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買ってはいけない高配当株の銘柄の特徴を知りたいです。

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買ってはいけない高配当株の銘柄の特徴を知りたいです。

回答済み

1

2026/10/26 19:17


男性

40代

question

配当利回りが高い株に興味がありますが、利回りだけで選ぶと損をすることもあると聞きました。業績が悪化している会社や、無理に配当を出している会社など、買ってはいけない高配当株にはどのような特徴がありますか。

answer

回答をひとことでまとめると...

買ってはいけない高配当株は、業績悪化や高すぎる配当性向、財務悪化などで減配リスクが高い銘柄です。利回りだけでなく、利益やキャッシュフローまで確認しましょう。

佐々木 辰

38歳

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

高い配当利回りを見ると魅力的に感じますが、「利回りが高い=良い株」とは限りません。高配当の背景まで確認することが大切です。

まず注意したいのは、売上高や利益が継続的に減少している会社です。業績悪化で株価が大きく下落すると、配当額が変わっていなくても計算上の配当利回りは高くなります。この場合、今後の減配とさらなる株価下落の両方に注意が必要です。

次に確認したいのが配当性向です。利益の大部分を配当に回している会社や、利益を上回る配当を続けている会社は、現在の配当を維持する余力が小さい可能性があります。配当性向は単年度だけでなく、数年間の推移を見るとよいでしょう。

財務状況も重要です。借入金が多い、営業キャッシュフローが不安定、手元資金が減少しているにもかかわらず高配当を続けている会社は注意が必要です。

高配当株を選ぶ際は、利回りだけでなく、業績、EPS、配当性向、キャッシュフロー、財務状況、過去の減配実績、会社の配当方針まで確認し、将来も無理なく配当を続けられるかを判断しましょう。

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“高配当株は成長性が低いと聞いたのですが、本当ですか?”

A. 高配当株は成熟企業に多く、成長性が低めになりやすい傾向はあります。ただし一律ではなく、配当性向や利益成長、キャッシュフローを見て持続性を確認することが重要です。

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“高配当株をするにあたって、罠銘柄の見分け方を教えて下さい。”

A. 高配当株の罠銘柄を避けるには、利回りの高さだけでなく、業績の安定性、配当性向、営業キャッシュフロー、財務体質を確認することが重要です。減配リスクを見極めて投資判断しましょう。

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“配当利回りが高すぎる株は危険でしょうか。”

A. 配当利回りが高すぎる株は、株価下落や業績悪化による見かけ上の高利回りの場合があります。投資判断では、配当性向や利益、キャッシュフロー、減配リスクを確認することが重要です。

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“配当性向が高すぎる企業への投資は、避けるべきでしょうか?”

A. 配当性向は高いほど良いとは限りません。目安は30〜60%、70%超は注意、100%超や赤字配当は継続性に懸念があります。

関連する専門用語

配当利回り

配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何%に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4%になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30~50%程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315%課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。

配当性向

配当性向とは、会社がその期に稼いだ税引後の利益、つまり当期純利益のうち、どれくらいを株主への配当金として支払ったかを示す割合です。投資家にとっては、企業が利益をどの程度還元してくれるのかを知る目安になります。 計算方法は、1株当たりの配当額を1株当たりの当期純利益で割って求められます。たとえば、配当性向が50%であれば、会社が利益の半分を配当として出しているということになります。配当を重視する投資家にとっては重要な指標であり、企業の利益配分方針を理解するために役立ちます。

減配

減配とは、企業が前期より一株当たりの年間配当金を減額することで、主に業績悪化や設備投資・借入返済など資金需要の高まりを背景に、株主還元を抑制する方針を示すものです。 配当が減ると配当利回りは一時的に低下しがちで、市場では経営の先行きに対する警戒感から株価が下落するケースも少なくありません。もっとも、減配は必ずしも財務悪化だけを意味するわけではなく、大型M&Aや研究開発など長期的な成長投資を優先する際に選択されることもあります。 このため投資家は、削減後の配当額と利益水準との関係を示す配当性向やキャッシュフロー計画を確認し、減配が一時的な施策なのか、配当方針そのものの見直しなのかを見極める必要があります。また、無配転落や配当据え置きへの移行リスクも念頭に置きつつ、連続減配年数や将来の増配回復余地を企業の事業構造と資本政策の観点から総合的に判断することが重要です。

EPS(1株あたりの利益)

EPS(Earnings Per Share)とは、企業を評価する際に使われる指標のひとつで、企業が稼いだ純利益を発行済み株式数で割った値です。1株当たりの利益がどれだけあるのかを示します。 EPS = 当期純利益÷発行済株式数 EPSは株式投資の重要な指標であり、企業の収益性を測る基準として活用されます。EPSが高いほど、投資家にとって魅力的な企業とされることが多いです。

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローとは、企業が本業の営業活動によって実際に得た現金の流れを示す指標です。具体的には、商品やサービスの販売によって受け取った現金から、仕入れや人件費、家賃、税金などの支出を差し引いたものであり、キャッシュフロー計算書の最初の区分として表示されます。 この数値がプラスであれば、本業が順調で安定した現金収入があることを意味し、企業の健全性を評価するうえで非常に重要な情報となります。一方、利益が出ていても営業キャッシュフローがマイナスの場合は、資金繰りに問題がある可能性があるため、注意が必要です。

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