【2025年版】終身保険おすすめランキング｜失敗しない選び方ガイド

2025年注目の終身保険ベスト7比較

2025年7月現在、さまざまな生命保険会社から商品が提供されています。

以下で、それぞれの特徴や向いている人を解説します。

オリックス生命「終身保険RISE」

保険商品の特徴

オリックス生命の終身保険RISEは、低解約払戻金型により保険料を抑えた商品です。保険金額は100万円から5,000万円まで100万円単位で設定でき、保険料払込期間中の解約払戻金を70%に抑制することでお手頃な保険料を実現しています。

短期払いを選択した場合、介護前払特約が自動的に付加される点が大きな特徴です。被保険者が満65歳以上で要介護4または5の状態になった場合、死亡保険金を前払いで受け取れます。また、余命6か月以内と判断された場合の生存中保険金支払いにも対応しています。

向いている人

• 月々2万円程度の保険料負担が可能な会社員・公務員
• 子どもの教育費準備と並行して、自分の老後資金も計画的に準備したい人
• 親の介護リスクを意識し始めており、将来自分も介護状態になる可能性を考慮したい人
• 定期保険の更新による保険料アップを避けたい人
• 貯蓄性のある保険で、万が一の際は家族に200万円以上の保障を残したい人

長期的な貯蓄機能も重視したい方や、将来の介護リスクにも備えたい方におすすめです。特に、保険料の手頃さと保障の充実度を両立させたい30代から50代の方に適しています。

楽天生命「スーパー終身保険」

保険商品の特徴

楽天生命のスーパー終身保険は、死亡・高度障害を一生涯保障する低解約払戻金型の終身保険です。解約払戻金を従来の70%に設定し、お手頃な保険料を実現しています。保険金額は100万円から1,000万円まで100万円単位で設定可能です。

最大の特徴は楽天エコシステムとの連携です。楽天IDと連携すれば保険料の1%相当の楽天ポイントを毎月獲得でき、楽天カードで支払えばさらに1%のポイントが貯まります。また、楽天ポイントでの保険料支払いも可能です。

向いている人

• 楽天市場、楽天カード、楽天モバイルなどを日常的に使用している20代から40代の人
• 楽天ポイントを毎月1,000ポイント以上獲得し、ポイント投資やお買い物で活用している人
• 月々5,000円から15,000円程度の保険料で、シンプルな死亡保障を求める人
• 複雑な特約は不要で、分かりやすい保障内容を重視する人
• 独身または新婚で、葬儀費用＋家族への備えとして200万円から500万円の保障を希望する人

日頃から楽天のサービスを利用している方や、ポイント還元のメリットを活用したい方に最適です。シンプルで分かりやすい保障内容を求める方にもおすすめです。

アフラック「かしこく備える終身保険」

保険商品の特徴

アフラックの「かしこく備える終身保険」は、解約払戻金を抑えることで保険料が割安になっている低解約払戻金型の終身保険です。保険料は一生涯変わらず、一生涯にわたって死亡保障が続きます。

ノンスモーカー割引特約を付加できるため、タバコを吸わない方は保険料がさらに安くなります。また、三大疾病保険料払込免除特約を付加すれば、がん・急性心筋梗塞・脳卒中で所定の状態になった場合、以後の保険料が免除されます。

向いている人

• 喫煙しておらず、今後も禁煙を維持する意思がある30代から40代の人
• 年1回以上の人間ドックを受診し、BMI25未満を維持している人
• 生活習慣病（高血圧、糖尿病、脂質異常症）の治療歴がない人
• 月々3,000円から8,000円程度の保険料で、基本的な死亡保障を求める人
• 子どもの学費準備よりも、葬儀費用と配偶者の当面の生活費確保を優先する人

割安な保険料を重視する方や、健康状態に自信がある非喫煙者におすすめです。特に30代から40代で基本的な死亡保障を確保したい方に適しています。

ソニー生命「米ドル建一時払終身保険」

保険商品の特徴

ソニー生命の米ドル建一時払終身保険は、まとまった資金を一括で支払うことで外貨建ての終身保障を確保できる商品です。為替や金利の変動により運用成果が期待でき、インフレリスクへの対応も可能です。

