投資の知恵袋
Questions
投資信託やETFの手数料は、最終的なリターンにどの程度の影響を及ぼすのでしょうか。
回答済み
1
2026/09/12 11:36
男性
投資信託やETFを選ぶ際、信託報酬や売買手数料などのコストは長期的な運用成果にどの程度影響するのでしょうか。手数料の種類や複利効果への影響、リターン比較時の注意点を知りたいです。
回答をひとことでまとめると...
投資信託やETFの手数料は、信託報酬や売買手数料を通じて長期の複利効果を左右します。商品選びでは、リターンだけでなくコスト控除後の実質成果で比較することが重要です。
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
投資信託やETFの手数料は、長期の運用成果に大きく影響します。特に信託報酬は保有中に継続的に差し引かれるため、年0.1％と年1.0％の差でも、10年、20年と続くほど複利効果に大きな違いが出ます。運用成績は「コスト控除後にどれだけ資産が残るか」で確認することが重要です。
主なコストには、購入時手数料、信託報酬、信託財産留保額、ETFの売買手数料、売買時のスプレッドなどがあります。投資信託は信託報酬、ETFは取引手数料や市場価格と基準価額の乖離にも注意が必要です。
リターンを比較する際は、過去の騰落率だけでなく、同じ資産クラス・同じ投資対象で比べることが大切です。全世界株式型同士、米国株式型同士のように条件をそろえなければ、手数料差ではなく投資対象の違いを比較してしまいます。
ただし、手数料が安ければ必ずよいわけではありません。指数への連動精度、純資産総額、流動性、分配方針も確認しましょう。
長期投資では、コストは自分で管理しやすい要素です。同じ目的を満たす商品なら、低コストで分散性が高く、長く保有しやすい商品を選ぶことが合理的です。
関連ガイド
関連質問
2026.09.11
“投資信託を売却するとき、手数料が発生しますか？”
A. 投資信託の売却時は、信託財産留保額や売却手数料、税金の有無を確認し、手取り額で判断することが重要です。
2026.07.15
“投資信託を買うにあたり、手数料の目安があれば教えて下さい。”
A. 投資信託の手数料は、販売手数料・信託報酬・信託財産留保額を確認します。特に信託報酬は長期成果に影響するため、実質コストまで比較することが重要です。
2026.05.20
“投資信託に投資するデメリットはありますか？”
A. 投資信託は元本割れリスク、見えにくい手数料、運用方針の違いによる成果差がデメリットです。
2025.06.23
“手数料が高いと投資信託で儲からないって本当？”
A. 手数料が高いほど複利が削れ利益は減ります。ノーロードで信託報酬0.2％以下のインデックスファンドを非課税枠で長期積立すればコスト負担を最小化できます。
2026.02.10
“投資信託の信託報酬の差は長期リターンにどの程度影響しますか”
A. 信託報酬は毎年確実に差し引かれるため、年1％の差でも長期では大きな差に。複利効果を活かすには、低コストを選ぶことが資産形成の基本です
2025.06.20
“投資信託の信託報酬と総経費率は、費用比較する際にどのように解釈すると良いですか？”
A. 信託報酬は管理料、総経費率は売買手数料等も含む実質コストです。ファンド比較は総経費率で行い、長期パフォーマンスへの影響を見極めるべきです。
関連する専門用語
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
取引手数料（売買手数料/トランザクションフィー）
取引手数料とは、金融商品や資産を売買する際に、証券会社や取引所、金融機関などに支払う手数料のことを指します。株式や投資信託、暗号資産（仮想通貨）などの金融商品において、売買ごとに一定の割合や定額で課されるのが一般的です。オンライン証券の普及により、一部の証券会社では取引手数料を無料にする動きも広がっていますが、スプレッド（売値と買値の差）や別の形で手数料を回収する仕組みもあります。資産運用を行う際には、取引コストを考慮し、長期的な運用戦略を立てることが重要です。
