50代におすすめの医療保険はありますか？
50代におすすめの医療保険はありますか？
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2025/12/10 13:46
男性
50代
50代に入り、病気のリスクが高まることから医療保険の加入を検討しています。入院や手術にどれくらい備えておくべきか、50代に適した医療保険の選び方や、おすすめの商品があれば知りたいです。
回答
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
50代になると病気のリスクは確かに高まりますが、実際の医療費負担は「高額療養費制度」により月数万円程度に抑えられるケースがほとんどです。入院費や手術費も上限が設定されているため、数十万円〜100万円程度の貯蓄がある家庭なら、民間医療保険がなくても十分に対応できる場面が多いのが現実です。
そのため医療保険は、「入るのが当たり前」というより、“本当に必要なのか” を慎重に判断する商品の代表格です。むしろ50代は保険料が上がりやすく、更新型で60代以降の負担が急増するため、加入メリットが薄れるケースも目立ちます。
一方で、例外的に医療保険が“必要になる人”もいます。たとえば、貯蓄が少なく急な入院費を賄えない人、自営業やフリーランスで収入が途絶えると生活が不安定になる人、あるいは長期入院・再発リスクの高い持病がある人です。また、差額ベッド代や通院交通費など「公的制度の対象外の出費」が不安な人は、入院日額5,000円程度の小さな保障を付けてもよいでしょう。
多くの家庭にとっては医療保険よりも貯蓄・投資の充実の方が効果的なリスク対策になります。「自分は入るべきか？」と迷う場合は、投資のコンシェルジュの無料相談で家計・健康状態・既契約をもとに最適な判断をご提案します。
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“一定以上の収入がある人は医療保険はいらないと聞きましたが本当でしょうか？”
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“民間医療保険はどのような役割を果たしていますか？”
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“50代に貯蓄型保険は必要でしょうか？メリットやデメリット、おすすめがあれば教えて下さい”
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“50代になると、生命保険は不要と聞きました。本当でしょうか？”
A. 貯蓄や家族状況により解約してもよい場合がある一方、医療・介護リスクや加入し直しの難しさから継続すべきケースもあります。
関連する専門用語
高額療養費制度
高額療養費制度とは、1か月に医療機関で支払った自己負担額が一定の上限を超えた場合、その超過分が払い戻される公的な医療費助成制度です。日本では公的医療保険により治療費の自己負担割合は原則3割（高齢者などは1〜2割）に抑えられていますが、手術や長期入院などで医療費が高額になると家計への影響は大きくなります。こうした経済的負担を軽減するために設けられているのが、この高額療養費制度です。 上限額は、70歳未満と70歳以上で異なり、さらに所得区分（年収の目安）によって細かく設定されています。たとえば、年収約370万〜770万円の方（一般的な所得層）では、1か月あたりの自己負担限度額は「約8万円＋（総医療費−26.7万円）×1％」となります。これを超えた分は、後から申請によって保険者から払い戻しを受けることができます。 また、事前に健康保険の窓口で「限度額適用認定証」を取得し、医療機関に提示しておけば、病院の窓口で支払う金額そのものを最初から自己負担限度額までに抑えることも可能です。これにより、退院後の払い戻しを待たずに現金の一時的な負担を軽減できます。 同じ月に複数の医療機関を受診した場合や、同一世帯で同じ医療保険に加入している家族がいる場合には、世帯単位で医療費を合算して上限額を適用することもできます。さらに、直近12か月以内に3回以上この制度を利用して上限を超えた場合、4回目以降は「多数回該当」となり、上限額がさらに引き下げられる仕組みもあります。なお、払い戻し申請から実際の支給までには1〜2か月程度かかるのが一般的です。 資産運用の観点から見ると、この制度によって突発的な医療費リスクの一部を公的にカバーできるため、民間の医療保険や緊急時資金を過剰に積み上げる必要がない場合もあります。医療費リスクへの備えは、公的制度・民間保険・現金準備のバランスで考えることが大切です。特に高所得者や自営業者の場合は、上限額が比較的高めに設定されている点や支給までのタイムラグを踏まえ、制度と現金の両面から備えておくと安心です。
差額ベッド代
差額ベッド代とは、病院で個室や少人数部屋などの特別療養環境室を利用するときに発生する追加料金のことです。一般的な大部屋は公的医療保険の入院基本料に含まれますが、快適性やプライバシーを重視してよりグレードの高い病室を選ぶと、その差額分は保険が適用されず全額自己負担になります。 病院は入院前に料金や部屋の条件を記載した同意書を提示し、患者さんが署名して初めて請求できますので、費用や希望条件を事前に確認し、自分の予算や必要性に合った病室を選ぶことが大切です。
入院給付日額
入院給付日額とは、民間の医療保険や共済に加入した際に、被保険者が入院した日数に応じて1日あたりいくら受け取れるかを定めた金額です。 たとえば日額1万円と契約していれば、10日間入院した場合に10万円が給付されます。公的医療保険でカバーしきれない自己負担分や、入院中の生活費・家族の交通費などを補う目的で設定されるため、金額が高過ぎても保険料負担が重くなり、逆に低過ぎると入院時の支出を賄い切れない恐れがあります。 資産運用の観点では、万一の医療費リスクを事前にヘッジすることで、手元資金を投資に回す余裕を保ちやすくなるため、適切な日額設定が長期的な資産形成を左右する重要なポイントとなります。
更新型保険
更新型保険とは、一定期間ごとに保険契約を更新していく仕組みの保険で、代表的なものに定期保険や医療保険の一部があります。通常は10年、5年、あるいは1年などの契約期間を区切って契約し、満期がくるたびに再契約（更新）することになります。更新のたびに原則として新たな審査は不要ですが、年齢が上がるごとに保険料も高くなる仕組みであるため、長期的に継続すると支払額が大きくなる傾向があります。 そのため、若いうちは割安な保険料で加入できますが、老後の負担増に注意が必要です。ライフステージや保障の必要性に応じて柔軟に見直しや乗り換えができるというメリットがあり、短期間の保障を確保したい人や、若年層にとって選びやすい保険形態のひとつです。
持病
持病とは、長期間にわたって続く病気や、完治は難しいが症状をコントロールしながら生活していく必要がある病気のことを指します。代表的な持病には、高血圧、糖尿病、心臓病、喘息、アトピー性皮膚炎などがあります。持病は一時的な病気と違い、治療や薬の服用を継続しながら症状を安定させることが重要です。また、生活習慣やストレスが悪化の要因となることも多いため、日常的な自己管理が欠かせません。保険や資産運用の分野では、持病があると生命保険や医療保険の加入条件に影響を及ぼす場合があるため、健康状態を正確に申告することが大切です。
公的医療保険制度
公的医療保険制度とは、すべての国民が安心して医療を受けられるように、国が法律で定めた仕組みに基づいて提供される医療保険の制度です。日本では「国民皆保険（こくみんかいほけん）」と呼ばれ、国民全員がいずれかの医療保険に加入することが義務付けられています。 主な保険には、会社員などが加入する「健康保険」、自営業者や無職の人などが加入する「国民健康保険」、75歳以上の高齢者向けの「後期高齢者医療制度」などがあります。この制度により、医療費の一部（たとえば3割）を自己負担するだけで、必要な医療サービスを受けることができます。公的医療保険制度は、社会全体で医療費を支え合う「相互扶助」の仕組みであり、生活の安心を支える基本的な社会保障のひとつです。
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