基準利率が円建て商品より高く設定されているため、長期的な資産形成効果が期待できます。ただし、為替リスクがあるため、円換算での受取額は変動します。

向いている人

• 500万円以上のまとまった資金を保有している人
• 子どもの教育費負担が終了し、相続対策を本格的に検討している人
• 円安進行による海外資産の必要性を感じており、為替リスクを理解している人
• 年率2%以上のドル建て運用に魅力を感じる投資経験者
• 相続税対策として、現金を生命保険に変換し、非課税枠を活用したい人

まとまった資金があり、長期的な資産運用を重視する方におすすめです。為替リスクを理解し、グローバルな資産分散を考えている投資経験のある方に適しています。

チューリッヒ生命「終身保険プラチナ」

保険商品の特徴

チューリッヒ生命の終身保険プラチナは、健康状態に応じた割引制度が充実している商品です。健康体割引、非喫煙者割引、優良体割引など、多段階の割引制度により、健康な方ほど保険料が安くなる仕組みです。

また、保険料払込免除特約も充実しており、三大疾病だけでなく、介護状態や身体障害状態でも保険料の払込みが免除される場合があります。

向いている人

• 5年以上の禁煙歴があり、定期的な運動習慣を維持している35歳から45歳の会社員
• 人間ドックの結果が毎年A判定またはB判定で、特定保健指導の対象外の人
• 血圧130/85mmHg未満、BMI18.5以上25.0未満を維持している人
• 月々8,000円から15,000円程度の保険料で、手厚い保障を求める人
• 生活習慣病リスクを意識し、将来の介護や医療費負担を懸念している人

健康状態に自信があり、詳細な健康診断を受けても構わない方におすすめです。保険料の割引を最大限活用したい健康志向の方に適しています。

アフラック「未来の自分が決める保険WAYS」

保険商品の特徴

アフラックの「未来の自分が決める保険WAYS」は、将来のライフステージに応じて保障内容を変更できる変換機能付きの終身保険です。年金保険や介護保険、医療保険などへの転換が可能で、一つの保険契約で多様なニーズに対応できます。

低解約払戻金型の仕組みにより保険料を抑えながら、将来の選択肢を幅広く持てるのが特徴です。

向いている人

• 転職や結婚、出産などライフイベントが今後10年以内に予想される20代から30代前半の人
• 現在は独身だが、将来の家族構成や住居形態が不確定な人
• 月々5,000円から12,000円程度の保険料で、将来の選択肢を広げたい人
• 老後資金準備、介護保障、医療保障のどれを重視するか現時点で決められない人
• 20年後、30年後の社会情勢変化に対応できる保険商品を求める人

将来のライフプランが不確定で、柔軟性を重視する方におすすめです。特に20代から30代の若年層で、長期的な視点で保険を考えたい方に適しています。

マニュライフ生命「未来を楽しむ終身保険」

保険商品の特徴

マニュライフ生命の「未来を楽しむ終身保険」は、外貨建ての変額終身保険として運用実績に応じて保険金額が増減する商品です。積極的な資産運用を行いながら、死亡保障も確保できます。

通貨は米ドルまたは豪ドルから選択でき、運用成果次第では大幅な資産増加も期待できます。

向いている人

• 株式投資、投資信託、外貨預金などの運用経験が10年以上ある45歳から55歳の人
• 為替変動リスクを理解し、海外資産を全体の30%以上保有している人
• 月々3万円から5万円程度の保険料で、積極的な資産運用を希望する人
• 相続税の最高税率（55%）が適用される可能性のある高資産家
• 日本の低金利環境に不満があり、海外金利の活用を検討している人

投資経験があり、積極的な資産運用を望む方におすすめです。為替リスクや投資リスクを理解し、長期的な資産形成を重視する方に適しています。

終身保険の基本とメリット

終身保険は一生涯にわたって死亡保障が続く生命保険の一種です。定期保険とは異なり、保険期間に定めがないため、いつ亡くなっても保険金を受け取れる安心感があります。

終身保険とは？定期保険との違い

終身保険は、被保険者が死亡や高度障害状態など、保険会社所定の状態になった場合に保険金を受け取れる保険です。保険期間が終身のため、満期はなく、満期保険金もありません。

