「高齢者に医療保険はいらない」という声を目にしました。その理由や根拠を知りたいです。

高齢になると医療保険が「不要」といわれるのは、公的医療保険の保障がとても手厚くなるためです。70〜74歳は2〜3割負担、75歳以上は1割負担となり、医療費が高額になっても自己負担が急増しにくい仕組みが整っています。さらに高額療養費制度により、1か月あたりの自己負担には上限があるため、大きな病気でも公的制度だけで一定の負担に収まるケースが多く見られます。

また、高齢期に民間の医療保険へ新規加入しようとすると、保険料が非常に高額になりがちです。支払う保険料に対して得られる給付金が見合いにくく、「コストパフォーマンスが悪い」と判断されることが、不要論を後押ししています。

では、本当に医療保険が不要かというと、答えは人によって異なります。貯蓄で医療費を賄える方、公的保障で十分と考える方、個室や先進医療といった追加サービスを求めない方にとっては、毎月の保険料を負担し続けるより、必要な時のために資金を確保しておく方が合理的な場合もあります。

反対に、貯蓄が少ない、医療費の急な出費が心理的に不安、先進医療など選択肢を広げたいといった場合は、民間保険を持つ意味があります。必要性は家計状況や価値観によって大きく変わります。

なお、「高齢期に不要なら、若いうちから終身医療保険に入っておくべきでは？」と考える方もいますが、高齢期はもともと公的制度で負担が抑えられやすく、民間保険がなくても費用が大きく膨らみにくいという特徴があります。そのため、若い時から長期間保険料を払い続ける経済的メリットは思ったほど大きくありません。若年期の加入は、どちらかといえば「加入しやすさ」や「心理的安心」といった価値が中心です。

最終的な判断は、健康状態、加入中の保険内容、貯蓄状況、希望する医療水準など、個々の状況によって大きく変わります。一律に「高齢者は医療保険不要」と決めつけるのではなく、自分の生活設計に照らして考えることが大切です。

もし迷いや不安がある場合は、投資のコンシェルジュの無料相談で、公的制度・貯蓄・保険のバランスを整理し、自分に本当に必要な備え方を一緒に検討しましょう。