信託財産留保額
信託財産留保額とは、投資信託を解約（売却）する際に、投資家が支払うことになる費用の一つで、解約代金から差し引かれてファンド内に留め置かれるお金のことです。 このお金は、運用している信託財産の中に残され、他の投資家に不利益が出ないようにするための調整の役割を持ちます。たとえば、大量の解約が発生すると、ファンドは保有資産を売却して現金化しなければならず、その際に売却コストが発生します。このコストをすべての投資家に負担させると不公平になるため、解約者に信託財産留保額という形で部分的に負担してもらうのです。つまり、長くファンドを保有する投資家の利益を守る仕組みとして設定されています。
スプレッド（Spread）
スプレッド（Spread）とは、金融商品の売値（ビッド：Bid）と買値（アスク：Ask）の差のことをいいます。主に外国為替市場や債券市場、株式市場などで使われる用語です。 ビッド（Bid）は投資家がその商品を「売るときに受け取れる価格」、アスク（Ask）は「買うときに支払う価格」を指します。スプレッド（Spread）が広いほど、投資家にとっての取引コストが高くなるため、売買のタイミングには注意が必要です。 一般的に、流動性の低い市場や銘柄ではスプレッドが広がりやすく、反対に、取引が活発な市場ではスプレッドが狭くなる傾向があります。そのため、スプレッドの大きさは、市場の流動性や取引コストを判断する一つの指標となります。
基準価額（NAV）
NAV（基準価額）とは、投資信託やETFなどが保有する資産の「1口あたりの価値」を示す指標です。英語ではNet Asset Valueと呼ばれ、ファンドの純資産総額から負債を差し引き、発行口数で割って算出されます。投資信託の価格の基本となるもので、投資家が保有している資産の時価を把握する際の中心的な指標です。 通常の投資信託では、この基準価額は1日に1回（多くの場合、取引終了後）に算出されます。そのため、日中の値動きは反映されず、翌営業日に公表される形になります。一方で、ETFの場合も同様のNAVが算出されていますが、これは「取引日の理論的終値」を示すもので、リアルタイム取引用にはiNAV（インディカティブNAV）が補完的に使われます。 NAVの値は、ファンドが保有する株式・債券・コモディティなどの時価評価額や、分配金・費用（信託報酬など）を反映して計算されます。そのため、市場の変動や為替の影響により日々変化します。投資家はこのNAVをもとに、「ファンド全体の価値がどの程度増減しているか」を把握することができます。 ただし、NAVはあくまで算出時点の理論価格であり、市場での売買価格（ETFの取引価格や投資信託の購入・解約価格）とは必ずしも一致しません。特にETFでは、取引時間中に市場価格がNAVから乖離することがあります。 まとめると、NAVはファンドの「公的な時価」を示す指標であり、投資信託・ETF双方の基準となる価格です。ETFの場合はこれに加え、リアルタイムの理論値であるiNAVを組み合わせることで、投資家はより正確に市場状況を把握できます。
複利効果
複利効果とは、投資で得られた利益を元本に組み入れて再び運用することにより、利益が利益を生むという仕組みのことを指します。たとえば、最初に100万円を年利5%で運用した場合、1年後には105万円になりますが、その翌年は105万円に対して5%の利息がつくため、さらに増えた金額に利息が上乗せされていきます。このように、運用期間が長くなるほど利益が加速度的に増えていくのが複利効果の特徴です。特に配当再投資や自動積立投資との組み合わせによって、この効果はより強く現れます。短期間では実感しにくいかもしれませんが、10年、20年といった長期で見ると、元本だけで運用する単利に比べて、はるかに大きな資産形成が可能になります。複利効果は「時間を味方につける」資産運用の基本的な考え方として、投資初心者にとっても非常に重要です。
専門家に相談してみませんか？
投資の知恵袋では、あなたの投資や資産に関する疑問や悩みを専門のアドバイザーに気軽に相談することが可能です。
ぜひご利用ください。