定期保険との主な違いは保険期間と保険料の仕組みです。定期保険は一定期間のみの保障で保険料は安いものの、更新時に保険料が上がります。一方、終身保険は一生涯保障で保険料は変わりませんが、その分保険料は高めに設定されています。

保険料を抑えたい場合は、定期保険も選択肢の一つです。以下の記事で、定期保険と終身保険の違いを解説しています。

2025年の市場動向と金利環境

2025年の終身保険市場では、低解約払戻金型のラインナップが充実しており、死亡保障に加えて貯蓄機能としても活用できるものに人気が集まっています。特に、保険料の払込を55歳まで、65歳までなど「短期払」に設定し、払込期間終了後の解約払戻金を教育費や老後資金に活用する商品が注目されています。

また、金利上昇局面では外貨建て商品の予定利率改善が期待され、円建て商品についても予定利率の見直しが進んでいます。

資産運用としての活用法

終身保険は保険機能と貯蓄機能を併せ持つため、資産運用の一環として活用できます。特に低解約払戻金型では、保険料払込期間終了後に解約払戻金が大幅に増加するため、教育費や老後資金の準備に適しています。

ただし、早期解約では元本割れのリスクがあるため、長期継続が前提となります。また、インフレリスクを考慮し、外貨建てや変額タイプの検討も重要です。

目的別終身保険の選び方

終身保険の選び方は加入目的によって大きく異なります。相続対策、老後資金準備、葬儀費用準備など、それぞれの目的に応じた最適な商品選択が重要です。

相続対策を重視する場合

非課税枠の活用方法

終身保険の死亡保険金には相続税の非課税枠があり、「500万円×法定相続人の数」の金額が相続税の課税対象とはなりません。例えば、配偶者と子供2人の場合、1,500万円までは相続税がかかりません。

この非課税枠を最大限活用するため、法定相続人の数に応じて保険金額を設定することが効果的です。複数の保険契約に分けることで、より柔軟な相続対策も可能になります。

生命保険金の非課税枠については、以下のFAQも参考にしてみてください。

必要保険金額の計算式

相続対策での必要保険金額は「相続税課税対象額－基礎控除額」を基準に算出します。基礎控除額は「3,000万円＋600万円×法定相続人の数」で計算されます。

この計算により、相続税負担軽減に必要な保険金額を把握し、適切な保険設計が可能になります。

老後資金準備を重視する場合

解約返戻金の推移

低解約払戻金型の終身保険では、払込期間終了後に解約払戻金の払戻率が上がるため、貯蓄機能として活用することができます。

一般的に、保険料払込期間中は解約払戻金が70%程度に抑制されますが、払込完了後は払込保険料総額を上回る解約払戻金を受け取れます。この特性を活用し、退職時期に合わせた払込期間設定が重要です。

年金保険との比較

老後資金準備では年金保険も選択肢となりますが、終身保険は死亡保障がある点で異なります。年金保険は解約返戻金の増加率が高い一方、死亡時の保障は保険料相当額程度です。

家族構成や資産状況を考慮し、死亡保障の必要性と資産形成効率のバランスで選択することが大切です。

葬儀費用準備を重視する場合

最低限必要な保険金額

2022年の調査によると、葬儀費用の平均額は約110万円となっています。ただし、一般的な葬儀費用は平均で118.5万円といわれているため、保険金額は100万円以上のプランを選ぶとよいでしょう。

葬儀の規模や地域により費用は大きく異なりますが、最低限100万円から200万円程度の保険金額を設定しておけば、基本的な葬儀費用はまかなえます。

コスト重視の商品選び

葬儀費用準備が主目的の場合、貯蓄性よりも保険料の安さを重視した商品選択が適切です。解約払戻金を最小限に抑えた商品や、少額短期保険（葬儀保険）も選択肢となります。

ただし、少額短期保険は保険業法上の保護が限定的であるため、保険会社の信頼性を十分に確認することが重要です。

終身保険選びの5つのポイント

終身保険を選ぶ際は、以下の5つのポイントを総合的に検討することが重要です。これらの要素を理解することで、失敗のない保険選択が可能になります。

返戻率の見極め方

解約返戻金の返戻率は「解約払戻金÷払込保険料総額×100」で計算されます。低解約払戻金型では、払込期間中と払込完了後で返戻率が大きく異なるため、長期継続を前提とした検討が必要です。

