元本確保型へ切り替える時期は、年齢だけで決めるのではなく、受給開始までの残り期間と、資産が減った場合にどこまで耐えられるかで判断するのが基本です。一般に、退職や受給開始まで10年以上あるなら値動きのある商品を持ちやすく、5年以内に使う予定がある資金は元本確保型への移行を検討しやすくなります。

特に、受取時期をずらしにくい方や、相場下落時に評価額の減少が大きな不安になる方は、早めにリスクを下げる考え方が有効です。一方で、元本確保型へ切り替えると、大きな下落を避けやすい反面、相場上昇の恩恵を受けにくくなり、インフレに弱くなる点には注意が必要です。

一度に全額を移すより、受給が近づく数年前から段階的に比率を見直す方法が現実的です。判断に迷う場合は、まず近い将来に使う予定の資金から守りを強め、残りは運用を続ける形で整理すると考えやすいでしょう。