まとまった資金を運用する場合でも、対面証券の方が必ず安心とは限りません。退職金や相続資金は金額が大きく、老後資金、生活費の取り崩し、相続対策など複数の目的が絡むため、担当者に相談しながら全体像を整理できる点は対面証券のメリットです。

一方で、対面証券は購入時手数料や信託報酬が高い商品、ファンドラップ、仕組債、毎月分配型投信などを提案される場合があります。説明が丁寧でも、提案が常に低コスト・中立的とは限らないため、手数料、解約条件、リスク、代替となる低コスト商品を必ず確認することが重要です。

ネット証券は、低コストのインデックスファンドやETFを選びやすく、コスト面では有利です。ただし、資金の使い道や運用期間、リスク許容度を自分で整理できない場合は、商品選びの前に迷いやすくなります。

数百万円程度で長期運用が目的なら、ネット証券中心でも十分検討できます。数千万円規模で、税金、相続、保険、不動産まで関係する場合は、対面相談や独立系FPの活用も選択肢です。大切なのは「対面かネットか」ではなく、相談の価値が手数料に見合うか、提案内容を比較できるかで判断することです。