の際の遺族保障の形が異なります。変額型や外貨建て型など、インフレ対応や為替分散を意識したバリエーションも登場しています。 大きな魅力の一つは税制優遇です。一定の要件(受取人が契約者本人または配偶者、払込期間が10年以上など)を満たす契約であれば、払込保険料は「個人年金保険料控除」として所得控除の対象になります。たとえば年間保険料が8万円の場合、所得税で最大4万円、住民税で最大2万8千円が控除され、課税所得を圧縮できるため実質負担を抑えながら老後資金を積み立てられる点がメリットです。 一方で注意すべき点もあります。途中解約時には元本割れが生じやすく、解約返戻金が払込総額を下回るケースが多いこと、固定利率型の商品ではインフレに追いつけない可能性があること、そして保険会社が破綻した場合でも保険契約者保護機構による補償は責任準備金の90%が上限となることです。また、税優遇制度としては個人型確定拠出年金(iDeCo)や新NISAも利用できるため、流動性・運用商品の自由度・掛金上限などを比較し、自分に合った組み合わせを検討する必要があります。 これらの特徴を踏まえると、個人年金保険は「計画的に積立を続け、税制メリットを生かしながら老後の生活費を補完したい」人に適した選択肢といえます。生活防衛資金や他の運用枠を確保したうえで長期的な資産形成の一環として活用すれば、老後のキャッシュフローに安定感をもたらす手段となるでしょう。

学資保険

学資保険とは、子どもの教育資金を計画的に準備するための保険商品で、一定期間保険料を支払うことで、子どもの進学時期(中学・高校・大学入学など)に合わせて祝い金や満期保険金が受け取れる仕組みになっています。保険であるため、契約者(通常は親)に万が一のことがあった場合でも、以後の保険料の支払いが免除され、満期時には予定どおりの給付金が支払われる点が大きな特徴です。 貯蓄機能と保障機能が組み合わさっており、「教育費を積み立てながら万一に備えたい」と考える家庭に人気があります。ただし、途中解約すると元本割れするリスクがあるため、長期的な資金計画としての活用が前提となります。初心者の方にとっては、預貯金とは違う形で将来の教育資金を準備できる手段のひとつとして、選択肢に入れて検討する価値があります。

個人年金保険料控除

個人年金保険料控除とは、一定の条件を満たす個人年金保険に加入し、その保険料を支払った場合に受けられる所得控除の制度です。確定申告や年末調整で申告すると、支払った保険料のうち所定の計算式で算出した額が所得から差し引かれ、その分だけ所得税や住民税が軽減されます。2012年以降に契約した新制度では、控除できる上限額が所得税で年間4万円、住民税で年間2万8,000円と定められ、一般・介護医療・個人年金の各保険料控除を合わせた適用限度額は所得税で12万円までとなっています。将来の年金づくりを行いながら節税も図れるため、長期的な資産形成を目指す人にとって利用価値の高い制度です。

生命保険料控除

生命保険料控除とは、個人が支払った生命保険料に応じて、所得税や住民税の課税所得額を一定金額まで減らすことができる税制上の優遇制度です。この控除によって、納める税金が軽減されるため、実質的に保険料の一部が戻ってくる効果があります。 対象となる保険は、「一般生命保険」「介護医療保険」「個人年金保険」の3つの区分に分かれており、それぞれに控除限度額が設けられています。控除を受けるには、保険会社から発行される控除証明書を年末調整や確定申告の際に提出する必要があります。保険による万一への備えと、節税効果の両方を得られる制度として、多くの人に活用されています。初心者にとっても、生命保険を契約する際にはこの控除制度の存在を知っておくことで、より効果的な保険選びや家計管理につなげることができます。

インフレリスク

インフレリスクとは、物価の上昇が投資の実質的な価値や収益を減少させるリスクを指します。インフレが進行すると、通貨の購買力が低下し、同じ金額で以前よりも少ない商品やサービスしか購入できなくなります。このリスクは特に固定収益をもたらす投資、例えば債券や定期預金に顕著に現れます。債券のクーポン支払いや元本返済の実質的価値が、インフレによって目減りするためです。 投資家はインフレリスクを考慮に入れてポートフォリオを構築する必要があります。たとえば、インフレに対抗するために不動産や株式などのリアルアセットに投資する方法があります。これらの資産は、インフレの環境下で価値が上昇する傾向にあるため、インフレリスクから保護する効果が期待できます。また、インフレに連動する形で利息が上昇するインフレ連動債(TIPSなど)に投資することも、インフレリスクを管理する一つの手段です。 インフレリスクは、特に長期投資の計画において重要であり、経済全体の物価水準の変動を考慮に入れながら、資産を適切に配置し、リバランスを行うことが必要です。 さらに、異なる国や地域でのインフレ率の違いにも注意を払い、グローバルな視点からポートフォリオを見直すことも有効です。このように、インフレリスクを適切に理解し、対策を講じることで、投資の目標達成に向けた戦略的な判断が可能となります。

元本割れ

元本割れとは、投資で使ったお金、つまり元本(がんぽん)よりも、最終的に戻ってきた金額が少なくなることをいいます。たとえば、100万円で投資信託を購入したのに、解約時に戻ってきたのが90万円だった場合、この差額10万円が損失であり、「元本割れした」という状態です。 特に、価格が変動する商品、たとえば株式や投資信託、債券などでは、将来の価格や分配金が保証されているわけではないため、元本割れのリスクがあります。「絶対に損をしたくない」と考える方にとっては、このリスクを正しく理解することがとても重要です。金融商品を選ぶときには、利回りだけでなく元本割れの可能性も十分に考慮しましょう。

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