投資信託の売り時は、基準価額の上げ下げだけで決めるのではなく、当初の運用目的に照らして判断することが大切です。老後資金、教育資金、住宅購入資金など、使う時期が近い資金であれば、相場が好調なうちに一部を現金化する選択もあります。

まず確認したいのは、目標リターンや必要額に到達しているかです。予定していた金額を確保できているなら、さらに値上がりを狙い続けるより、利益確定やリスク低減を優先する考え方があります。

一方、長期積立の途中であれば、基準価額が一時的に下がっただけで慌てて売る必要はありません。

売却を検討すべきなのは、運用方針が自分の目的と合わなくなった場合、信託報酬などのコストが高い場合、特定の資産や地域に偏りすぎている場合です。また、退職前後や資金を使う数年前には、値動きの大きい投資信託から預金や債券型商品へ段階的に移す方法も有効です。

したがって、投資信託の売り時は「利益が出たか」だけでなく、目的、必要時期、リスク許容度、資産配分の変化を総合して判断します。一括売却に迷う場合は、必要額だけを売る、数回に分けて売るなど、価格変動の影響を抑える工夫も検討しましょう。