特に、払込完了から10年後、20年後の返戻率を確認し、老後資金準備や相続対策での活用効果を評価することが大切です。

保険料払込期間の設定

保険料払込期間は「終身払」「短期払（有期払）」から選択できます。終身払は月々の保険料が安い一方、総払込保険料は多くなる可能性があります。

短期払は月々の保険料は高いものの、払込完了後は保険料負担なしで保障が継続し、解約払戻金も増加します。家計状況とライフプランに応じた選択が重要です。

特約の必要性判断

終身保険には様々な特約を付加できますが、本当に必要な特約のみを選択することが大切です。主な特約には保険料払込免除特約、介護前払特約、リビング・ニーズ特約などがあります。

特約保険料は別途必要となるため、主契約の保険料への影響と保障内容のバランスを慎重に検討する必要があります。

保険会社の格付チェック

終身保険は長期契約となるため、保険会社の財務健全性は重要な要素です。格付会社による評価や、ソルベンシー・マージン比率などの財務指標を確認し、安心して長期継続できる保険会社を選択しましょう。

また、カスタマーサービスの質や手続きの利便性も、長期契約では重要な判断要素となります。

税制メリットの活用

終身保険の保険料は生命保険料控除の対象となり、所得税や住民税の軽減効果があります。2012年1月1日以降の契約では、一般生命保険料控除として所得税で最大4万円、住民税で最大2.8万円の控除を受けられます。

また、2024年度の税制改正要望では、生命保険料控除の控除額引き上げが要望として出されており、将来的に税制メリットが拡充される可能性があります。

よくある失敗パターンと対策

終身保険選びでよくある失敗パターンを理解し、事前に対策を講じることで、後悔のない保険選択が可能になります。

保険料設定の間違い

最も多い失敗は、家計に見合わない高額な保険料設定です。保険料は長期間にわたって支払うため、無理のない範囲で設定することが重要です。

一般的に、世帯収入の10%以内を保険料の目安とし、住宅ローンや教育費などの支出計画も考慮した設定が必要です。特に子育て世代では、将来の支出増加を見込んだ余裕のある設定が大切です。

早期解約による元本割れ

低解約払戻金型の終身保険では、払込期間中の早期解約で大きな元本割れが発生します。契約後短期間では解約払戻金がゼロまたは極めて少額となるため、十分な検討期間を設けることが重要です。

解約の主な理由である保険料支払い困難を避けるため、保険料払込猶予期間や自動振替貸付制度の活用も検討しましょう。

インフレリスクの軽視

終身保険は長期契約のため、インフレリスクを軽視すると将来の保険金価値が目減りする可能性があります。特に葬儀費用準備では、物価上昇により必要額が増加するリスクがあります。

インフレ対策として、外貨建て商品や変額保険の検討、定期的な保険金額の見直しが有効です。

保険の選び方に関しては、以下のFAQも参考にしてみてください。

専門家が教える契約前チェックリスト

終身保険の契約前に確認すべき重要なポイントをチェックリスト形式でまとめました。これらの項目を確認することで、適切な保険選択が可能になります。

必要保障額の計算方法

目的別に必要保障額を算出し、適切な保険金額を設定することが重要です。葬儀費用なら100万円から200万円、相続対策なら非課税枠を考慮した金額設定が目安となります。

現在の資産状況、将来の収支計画、家族構成などを総合的に考慮し、過不足のない保障額を設定しましょう。

家計における適正割合

保険料は家計に無理のない範囲で設定することが重要で、一般的に世帯収入の10%以内を目安とします。特に低解約払戻金型では早期解約のデメリットが大きいため、長期継続可能な保険料設定が必須です。

将来の収入変動や支出増加も考慮し、余裕のある設定を心がけることが大切です。

見直しタイミングの見極め

終身保険は長期契約ですが、ライフステージの変化に応じた見直しも必要です。結婚、出産、住宅購入、退職などの節目では、保障内容の適切性を再検討しましょう。

ただし、見直しの際は解約払戻金の状況や新規契約の条件を慎重に比較し、総合的な損得を判断することが重要です。

生命保険を見直すタイミングについては、以下のFAQもご覧ください。