金利のある世界では、資産配分を「一律にリスク資産へ寄せる」発想から見直すことが大切です。まず、使う予定の近い資金は預金や元本重視の商品で確保し、当面使わない資金は株式や投資信託で長期運用する、といった資金の性格に応じた分け方を意識します。

預金は金利上昇の恩恵を受けやすく、生活防衛資金の置き場としての重要性が高まります。一方、債券は金利上昇局面で価格が下がりやすいため、長期債に偏りすぎていないか確認が必要です。株式は短期的に値動きが大きくなりやすいものの、景気や企業業績の改善を伴う金利上昇なら、中長期では保有意義があります。

不動産やREITは、借入金利の上昇で収益性が圧迫されることがあるため、利回りだけで判断しないことが重要です。賃料の伸びや財務内容も含めて見直す視点が欠かせません。

個人投資家の行動指針としては、生活防衛資金の確保、債券の金利リスクの点検、株式の積立継続、定期的なリバランスが基本です。金利上昇局面では高い利回りを追うより、資産ごとの値動きや役割を整理し、無理なく続けられる配分へ整えることが重要です。